日本では働き方改革や健康経営が政府の旗振りで推進されてきたが、民間主導である欧米に比べるとまだ遅れている部分も多い。なぜ、社員の健康・幸せが事業成長につながるのか、そして企業が健康経営や社員の幸福を実現するステップとは。早くから社員の幸福について科学的な研究を重ねてきた慶應義塾大学教授・前野隆司氏と、健康管理システム「Carely（ケアリィ）」を開発・提供するiCARE代表取締役CEO・山田洋太氏が、健康経営と幸福経営をテーマに語り合った。
ヤマトグループは経営構造改革プラン「YAMATO NEXT 100」で、データドリブン経営への転換を宣言した。そのカギを握るのが、フィジカルとサイバーが融合した「ヤマトデジタルプラットフォーム」の構…
確定申告 の時期が迫っている。世のフリーランサーや副業ワーカーたちのなかには、毎年の面倒な作業に辟易している人も少なくないだろう。匿名を条件に本音を語ってもらう「告白」シリーズ。今回は、業界で働くフリーランサー・副業ワーカーの3人に、確定申告に纏わる悲喜こもごもについて、匿名で語ってもらった。
近年、広まりつつある「ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン（以下DE&I）」の概念。 デロイト トーマツ グループが推進するDE&I活動は、社員の働きやすさやウェルビーイングにどのような影響を与えたのでしょうか。
高齢化社会に向けた「病院外での医療モニタリング」、クルマの電動化シフトを下支えする「バッテリー監視技術」、ファクトリーオートメーションを加速する「センサーをつなげる技術」、5Gの普及に欠かせない「ビームフォーミング」……。社会が求めるイノヴェイションを実現するためには、高度で複雑なアナログIC（集積回路）が不可欠だ。0と1（デジタル信号）をリアル世界に向けて“トランスレーション”する役割の意義を、アナログ・デバイセズ日本法人の代表取締役社長・中村勝史に訊いた。
2021年4月、京セラは、既存組織の枠組みを刷新し、迅速かつダイナミックな経営を実践するべく大規模な組織再編を行った。多岐にわたる事業を3つのセグメントに集約。その1つ「コアコンポーネント」は、同社の創業…
ニューノーマルの時代に入り、首都圏から離れたエリアで大規模なIT仕事に関わるエンジニアが増えている。地方で輝くデジタル人材の働き方とは。日本アイ・ビー・エムデジタルサービス（IJDS）の事例に迫る。
Nota株式会社（株式会社Helpfeel）は、スクリーンショットを瞬時に共有できる『Gyazo』、企画書やマニュアル、アイデアなどを共有・管理できる『Scrapbox』、さらにはどんな質問にも...
自身も個人投資家として活動しながら、10万人以上の個人投資家を支えてきた河野氏に、株式投資の鉄則と始め方、またマイトレードを通じて変える個人投資家の世界について話を聞いた。
既存領域を越え、「情報」と「空間」というそれぞれのアプローチから、新たな価値創出に挑むNTTデータと三井不動産のキーパーソン、人と組織の創造性を高めるための「ファシリテーション」を研究する安斎勇...
1927年に米国で発足したMDRTは、世界をリードする500社以上の生命保険および金融サービス会社から、卓越した専門家で構成されたグローバルな独立組織。現在70の国・地域から集結しており、豊富な知識と経験を基に…
東京都が都内のものづくりベンチャーを支援する取り組み、「東京都ものづくりベンチャー育成事業（Tokyo Startup BEAM プロジェクト）」。このプロジェクトに採択された企業の想いを聞き、未来に与えるインパクトを予見する連載企画が「『...
クラウド録画サービスの領域でシェア１位を獲得（テクノ・システム・リサーチ調べ）し、弊誌の「日本の起業家ランキング2021」でも同社代表取締役社長 CEOの佐渡島隆平が1位に輝いたセーフィー。９月末に東証マザーズへの上場を果たした同社は、プラ...
「経済とは何か」「投資や年金問題の本質とは何か」――。お金ではなく、「人」を中心にしたユニークな解説で話題となっている経済の入門書『お金のむこうに人がいる』（ダイヤモンド社）。その著者であり、元ゴールドマン・サックスの金利トレーダーの田内学氏にお金や経済についての考えや初心者や若者が心がけるべき投資のあり方などについて聞いてみた。
法律や税務、会計をはじめ幅広い分野の情報をグローバルに提供するトムソン・ロイター。日本の法律、税務、会計分野における代表的な出版社である新日本法規出版。両社が2006年に共同で設立したウエストロー・ジャパンは、多彩なソリューションで弁護士や企業の法務部門を支えている。そして、同社社長のバン ヨン ソン氏は、韓国で法学士、米国で法務博士を取得し、ニューヨークで弁護士として活動。その後、韓国の大手法律情報プロバイダーで経営トップを務めた経歴も持つビジネスリーダーでもある。このたび、DX先進国である米国、韓国の事情にも詳しい同氏に、日本企業が抱える課題やリーダーの役割、ウエストロー・ジャパンのソリューションなどについて聞いた。
東京証券取引所は2022年4月4日、現在の市場区分を再編成する。それにともない、「プライム市場」に入る企業にはTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に基づく開示への対応が必要となった。企業にとって気候変動の影響を織り込んだ上でサステナブルな経営方針を提示することは喫緊の課題に。その実情について、ESG関連の情報開示のコンサルティングを行っているブルードットグリーン取締役社長、八林公平さんに聞いた。
物流事業は、人々の暮らしや企業活動を支える基幹産業だ。経済の基盤をなすインフラである物流が今、危機に瀕している。 少子高齢化で働き手は減少し、日本だけでなく世界中の物流網がコンテナや労働力不足...
製薬業界にデジタルマーケティングの視点を取り入れた新しいソリューション「HACS」を提供する電通デジタル。医療が抱えている課題を解決し、生まれる変革とは。同社の福井佑樹氏、神松あや氏に聞いた。
日本初の信託会社として、銀行業務と信託・財産管理事業務を一体として提供してきた三井住友信託銀行。信託業務では邦銀第１位という規模を誇る。社会・経済環境が激変する中、同社では信託銀行として新たな社会的価値、経済的価値を創出するための変革に取り組んでいる。その中心にあるのが、グループとしてのパーパス(存在意義)だ。5年～10年後の未来を見据え、自らの存在意義を明確に定義し、社会課題解決に積極的に貢献しながら、自身も持続的に成長する決意を明確に示している。
コロナ禍の影響もあり、急速な変化を見せる企業の働き方。リモートワークの普及も進んだ。在宅、オフィス、コワーキングスペースなどをうまく組み合わせて業務を行うハイブリッドワークの取り組みも新たに推進する企業も現れている。一方では企業内のコミュニケーションに新たな課題が生じているという。しかも、この課題は事業の存続に影響を与えかねないばかりか、業務遂行そのものには直接関係しないため、数多くの経営者が見落としがちというから厄介だ。
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