掲載記事
全 1,555 件中 361 - 380 件を表示
コミュニティー支援とインクルーシブな組織で､持続可能な世界を ジェームス･ナッシュ AIGジャパン･ホールディングス株式会社､AIG損害保険株式会社 代表取締役社長 兼 CEO
国や地域のニーズ、時代に即した「リスクマネジメント支援」や「世界中で均一な高品質の事故対応」──。約70の国・地域で事業を展開する世界有数の保険会社AIGは、グローバルな知見を生かし、膨大なデータと経験を基に先進的な商品・サービスを提供してきた。持続可能な社会の実現に向けた機運が高まる中、サステナブルな社会に向けてAIGは何ができるのか。日本法人のトップであるジェームス・ナッシュ氏が、その進化の方向性について語った。
DXウェビナー「DX成功のカギとは」 2022年12月14日オンライン開催
2022年12月14日（水）にPRESIDENT Online主催DXウェビナーを開催いたします。今回のウェビナーでは、さまざまなメディアで情報発信されている早稲田大学ビジネススクール教授の入山章栄先生をお迎えし、「DX成功の…
なぜ石油･天然ガスの大手企業が｢ネット･ゼロカーボン社会｣を目指し技術革新を続けるのか ｢世のため人のため｣汗をかく仕事
気候変動の深刻化を受けて世界各国の対策が進んでいる。日本も2020年10月に「2050年カーボンニュートラル」を宣言、翌年には30年に向けて二酸化炭素（CO2）など温室効果ガスの排出を13年度比で46％削減するという目標を掲げている。そんな中、「脱炭素」に向けた動きを活発化させているのがエネルギー産業だ。積極的な技術開発により、早くからCO2の地中圧入技術などを磨いてきた資源開発大手INPEXの取り組みを加賀野井彰一執行役員に伺った。
実現したいライフスタイルを､｢住まい方｣からデザインしよう
大和ハウスが提唱する「リブスタイルデザイン」。新居を建てるときはもちろん、入居後のフォローやインテリア、リフォームといった、「住まい方」を通して実現する生活価値を総称する言葉だ。住む人の人生に寄り添う家づくりとは？ 4つの「時間」から読み解く。
快適に自分らしく暮らす､ポストコロナの住まいづくり
長引く新型コロナ禍により、住宅に対する志向も変化してきているという。ポストコロナ時代に向けての住まいづくりは、どのような点に着目すればよいのだろうか。住宅ジャーナリストの山本久美子さんに伺った。
なぜ､ユニクロ､青山フラワーマーケットを手掛けたブランディング会社は｢最強の黒子｣と呼ばれるか 課題解決にとどまらない､｢成長解決｣へのブランディング
世界基準の「ブランディング」手法を駆使し、誰もが知る大手LCCやリテーラーのリブランディングから地場の小売店の事業承継までを幅広く手掛けるブランドコンサルティング企業、シー・アイ・エー（CIA）。グローバルトップリテーラーの日本進出を成功に導き、青山フラワーマーケットのビジネスモデル転換を主導したことで大きな注目を集めた。最近ではトータルなコンサルティングのほか、ブランド価値の診断から価値向上のための施策の提示までを行うブランドヘルスチェック（BHC）サービスの提供を開始した。同社がブランディングにおける「最強の黒子」として知られているのはなぜか。創業者で会長を務めるシー・ユー・チェン氏と、2021年から社長を務める江島成佳氏にお話を伺った。
サステナブルな活動に確かな知識を eco検定が導く｢環境に強い組織｣ 企業を悩ませる｢思うように教育が進まない｣を解決
自社のサステナブルな取り組みを加速させ、社会の期待に応えるにはどんな一手が有効か──。2030年までに「目に見える成果」を示すことが強く求められる中、企業の活動を支え、組織の基盤強化にもつながるツールとして、東京商工会議所が主催する「eco検定（環境社会検定試験）」が注目されている。大手企業を中心に導入が相次ぐ、その背景とは。
各国の保険のノウハウを共有し､世界共通の高品質な事故対応サービスを提供 ジェームス･ナッシュ AIGジャパン･ホールディングス株式会社､AIG損害保険株式会社 代表取締役社長 兼 CEO
自然災害の頻発・甚大化に加え、われわれが直面するリスクがより多様化している。変化し複雑化するリスク環境において「AIGのミッションは必要とされるときに個人や企業、社会を支え、信頼できるパートナーとして、激動する時代に安心をお届けすることです。“お客さまと交わした約束を果たす”、それが私たちの最大の使命」とジェームス・ナッシュ氏は力を込める。
なぜ営業プロセスの｢分業化｣｢プロフェッショナル化｣が業績アップをもたらすのか カギは電話営業･顧客対応の最適化
日本企業の営業スタイルは一人の担当者による一気通貫型が主流を占め、一時は分業化の必要性が説かれたこともあるが定着しなかったという流れがある。しかし属人的な体制のままでは、変化する社会環境における組織対応やスキルの横展開がしにくく非効率であるばかりか、「できる営業パーソン」一人への負担が増し、予期せぬアクシデントに対するリスクが残り続ける。これを解決するには、テクノロジーを使った営業プロセスの分業化が有効である。そこで注目されるのが、電話営業や顧客対応をAIで可視化するIP電話「MiiTel（ミーテル）」だ。
｢創発｣｢生き続ける学び｣を重視し不確実な時代を生き抜ける力を 10年後の100周年に向け､独自の取り組みで学びの環境を整備
1932年、在阪の財界人や学界の関係者らが地域の経済発展に資する人材の育成を目指して創設。現在、経済学部、経営学部、情報社会学部、人間科学部を有し、卒業生を採用した企業からはその実直さ、誠実さが高く評価されている大阪経済大学。近年は「100周年ビジョン DAIKEI 2032」の下、大学改革を進めている。その中で何を目指し、どんな人材を育成していくのか──。山本俊一郎学長に聞いた。
＜プレジデント社セミナー＞ 稲盛和夫経営哲学に学ぶ 「働き方 ～リーダーはいかに働くべきか～」 11月15日（火）19:00開催
お申込みは締め切りとさせていただきました。『稲盛デジタル図書館』の全135本の全動画が6ヶ月見放題になるプランに、本セミナーの参加権をお付けする、お得なチケットです。稲盛デジタル図書館については下記URL…
なぜ｢Slack｣を導入すると営業組織の連携がスムーズになり､顧客との商談がスピードアップするのか? 導入企業同士なら情報共有も簡単に
新型コロナ禍でオンライン商談やウェビナーなど顧客との接点が多様化し、顧客自身もネットを活用して多くの情報を収集、競合との比較も容易になり、条件面でも厳しい要求が増えている。商談においては顧客と常に密な連絡を保ち、個別の事情に合わせた最適な提案をスピーディに提示することがますます重要になってきている。
PRESIDENT祭2023「ビジネスを加速せよ！」 ～大変革の波に乗る「乱世」の成長戦略～
2022年11月30日（水）にビジネス誌『PRESIDENT』をリアルに体感できるイベントPRESIDENT祭2023 ビジネスを加速せよ！～大変革の波に乗る「乱世」の成長戦略～を開催します。【12:30】開場・受付【13:00～14:15】＜…
欠かせないのは｢人間の五感｣｡ザ･プレミアム･モルツの醸造家が新しいうまさを創造し続けられるわけ 今年もマスターズドリームの季節がやってきた
今、ビールの世界が面白い。従来のビールのイメージにとらわれることなく固定観念を捨て去って、多様なおいしさを打ち出すようになってきたからだ。国内の大手メーカーでいえば、サントリーの「ザ・プレミアム・モルツ マスターズドリーム」が新しいビールのうまさに意欲的で元気がいい。その一つの到達点といえる「マスターズドリーム〈山崎原酒樽熟成〉」の抽選販売が今年もいよいよ開始される。「この人らありて、このビールあり――」。醸造家のこだわりを聞くとそんな思いを新たにする。
なぜ､サイダスのタレントマネジメントシステムなら社員の離職率が下がるのか 現場が活用｢HRテック｣の新潮流
社員参加型の人材プラットフォーム「CYDAS PEOPLE（サイダスピープル）」の開発と販売、サポート事業を行い、国内大手企業を中心に大きなシェアを持つ株式会社サイダス。同社の松田晋代表取締役は大塚商会に入社後、日本企業に適した統合型人材マネジメントシステムの必要性を痛感、2011年にサイダスを設立した。日本のタレントマネジメントシステム業界をリードするサイダスの他にはない優位性と、同社が解決しようとする日本企業の人事マネジメントの課題についてお話を伺った。
ユニークベニューの個性を生かし､理念やビジョンの発信を 貸し切りも可能｡ビジネスイベントの価値を高める注目の開催スポット
展示会や会議、報奨旅行などのビジネスイベントは、すでに欧米ではコロナ禍前と同様のリアル開催に戻りつつある。その流れは、今後日本でも強まっていくだろう。そうした中、“独自性の高い印象的なイベントを”と考える企業等が関心を寄せているのが「ユニークベニュー」だ。美術館や博物館、歴史的建造物、屋外空間など特別感を演出できる施設。東京は、個性あふれるユニークベニューが充実している都市の一つだ。
共に100年超の歴史を持つ2社が､地域の未来のために注ぐ熱い思い
1878年の創業以来、「至誠」を社是に箱根の発展に尽くしてきた富士屋ホテル。従来、持続可能な地域の実現を最優先課題と位置付け、SDGs（持続可能な開発目標）の潮流ともリンクしながら、取り組みのさらなる強化を図っている。その推進力として活用しているのが、横浜銀行のサステナブルファイナンスだ。共に神奈川県が拠点で100年超の歴史を有する2社のトップが、「価値を生み出し続ける企業」の在り方について語った。
本業と連動しない収益源を持ち"挑戦"できる経営基盤の構築を ｢区分所有オフィス®｣が支える安定の財務戦略
事業環境が刻々と変化する今、目の前のことに忙しく、思うように成長戦略を描けないといった経営者も多いだろう。そうした中、強固な財務基盤の構築を支えるパートナーとして注目されているのがボルテックスだ。都心の商業地などのハイグレードな中規模オフィスビルをフロアや区画ごとに販売する同社の「区分所有オフィス」（※）。安定経営を目指す多くの中堅・中小企業がこれを支持している。
｢地域の未来を信用金庫とともに｣中小企業の脱炭素＆DX促進を後押し
環境や社会に配慮した経営に取り組み、それを自社の競争力強化、事業継続にもつなげていく。これからの時代に欠かせない視点だが、思うように実践できていない中小企業も多いに違いない。そうした中、頼れる味方として注目したいのが信用金庫およびその中央金融機関である信金中央金庫（信金中金）だ。その特徴とは──。中期経営計画「SCBストラテジー2022」においても、“地域社会の持続可能性”を重視する信金中金の柴田弘之理事長に聞いた。