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いま注目の新たな働き方「ABW」。実践者1000人への独自調査で判明した、個人とチームにもたらすポジティブな効果とは
VUCA時代に事業を成長させるには、従業員の日々の業務を効率化し、創造的な思考時間を増やすなどクリエイティビティを高めることが必要。そこでいま注目されているのがABW （Activity Based Working）というワークスタイルだ。「従業員の生産性が向上する働き方」と「オフィスの在り方」を、最新の独自調査の結果や東京大学大学院の稲水伸行准教授へのインタビュー、さらに活用事例と共に紹介する。
チーム力と社員のやりがいを引き出し、組織の力を極大化する「健康経営大会議」
ダイヤモンド社主催のビジネスフォーラム「健康経営大会議」が2023年11月30日、リアルとオンラインのハイブリッド形式で開催された。登壇した有識者たちは、少子高齢化が進み、働き手の確保が困難となる中、組織はいかに「健康経営」を実践してその維持と生産性向上を図っていくべきなのかについて、さまざまな立場や角度から提言した。
第2回：「みどりの食料システム戦略」が創り出す農業の多様な未来を実感する「アグリビジネス創出フェア2023」レポート
2023年11月20日から3日間、東京ビッグサイトで農林水産省主催の「アグリビジネス創出フェア2023」が開催された。約140の大学や研究機関、企業などが出展し、スマート農業やみどりの食料システム戦略に関するシーズやニーズを公開した。現場の問題意識を反映した優れた出展ばかりだが、今回はこのうち、①イエバエによる国産飼料・肥料の生産、②高付加価値なエゴマの有機栽培による地域環境の持続化、③スマート農業の象徴ともいえる農業用ドローンの今後の展望、という「未来の農業」を示唆する三つの取り組みや技術動向について紹介しよう。
かつて憧れのブランドだった団地をいかによみがえらせるか。「団地×コミュニティ拠点」で地域社会を活性化する
日本総合住生活（JS）はUR都市機構等の集合住宅を管理する会社。近年は団地エリアのコミュニティ再生に力を入れている。2016年に開始した「団地×コミュニティ拠点」の事業では、「食」や「本」をテーマにコミュニティ形成を支援。その活動の内実を聞いた。
第3回：グローバルビジネスの成功を支える「禅」の心
駒澤大学の起源は仏教と禅にある。駒澤大学で学んだ人材は“駒澤人”としてのアイデンティティを持ち、グローバル社会でしなやかに活躍する。駒澤大学の“今”を紹介する第3回。海外事業を展開するヒロセ電機の“駒澤人”石井和徳社長と各務(かがみ)洋子学長が、グローバルビジネスの根底にある“禅”の在り方について語り合った。
『鉄腕アトム』の世界が現実化⁉老舗企業が開発に挑む「シン・補聴器」とは何か
補聴器を、「より良い聞こえ」をサポートしてくれるだけの機器にしておいてはいけない――。1945年創業の老舗補聴器メーカーのマキチエは、従来の補聴器の概念を大きく超える「シン・補聴器」の開発を目指している。それはどういうことなのか。平松知義代表取締役社長に聞いた。
第1回：農業の変革「Agri X」は、「AgriTech」にとどまらない！新たなエコシステムを狙うベンチャー群の出現
農業に魅力を見いだし、そこにITやロボットなどの新技術を導入して新たな農業を構築しようとする動きが澎湃（ほうはい）としている。農林水産省が推進してきた「スマート農業＆みどりの食料システム戦略」の研究成果から、多くの実践例が創造されているのだ。しかし最近は、ITやロボット技術の提供にとどまらず、ITやロボット技術を軸に据えながら農業ビジネスそのものを変革しようとする動きも目立つようになってきている。「Agri X」は、決して「AgriTech」だけにとどまらない。二つの挑戦の現場を訪ねた。
グローバルの独自調査で判明した世界と日本のワークトレンド。「働き手の視点」から見えてきたものとは
コロナ禍後の世界は複雑に変化し先が読めなくなっている。人材派遣や人材紹介、アウトソーシングなど、コンサルテーションをベースとしたハイブリッド型の総合人材サービスを世界60超の国と地域で展開するAdecco Groupでは、変化し続ける仕事の世界を働き手の視点から調査する「未来のグローバルワークフォース」を毎年実施。最新の2023年の調査では人工知能（AI）と生成AIが仕事に与える影響にフォーカス、結果から浮かび上がるトレンドを同社の平野健二取締役に聞いた。
米国でジョブ型は限界、日本の人材余力はスキルで活かす
エンタープライズ向けの統合人事システムを開発するWorks Human Intelligence（WHI）は2023年11月15日、「働きがいも企業成長も」をテーマとする企業経営カンファレンス「COMPANY Forum 2023」を開催。今年は、プロゴルファーの宮里藍氏・聖志氏、キャスターの安藤優子氏、宇宙飛行士の野口聡一氏など各界の著名人が招かれ、人と企業の成長のヒントが得られる講演を行った。その導入セッションに登壇した同社の安斎富太郎代表取締役最高経営責任者（CEO）は、米国のHRテクノロジーの最新潮流を紹介し、そのトレンドを日本企業はどう捉え、現状を変革していくべきかについて提言した。今回はその非常に示唆に富む内容を詳しく紹介する。
日本の経営企画部はなぜ「何でも屋」になってしまったのか。日本と欧米の経営管理業務の違いとは
真面目で優秀と言われる日本の「経営企画部」。しかし、欧米と比べると「何でも屋」になってしまい、専門性を高められていないという。今回は日本におけるFP&A（Financial Planning & Analysis：財務計画･分析）が置かれた状況や、それらの専門性を高め、さらに業務を効率化する方法を解説･紹介する。
リーダーシップ論の第一人者が説く、変革待ったなしの日本で「アジャイルな対応力」が必要な理由
IMF（国際通貨基金）の予測によれば、2023年の日本の名目GDPは長年維持してきた3位から4位へ転落する見込みとなった。また、スイスのビジネススクールIMD（国際経営開発研究所）の「世界競争力ランキング2023」で、日本は64カ国中35位と過去最低を2年連続で更新している。経済も競争力も低迷している状況を変えるため、リーダーはどうすればいいのか。リーダーシップ論の第一人者である一條和生氏（IMD教授、一橋大学名誉教授）と、企業の変革を促すフレームワーク「SAFe」を世界で約2万社に提供するScaled Agile（スケールド・アジャイル）のキーパーソンが、現状打破の道筋を探った。
経営の意思決定の質を下げてしまう大量タスク。データ収集・統合時間を最大85％もカットし経営陣の悩みを解決できる一手
予算、⾒込み、実績、KPIといったデータの収集‧統合から、データ分析、報告資料の作成まで、現状、エクセルなどでアナログ管理をしている企業は多い。そのため各部署からのデータ収集で手⼀杯になり、質の高い決定ができないという問題がある。作業を効率化し、経営の意思決定の精度‧スピードを⾼めるためには、どうしたらいいのだろうか。
空気調和のパイオニア、100周年を機に「環境クリエイター®」を目指す
2023年11月に創立100周年を迎えた高砂熱学工業。「空気調和」のパイオニアとして培った技術力を基盤に、地球の未来をきりひらく「環境クリエイター」へと進化を図る。成長領域はカーボンニュートラル事業で、グローバル市場に向け創造的な成長を続けている。
オフィスから始めるイノベーション 人と組織が成長し続け、幸せに働く空間とは
コロナ禍を経て働き方が多様化した昨今、オフィスは単に仕事だけをする場ではなくなっている。オカムラの新オフィス「We Labo（ウィラボ）※」で、設計者の北村紀子氏とオカムラの研究員の森田舞氏が対談。個人が活き活きと働き、生産性や従業員エンゲージメントが向上するオフィスの在り方について話を聞いた。※東京紀尾井町ニューオータニガーデンコート24～26階にあるオカムラのヘッドクォーターオフィス
守りの特許から攻めの特許へ、特許等の知財を活用した標準化戦略
企業の成長や生き残りのために欠かせない知的財産（以下、知財）戦略。正林国際特許商標事務所では、クライアント企業が持つ知財を評価し、特許と国際標準化を駆使したオープン＆クローズ戦略を立案することで、クライアント企業を新市場のルールメーカーに押し上げる。＂守りの特許＂から＂攻めの特許＂へ。規格開発パートナーとして企業に伴走し市場を共創する。
最先端のITによる変化と成長を、安定した基盤から生み出す
NTT DATAとSMBCグループのDNAを併せ持つITコーディネーター、JSOL。製造から金融、メディアまで幅広い業界で変化と成長をもたらす同社はまた、自らの変化と成長の加速に向け、人財戦略の強化に力を注いでいる。
「空間」×「人」の掛け合わせで、事業を無限大に創出する
総合建築事業と総合人材サービス事業の二つの事業ドメインの掛け合わせで、さまざまな事業を創出するハンズホールディングス。“人は何にでもなれる”を合言葉に、入り口の広い採用活動を実施。徹底的に仕組み化された育成システムをベースに、事業の拡大を続けている。
日本のインフラを支える鉄道関連工事のリーディングカンパニー
東日本エリアを中心に線路・土木・建築などの事業を展開する東鉄工業。他のゼネコンの追随を許さない高い専門技術と盤石な経営基盤を背景に鉄道の根幹である安全・安定輸送を支え続けて80周年を迎えた。次は100周年。同社の鉄道インフラを守る挑戦は続く。
医薬品卸の強みを生かし社会インフラの一翼を担う
医薬品卸大手のアルフレッサ。「物流でつなげる」「情報をつなげる」「地域をつなげる」の3領域で事業を全国展開している。高齢化の加速など市場環境が変化する中成長を堅持し、医薬品を確実に届けることに加え、情報面での支援や地域連携にも取り組む。
社会保障制度の発展とともに歩む医療・介護事業のパイオニア
1968年に「医療事務」という新たな仕事を創出し、教育と雇用のサイクルを回すことで独自のビジネスモデルを構築してきたニチイグループ。以来、介護や保育でも事業基盤を固め、創業から半世紀を超えた今も、社会課題に挑戦し続けている。