掲載記事
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「Instagram は、我々にとってのマスメディア」：BOTANISTのInstagramフル活用戦略 | DIGIDAY［日本版］
国内でも、いまやデジタルマーケティングにおいて、欠かせない存在となったInstagram。同サービスにはやくから、フル活用してきたブランドが、BOTANIST（ボタニスト）だ。同ブランドを育て上げてきた、I-ne（アイエヌイー）の今井新氏と伊藤翔哉氏、そしてフェイスブック ジャパンの佐藤太泰氏に話を聞いた。
インフルエンサーマーケティング 、その功罪と未来とは？：誠実さを志す「indaHash」 | DIGIDAY［日本版］
DIGIDAY［日本版］は2018年12月10日、「HOT TOPIC / インフルエンサーマーケティング」を開催。本記事では、同社のサービスを活用する資生堂ジャパンの仙田浩一郎氏と、indaHash Country Managerの野村肇氏の講演から、インフルエンサーマーケティングの未来を探る。
CCI が見つめる、データ戦略のネクストステージとは？：「DataCurrent」の船出と未来 | DIGIDAY［日本版］
パーソナルデータを取り巻く環境が大きく変わりつつある今、企業はデータ活用にどのようにとりくむべきなのか。データコンサルティングサービスDataCurrentを提供するCCIの多田哲郎氏と、DataSignの代表取締役社長太田祐一氏にデータ利活用のあり方、今後のデータビジネスの展望について話をうかがった。
電通デジタル が挑む、統合的な「 Instagram広告 」戦略：電通デジタル 小林慎一・近藤ゆい ✕ フェイスブック 栗山修伍 | DIGIDAY［日本版］
電通の、デジタル分野での成長戦略を支える存在である電通デジタル。現在特に力を入れているのが、Instagram広告である。同社はどのような戦略をもって、Instagram広告に取り組んでいるのだろうか。電通デジタル、小林、近藤両氏と、フェイスブック ジャパンの栗山修伍氏の鼎談から探る。
資生堂のデジタル化、「オペレーションと質」の向上を狙う： Datorama 導入で見えてきたもの | DIGIDAY［日本版］
資生堂グループは、2020年に向けてマーケティング投資の強化を計画しており、なかでもデジタル関連投資には、その全体額の2割以上を充てていくという。そこで同社は、ブランド間のサイロ化を超えてデータを活用するために、MI（マーケティングインテリジェンス）のDatorama（デートラマ）を導入した。その背景を探る。
電通グループが挑む、 People Driven Marketing 2018 の全容：次世代マーケティングのあるべき姿 | DIGIDAY［日本版］
電通と電通デジタルは9月18日、電通ホールで「People Driven Marketing実践セミナー2018」を開催した。本稿では、この従来のマスマーケティングとOne to Oneマーケティングが融合された新しいマーケティングサービスに関するイベントの一部を抜粋して紹介する。
Facebook / Instagram 広告の「効果測定」新セオリー：ラストクリック計測にご用心 | DIGIDAY［日本版］
コンバージョンの直前にクリックされた広告だけを評価する測定手法「ラストクリックアトリビューションモデル」では、ほかの広告がどれだけ成果に寄与しているかが見えてこない。そこで近年注目を集めはじめているのが「コンバージョンリフト調査」だ。
「博報堂DYグループは、完全なデータセーフを目指す」：博報堂DYホールディングス 青木雅人氏 | DIGIDAY［日本版］
2017年5月に改正個人情報保護法が改正されて以降、データを連携させる取り組みが活発化。博報堂ＤＹホールディングスも、「データ・エクスチェンジ・プラットフォーム」の稼働準備を進めている。同社マーケティング・テクノロジー・センター室長を務める、青木雅人氏に話を聞いた。
動画マーケティング 、次のステージは「ガバナンス」が鍵 ：ブライトコーブ・北庄司英雄氏の主張 | DIGIDAY［日本版］
「動画といえば広告。YouTubeで管理しておけばいい」。そんな日本の動画活用の現状に危機感を抱き、次のステージに進むための提案をDBL2018で行ったのが、ブライトコーブの北庄司氏だ。ブランドイメージやロイヤリティーの向上、インターナルマーケティングにまで続く活用の鍵を、同氏は「ガバナンス」だと指摘する。
Instagramストーリーズ広告 、成果を導くテスト&ラーン：NEXTユニコーン・FiNC Technologiesの事例 | DIGIDAY［日本版］
注目のヘルスケアアプリ「FiNC」。その躍進に寄与しているのがInstagramのストーリーズ広告だ。FiNC Technologies執行役員CCOの小出誠也氏と藤原逸聖氏、そしてフェイスブック ジャパンのClient Partner Managerの水谷晃毅氏に話を聞いた。
ブランド広告にとって、真に「セーフティ」な状態とは？ ： CCI と CHEQ が目指す世界 | DIGIDAY［日本版］
プロポーズをするのが火事の現場であれ、夜景の綺麗な場所であれ、プロポーズしたことは認知される。だが、相手の好意度はどうだろうか。同様の問題は広告を掲載する「場」にも当てはまる。ブランドのストーリーテリングが成功するブランドセーフティな場の提供を目指す、CCIとCHEQのソリューションを紹介する。
トランスコスモス の「第二創業」、OB経営者はどう見る？：上野正博氏、早見泰弘氏、秋山勝氏の視点 | DIGIDAY［日本版］
名前に覚えはあるが、その実態は謎ーートランスコスモスとは、どのような企業なのか。事業や歴史、人材など多様な視点から、OBである3名の経営者が同社を読み解くセッションが、2018年10月4・5日のアドテック東京2018期間中、開催される予定だ。これに先駆け、モデレーターの佐藤俊介氏と3名に話を聞いた。
ロイヤルティ 獲得こそ、「グロースハック」の最新トレンド：いま注目の Web解析ツール「Chartbeat」 | DIGIDAY［日本版］
Web解析ツール「Chartbeat（チャートビート）」が、いま大手パブリッシャーの支持を集めている。サイト内におけるUX（ユーザー体験）を迅速に改善できる点が、ロイヤリティの獲得に寄与しているのだという。たった3カ月でリピーターが40％も増えた導入企業の事例から、Chartbeatが求められる理由を探る。
「3つのC」が導く、 コンテンツマーケティング の未来：アビーム 本間充 ✕ NewsCred 八島智史・釜田俊介 | DIGIDAY［日本版］
コンテンツマーケティングの重要性は年々高まっている。そんななか、欧米の企業のあいだでは、「コンテンツマーケティングプラットフォーム（CMP）」の利用が一般的になりつつあるという。アビームの本間充氏、アマナの八島智史氏・釜田俊介氏の鼎談から、CMPとこれからのコンテンツマーケティングのあり方を探る。
【一問一答】「 リアルタイムアドセーフティ 」とは？：アドベリフィケーションの次世代ツールが出現 | DIGIDAY［日本版］
アドフラウド、ビューアビリティ、ブランドセーフティは、もはやデジタルマーケティングを語る際に欠かせない言葉となりました。それに対応するツールも、どんどん進化しています。デジタルマーケティング用語をわかりやすく説明する「一問一答」シリーズ。今回は「リアルタイムアドセーフティ」について解説します。
博報堂DYグループの「生活者データ」、その無限の可能性：「“生活者データ・ドリブン”マーケティング」のすべて | DIGIDAY［日本版］
博報堂、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、DACは7月19日、六本木ヒルズにて、自社初となる “生活者データ・ドリブン”マーケティング領域に関するセミナーを開催した。本稿では、計13のセッションが展開された、このセミナーのサマリーを紹介する。
PMP ✕ 動画広告 が、いま「最強コンビ」である理由：ブランド＆メディア双方の見解 | DIGIDAY［日本版］
世界最大の動画広告マーケットプレイスを標榜するTeads（ティーズ）は7月3日、デマンドおよびサプライサイド、両方のクライアント向けのクローズドイベントを開催した。両サイドのさらなる交流を促す本イベントで実施されたパネルディスカッションから、スマートフォン時代におけるデジタルマーケティングのあり方を探る。
メディアの未来は、 データ を中心とした「協調」にあり：ブライトコーブ「PLAY 2018 Tokyo」レポート | DIGIDAY［日本版］
動画配信プラットフォームベンダーのブライトコーブ（Brightcove）は7月6日、自社イベント「PLAY 2018 Tokyo」を開催した。今回の目玉のひとつが、変わりゆくメディアビジネスについて議論したセッション「各社が考えるこれからのメディア未来予想図」だった。
「生活者発想 ✕ テクノロジーが データドリブンマーケティング を未来へ導く」： 博報堂 執行役員・安藤元博氏 | DIGIDAY［日本版］
データを制するものがマーケティングを制す。そう言い切ってもいい時代に突入した2018年、かねてより独自の「生活者DMP」で200社あまりの企業を支援してきた博報堂ＤＹグループが、さらなる攻勢をかけている。
マーケ領域の「働き方」、いかにアップデートすべきか？： トレジャーデータ 堀内健后 ✕ Kaizen Platform 瀧野諭吾 | DIGIDAY［日本版］
テクノロジーの進化により、マーケターに求められる知識やスキルは、専門化・高度化している。その結果、業界ではいま人材不足が大きな問題に。トレジャーデータのマーケティングディレクター堀内健后氏とKaizen Platformプロダクト責任者の瀧野諭吾氏の対談から、業界の人材問題をどう解消していくべきかを探る。