人財データを統合して経営戦略に生かし、日本企業を成長軌道に乗せる方法 世界の主要企業が導入する「ワークデイ」の画期的ソリューションとは

人財データを統合して経営戦略に生かし、日本企業を成長軌道に乗せる方法 世界の主要企業が導入する「ワークデイ」の画期的ソリューションとは

DXを急ぐ日本で、大手企業が続々と導入しているソリューションがある。「ワークデイ」というクラウド型の人事・財務・プランニング管理システムだ。このシステムは世界175カ国で9500社が採用。それも世界企業番付「フォーチュン500」の50%以上が導入しており、トップ50社では70%超に及ぶ。もはや人事・財務管理、経営プランニングのプラットフォームと言っても過言ではない。2013年に日本法人が設立されて以後、日立製作所、楽天、東京エレクトロン、三井化学、日本経済新聞社といった大企業が続々導入。そして今、日本の中規模企業からも熱い視線が寄せられている。そこでワークデイは、迅速なプロジェクトを実現する導入アプローチ「Workday Launch(ワークデイ ローンチ)」を発表した。なぜ世界の主要企業がワークデイを選ぶのか。なぜ多くの日本企業が導入を真剣に検討しているのか。その理由や背景について、ワークデイ日本法人の正井拓己社長に聞いた。

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