掲載記事
全 1,555 件中 121 - 140 件を表示
＜プレジデント社セミナー＞ 稲盛経営哲学に学ぶ 「値決め」の秘訣 6月15日（木）19:00開催
お申込みは締め切りとさせていただきました。『稲盛デジタル図書館』の全146本の全動画が6ヶ月見放題になるプランに、本セミナーの参加権をお付けする、お得なチケットです。稲盛デジタル図書館については下記URL…
前例なきGX､労働移動の活発化…令和の課題解決にパーソルが示す｢次なる道｣ ビジネスプロセスデザインとは何か
労働力人口の減少やテクノロジーの急速な進化により、企業の現場には解決すべき多種多様な課題が押し寄せている。近年、その解決策として注目されているのが「BPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）」だ。「BPOは自社業務の単純な外注ではなく経営戦略の一端」と力を込めるパーソルビジネスプロセスデザイン株式会社の代表取締役社長・市村和幸氏に、その可能性を聞いた。
｢プライベート･クレジット｣が注目される理由とは 需要はさらなる拡大へ
日本がデフレから脱却し、金利とインフレ率が上昇する環境下で、株や債券などの伝統資産とは別の新たな資産形成の選択肢として注目を集めるオルタナティブ投資。その中でも世界的な注目を集め、長期の分散投資効果を期待し投資家の資金が流入しているのが企業に直接融資を行うプライベート・クレジットである。昨今、日本においても投資家からの大きな関心を集めており、例えば昨年、大和証券が「ダイワ・ブラックストーン・プライベート・クレジット・ファンド（米ドル建て）」（以下、当ファンド）を設定。6月末時点で976億円（速報値）の資金を個人・法人の投資家から調達した。では、プライベート・クレジットの魅力はどこにあるのか。大和証券プロダクト・ソリューション担当執行役員の中村厳友氏と、ブラックストーン クレジット＆インシュランス・グローバル責任者のジル・デラート氏が語ってくれた。
これからの時代の太陽光発電､その投資リスクと可能性 投資家と業界をけん引する先進企業が直接対話
2012年にスタートした「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」（FIT）を契機に普及が加速した太陽光発電。出資を募って太陽光発電所を建設し、収益を投資家に還元する「太陽光ファンド」など、投資対象としても注目を集めている。そうした中、独自性の高いビジネスモデルで事業を展開しているのがブルースカイソーラーだ。今後も太陽光発電市場は成長を見込めるのか──。投資リスクについてどう考えればいいのか──。同社の窪村梨絵氏と、実際に太陽光ファンドへも投資を行う土屋アセットマネジメントの土屋剛俊氏が語り合った。
脱炭素を後押しする｢HTT｣が企業にもたらす好影響とは ｢HTT取組推進宣言企業｣への登録が着々増加中!
持続可能な社会の実現。今やこれは、企業経営において不可欠な視点の一つだ。ただ、具体的に取り組みをスタートさせ、成果を出していくのは簡単ではない。
お客様との接点を共有しデータベースも活用､名刺管理からの｢効果的な営業｣の始め方 なぜ優良企業は｢SKYPCE｣を選ぶのか
名刺管理を入り口に、営業活動の効率化を実現する企業が増えている。中でも信頼性と使い勝手の両面から人気を集めるのが、Ｓｋｙ株式会社の営業支援 名刺管理サービス「SKYPCE」だ。導入企業は「SKYPCE」のどこに魅力を感じ、どのように活用しているのだろうか。今回は、仙台市に本拠を置く総合情報サービス企業、テクノ・マインド株式会社の第三ソリューション本部官公営業部統括マネージャー、末永幸様にお話をうかがった。
経営者･個人事業主必見! "守り"のお金の準備に最適な｢小規模企業共済｣を今すぐ始めるべき理由 退職金準備から不測時の貸付け､節税までビジネスと人生をサポート
経営者や個人事業主の最大の関心事は、事業継続とそのための資金繰りだ。しかし、いずれやってくる退職後のことも今から考えておく必要がある。そのための制度が小規模企業共済だ。節税効果を得ながら退職金を積み立てることができ、不測の事態には低金利の貸付けが受けられる。社会保険労務士でファイナンシャルプランナー（CFP®）の田中香津奈さんが、制度の特徴と加入者のメリットについて詳しく解説する。
物流施設の固定観念を覆す｢グッドマン常総｣の魅力とは 賃料､アクセス､人材確保において高い優位性を確保
物流ニーズが多様化、高度化する現在、ロジスティクス戦略がビジネスの競争力に与える影響は大きくなっている。そうした中で、入居企業、またそこで働く人から「物流施設のイメージが変わった」「随所にきめ細かい配慮がなされている」と高い支持を得ているのが、最新鋭のマルチテナント型物流施設「グッドマン常総」（総賃貸面積5万2500坪）である。「アグリサイエンスバレー常総」の一角を占めるこの施設を開発したのは、グッドマンジャパン。世界的な産業用不動産のスペシャリスト、グッドマングループの日本法人だ。来春には隣接する敷地に「グッドマン常総2」（総賃貸面積4万700坪）が竣工予定で、新たな物流拠点を検討する企業からすでに注目を集めている。総合的な地域開発計画の一環として、両施設はその規模と機能、最高水準のアメニティにより物流効率のさらなる向上を目指す。人気の「道の駅常総」に直接アクセスできるのも魅力だ。
確かな立地戦略の策定のため今､企業が大切にしたいこと
企業の立地意欲が高まっている。一般財団法人日本立地センターの「2023年度新規事業所立地計画に関する動向調査」によれば、事業拠点に関する立地計画（新設・増設・移転）について、「計画がある」と回答した企業…
＜プレジデント社セミナー＞ 稲盛経営哲学に学ぶ 「人を育てる」 10月9日（水）19:00開催
お申込みは締め切りとさせていただきました。『稲盛デジタル図書館』の全157本の全動画が6ヶ月見放題になるプランに、本セミナーの参加権をお付けする、お得なチケットです。※『稲盛デジタル図書館』は６ヶ月ごと…
カーボンニュートラルなPCの導入で､サステナブルな社会の実現を加速させる 環境貢献の見える化を実現するソリューション
サステナブルな社会の実現は、人類にとっての目標だ。日本においてもESG、SDGsに関する取り組みを推進する企業は増加傾向にある。一方で、環境への効果を可視化できず、自分たちの活動が貢献に値しているのか不安を感じる企業があることも事実だ。業務で使用するPCを通して環境貢献を実現する「HPカーボンニュートラルコンピューティングサービス」により、効果の見える化に成功したSCAT株式会社の事例を紹介する。
地方企業が立証!｢事業継続力強化計画(ジギョケイ)｣で備える｢災害リスクに怯まない｣経営 企業連携の輪で継続性を強化
大地震や災害が頻発する昨今、被災による事業継続リスクは運送業をはじめとする企業経営の大きな課題となっている。そこで、災害等のリスクから経営資源を守りたい中小企業にとって力強いサポートとなるのが、「事業継続力強化計画（ジギョケイ）」だ。岐阜県にある多治見通運は、「ジギョケイ」を利用することで、遠方の同業者や全国にネットワークを持つ大企業との連携計画を策定することができた。中小企業基盤整備機構との出会いがきっかけで「ジギョケイ」の策定を行った多治見通運の関谷寛社長と、ジギョケイ策定をサポートした中小企業基盤整備機構中部本部の仲保吉正アドバイザーにお話をうかがった。
複雑化する本人確認に終止符を打つ! 誰もが持つ電話番号で強固なセキュリティを実現 新時代の不正アクセス対策
有名企業でさえも不正アクセスによるサイバー攻撃を受けている今の時代、自分たちだけは安全だから関係ないと思う人はもはやいないだろう。それほど不正アクセスは増加の一途をたどっており、それに伴ってパスワード認証システムも複雑化する一方だ。そんな中、パスワードを使わずスマホ画面をタップするだけで本人確認が完了する「着信認証」と電話番号の与信「PSTN」の技術が注目されている。「着信認証」は操作が簡単でセキュリティ強度が高く、コストも低い。「PSTN」は企業間の要注意電話番号情報の連携を実現する新しい仕組みであり、各業界のトップ企業に続々採用されつつあるという。着信認証、PSTNサービスを提供する、株式会社オスティアリーズで取締役 事業推進管掌を務める、廣川聡敏氏に話を伺った。
プレジデントFamily祭2024〜「中学受験」「新しい教育」の常識をアップデートできるイベント！ 2024年10月6日（日）@シティホール&ギャラリー五反田（東京）
昨年好評だった「プレジデントFamily祭」を今年も開催します。テーマは「中学受験」と「新しい教育」。親世代の常識が通用しない変化への不安を吹き飛ばし、わが子のチャンスへと変えるスペシャルなイベントです。…
当事者意識を重視した支援でIT､マーケティング､セールスの全体最適を追求する "働きがい"でも注目される躍進企業
多くの企業が便利なITツールやシステムを事業の成長に結び付けられていない。そうした問題意識の下、2022年に創業したエンミッシュ。Salesforceをはじめとする営業支援システムや顧客管理システムの導入・運用支援、営業領域のコンサルティング、実務代行、インターネット広告の代理業などを手掛けている。社長の河原義平氏はセールスフォース・ジャパンやサイバーエージェントで営業職に従事した経歴を持ち、さまざまな現場でIT活用の課題と向き合ってきた。
IT大手が統一ツールを決める際､操作性､拡張性とともに配慮した｢データ返却｣の重要度 なぜ優良企業は｢SKYPCE｣を選ぶのか
名刺管理を通じて営業活動の効率化を進める企業が増えている。中でも信頼性と使い勝手の両面から人気を集めるのがＳｋｙ株式会社の営業支援 名刺管理サービス「SKYPCE」だ。導入企業は「SKYPCE」のどこに魅力を感じ、どのように活用しているのだろうか。今回は、株式会社NTTデータ ビジネスシステムズの代表取締役社長・河野吉晴様と、第一システム事業本部ITソリューション事業部ITソリューション企画営業部長・山本康二様にお話をうかがった。
貨物輸送のCO2を手軽に削減できる企業向け小口サービス｢NX カーボンmini｣の大きな実力 排出量はトラック貸し切り輸送の1割
日本通運では2024年6月、荷物を1個から鉄道や船で輸送することができるサービス「NX カーボンmini」を開始した。2024年問題への懸念やCO2排出量削減への社会的要請が高まる中、同サービスは物流業界の課題を解決する新たな一手となりうるのか。利用者にとってのメリットや今後の展開などについて、杉山千尋副社長に聞いた。
"心臓への負荷"を知ることが現役世代にとって大切な理由 心不全対策として｢NT-proBNP検査｣に注目
このままでは深刻な“心不全パンデミック”が起きかねない――。今、循環器分野を中心に日本の医療現場ではそうした危機感が強まっている。超高齢社会の進展などを背景に、心不全の患者数は顕著に増加傾向。それが今後、医療体制の逼迫や医療コストの増大をもたらす可能性があるというわけだ。「そのようなパンデミックが懸念される中、働き盛りの現役世代の意識向上も欠かせません」と話すのはロシュ・ダイアグノスティックスの櫻井みどり氏である。世界有数のヘルスケア企業グループ、ロシュグループの診断薬事業部門の日本法人である同社は、心不全バイオマーカー（※）検査の提供にも力を注いでいる。
創業時から根付くヘルスケア重視の姿勢｡生命保険会社の新しい役割を確立したい ｢リスクに備える｣と｢リスクを減らす｣の両面で社会に安心を
今年3月に公表された「新中期経営計画（2024–2026）」で、日本生命は社会にさまざまな安心を提供していく「安心の多面体」への進化を打ち出した。その実現を加速させる重要な取り組みとして位置付けられているのが「ヘルスケア事業」だ。生命保険会社として、これからどのような役割を果たそうとしているのか。ヘルスケア事業部の上田琢磨部長が答えてくれた。
重要度がますます高まる｢健康経営｣｡促進の鍵はバイタルデータにあり 一人一人のヘルスリテラシーを高め､もっと｢強い組織｣へ
企業を取り巻く環境が目まぐるしく変わる現在、従業員のヘルスケアを自社の成長につなげる「健康経営®」の重要度が増している。その生みの親である産業医であり健康経営研究会理事長の岡田邦夫氏、そして、バイタル分析のアプローチから健康経営を後押しするNTTPCコミュニケーションズ代表取締役社長の工藤潤一氏に、課題解決のポイントについて聞いた。