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対談 デジタル社会では｢最先端AI｣と｢つながり｣が価値を生む
120年の歴史を持つNECが今、自らの強みと製造事業者としての経験をベースにしたDX事業を本格化させている。そんな中、同社フェローの今岡仁氏が『顔認証の教科書』を、戦略コンサルティング・リーダーの桃谷英樹氏が『コンポーザブル経営』を昨年末に上梓した。それぞれの著書に込めた思いや、NECが持つ技術やコンサルティングサービスが顧客や社会にもたらす価値について、二人が語る。
SDGs達成への貢献を通じて実社会の課題と向き合う力を養う 福井には豊かな学びのフィールドがある
福井工業大学は、工学部、環境情報学部、スポーツ健康科学部の3学部8学科からなる工科系総合大学。自治体や企業とも連携し、かねて地域の課題解決に取り組んできた。そんな同大学は、2021年に「SDGs達成に向けた宣言文」を発表。持続可能な地域社会づくりとそれを通じた人材育成にいっそうの力を注いでいる。取り組みの背景や具体的な内容について、学内のSDGs推進委員会で委員長を務める三寺潤教授に聞いた。
脳卒中､心筋梗塞などの脳･心血管疾患をゼロにしたい! ｢遠隔診療サービス｣という新しい解決策 血圧計の累計販売台数3億台突破､オムロン ヘルスケアの次なる挑戦
オムロン ヘルスケアでは患者が家庭で測定したバイタルデータを医師と共有し、医師が患者の状態を詳しくモニタリングすることで、脳卒中や心筋梗塞などの早期発見・治療につなげるため、2019年より「遠隔診療サービス」のグローバル展開を進めている。そこで今回、デジタル技術を活用したビジネス動向に精通し、日本の政策にも詳しい岸博幸・慶應義塾大学大学院教授を迎えて、同社の技術開発責任者である開発統轄本部 技術開発統轄部長の濵口剛宏氏と、遠隔診療サービスをめぐる状況について対話した。オムロン ヘルスケアの新たな取り組みから見えてきたこれからの遠隔診療サービスの可能性について語り合った内容を紹介する。
着々と進むフード業界のデジタル化｢変革｣に欠かせない視点とは プラットフォーマーが仕掛ける次の戦略は?
今やあらゆる業界で進むDX。中小規模の事業体も多く、電話やファクスといったアナログ取引が広く行われてきたフード業界も大きく変わりつつある。企業間商取引のプラットフォーマーとして、20年以上にわたり企業のデジタル化を支援してきたのがインフォマートだ。フード事業執行役員の杉山大介氏にフード業界の課題解決に向けた取り組み、今後の可能性などを聞いた。
話を"脱線"させやすいのが､対面のいいところ 特別連載（第3回）C Channel株式会社 代表取締役・森川亮氏
コミュニケーションアプリ「LINE」を経営トップとして世界的なツールに育てた森川亮氏。現在は、ライフスタイル提案メディアの運営やeコマース事業を行うC Channelの代表を務めている。これまでオンラインでのコミュニケーションの進化に貢献してきた同氏が考える“対面でのやりとり”の重要性とは──。
高い利回りが期待できる北欧の社債に投資｡｢ノルディック社債ファンド｣の実力とは 北欧ハイ･イールド債を主要投資対象としたファンド
投資信託（ファンド）における人気のカテゴリーの1つに、安定的に高い分配金を期待できるタイプがあり、米欧のハイ・イールド債に投資するファンドがその一例だ。しかし金利の低下に伴う利回りの低下とともに、その魅力が低下している傾向がある。その点、野村アセットマネジメントが設定・運用する「ノルディック社債ファンド 為替ヘッジあり／為替ヘッジなし」は北欧のハイ・イールド債市場を主要投資対象とした商品で、相対的に高い利回りを見込めるという。同ファンドの運用を担当する屋野明美氏に詳しく聞いた。
人財データを統合して経営戦略に生かし､日本企業を成長軌道に乗せる方法 世界の主要企業が導入する｢ワークデイ｣の画期的ソリューションとは
DXを急ぐ日本で、大手企業が続々と導入しているソリューションがある。「ワークデイ」というクラウド型の人事・財務・プランニング管理システムだ。このシステムは世界175カ国で9500社が採用。それも世界企業番付「フォーチュン500」の50％以上が導入しており、トップ50社では70％超に及ぶ。もはや人事・財務管理、経営プランニングのプラットフォームと言っても過言ではない。2013年に日本法人が設立されて以後、日立製作所、楽天、東京エレクトロン、三井化学、日本経済新聞社といった大企業が続々導入。そして今、日本の中規模企業からも熱い視線が寄せられている。そこでワークデイは、迅速なプロジェクトを実現する導入アプローチ「Workday Launch（ワークデイ ローンチ）」を発表した。なぜ世界の主要企業がワークデイを選ぶのか。なぜ多くの日本企業が導入を真剣に検討しているのか。その理由や背景について、ワークデイ日本法人の正井拓己社長に聞いた。
非日常感にあふれる空間が｢MICE｣の価値を高める ブランドメッセージやビジョンの発信に最適! 東京の"ユニークベニュー"の魅力
会議やセミナー（Meeting）、報奨・研修旅行（Incentive tour）、国際会議や総会（Convention）、そして展示会やイベント（Exhibition/Event）。これらMICEの開催場所として、知る人ぞ知る見逃せないスポットがある。東京都内の多彩な「ユニークベニュー」だ。ユニークベニューとは、歴史的建造物や文化施設、公的空間といった特別感を演出できる場所のこと。今回、その活用を推進する東京観光財団コンベンション事業部次長兼誘致事業課長の藤村博信氏と、海外企業による日本への報奨旅行や会議を企画・手配する企業の代表であり、東京都MICE連携推進協議会ユニークベニュー部会の委員も務めるゲライント・ホルト氏にユニークベニューでビジネスイベントを行う意義や魅力について聞いた。
気候変動対策をビジネスチャンスととらえよ！2022年重要性を増す「TCFD」開示をスムーズに進める秘策 シビアな投資家たちも納得
東京証券取引所は2022年4月4日、現在の市場区分を再編成する。それにともない、「プライム市場」に入る企業にはTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に基づく開示への対応が必要となった。企業にとって気候変動の影響を織り込んだ上でサステナブルな経営方針を提示することは喫緊の課題に。その実情について、ESG関連の情報開示のコンサルティングを行っているブルードットグリーン取締役社長、八林公平さんに聞いた。
法務関連部門をコストセンターからプロフィットセンターへ。DXを支えるウエストロー・ジャパンのソリューション バン ヨン ソン社長が語る“テクノロジーの生かし方”
法律や税務、会計をはじめ幅広い分野の情報をグローバルに提供するトムソン・ロイター。日本の法律、税務、会計分野における代表的な出版社である新日本法規出版。両社が2006年に共同で設立したウエストロー・ジャパンは、多彩なソリューションで弁護士や企業の法務部門を支えている。そして、同社社長のバン ヨン ソン氏は、韓国で法学士、米国で法務博士を取得し、ニューヨークで弁護士として活動。その後、韓国の大手法律情報プロバイダーで経営トップを務めた経歴も持つビジネスリーダーでもある。このたび、DX先進国である米国、韓国の事情にも詳しい同氏に、日本企業が抱える課題やリーダーの役割、ウエストロー・ジャパンのソリューションなどについて聞いた。
医療の革新を追求するメドテックのリーダー 一貫したミッションの下、70種類以上の疾患に対する治療法を提供
今から70年以上前に電気工学部の大学院生が米国ミネソタ州のガレージで興し、医療（メディカル）と電子工学（エレクトロニック）を組み合わせて命名されたメドトロニックは、世界初の電池式体外型ペースメーカを開発。以来、次々と医療機器の分野に革新をもたらし、今ではグローバルリーダーとして治療技術の発展を牽引している。同社日本法人3社の新社長に就任したロブ・サンドフェルダー氏に話を聞いた。
フルアウトソーシングの「社宅2.0」で、中長期の企業成長をサポートする “社員目線”で設計する新しい社宅の姿とは
今、社宅が見直されている。会社が住まいを提供する従来の社宅とは違い、社員の希望やワークライフバランスを尊重する「社宅2.0」のコンセプトだ。新しい「社宅2.0」は、社員の住居費負担を軽減するだけでなく、快適な住まい環境で仕事のパフォーマンスを高める効果が期待できる。福利厚生の見直しや業務の効率化にも効果は大きい。フルアウトソーシングで「社宅ソリューション」を提供する三優エステートの福澤貴司取締役に聞いた。
本気を伝えるには、対面のやりとりが欠かせない 特別連載（第2回）星野リゾート 代表・星野佳路氏
100年後に旅産業は世界で最も大切な平和維持産業になっている──。そうした思いの下、各地に旅館、リゾート施設を展開する星野リゾート。代表を務める星野佳路氏は、年間を通じて視察や打ち合わせ、現地説明会などで全国を飛び回っている。
上質なブランド体験を支える心を込めたおもてなしと先端テクノロジー アビームコンサルティングが支援するダイナースクラブのCX戦略
世界初のクレジットカードとして1950年に米国で生まれ、昨年、日本でも創業60周年を迎えたダイナースクラブ。カードを発行する三井住友トラストクラブは、CX（カスタマー・エクスペリエンス／顧客体験）強化の取り組みで成果を上げている。同社の五十嵐幸司社長と活動をサポートするアビームコンサルティングの水野美歩氏が、具体的な取り組みやこれからのCXの在り方などを語り合った。
変わらぬ理念を胸に挑戦を続け“新たな常識”で暮らしを支える 2022年の創業50年を機にさらなる飛躍を
年間約1500戸を供給する新築分譲マンション事業を中核として、全国で事業を展開する不動産総合デベロッパーのタカラレーベン。2001年には株式上場を果たし、現在もビジネスの領域を拡大している。来年、創業50年という節目を迎える同社代表取締役の島田和一氏に、独自の戦略や今後に懸ける思いなどを聞いた。
顧客に寄り添うメットライフ生命が「#老後を変える」に込めた思いとは 全国47都道府県での大規模調査も継続的に実施
「ともに歩んでゆく。よりたしかな未来に向けて。」を企業の目的や存在意義を示すPurposeとして掲げる世界最大級の保険グループ、メットライフ。日本においても、国内初の外資系生命保険会社として1973年に営業を開始している。「お客さま中心主義」を行動の原点に、革新的な商品、サービスを生み出し続けるメットライフ生命の現在の取り組みや今後のビジョンについて伊地知剛代表執行役専務に聞いた。
幸せなセカンドライフの条件は自分を知って行動すること 現役時代から考えておくべきポイントとは？
日本人の健康寿命が延び、リカレント教育や高齢者向け就業支援など、シニアの積極的な活動を促す取り組みも広がっている現在。充実した、幸福な第二の人生を送るために必要な心構えや備えのポイントは何だろうか。日本における「幸福学」の第一人者である慶應義塾大学大学院の前野隆司教授に聞いた。
一流のビジネスパーソンのための"ノートPC選び"最良の選択肢は何か 本質的な価値で選ぶなら「ファーウェイ」がベストな理由
一流のビジネスパーソンたるもの、自分が使うビジネスツールを厳選するものだ。そして、デジタル時代において最も重要なビジネスツールの一つが「ノートPC」であることに異論はないだろう。今回、ノートPC選びに新しい選択肢が登場した。それがファーウェイのハイエンドモデル「HUAWEI MateBook X Pro」と4K解像度モニター「HUAWEI MateView」だ。日本ではスマートフォンのイメージが強いファーウェイだが、海外では法人向けのデバイスメーカーとしての認知度は高く、BtoB市場で急成長している。ファーウェイが満を持して日本市場に投入した2製品の実力はいかなるものか。
大企業の新規事業開発を支援する醍醐味とは 新規事業の起案者に寄り添い、事業立ち上げをサポート
大企業の新規事業開発支援会社として急成長中のAlphaDriveがその実行支援部隊、インキュベーション事業部で働く人材を募集している。企業の中から新規事業を生み出す「人」や「文化」づくりにも重点を置いた支援が主な仕事だ。具体的な業務の内容ややりがい、面白さなどについて、同事業部の加藤隼氏と白杉大氏に詳しく聞いた。
トークの質が向上し、チーム全体のレベルが向上。電話営業の可視化ツール「MiiTel」の実力 元大手証券トップセールスも太鼓判を押す！
電話営業をAIで解析・可視化するクラウドIP電話「MiiTel（ミーテル）」の機能に感動し、RevComm（レブコム）への入社を決めたという、同社セールスマネージャーの山崎悠氏。元大手証券ハイパフォーマーが太鼓判を押すMiiTelの実力とは？