日経 BP
ウェブサイトスポンサー企業（記事数上位10社）
掲載記事
全 3,532 件中 1,501 - 1,520 件を表示
隠れデジタル人材を目覚めさせよ！経営層が自らプロデュースするDXの舞台 - 日経ビジネス電子版 Special
企業がDXを推進する上で、大きな障壁となっているのが深刻なデジタル人材不足だ。変革の担い手が十分に確保できず、悩んでいる企業も少なくない。日本ビジネスシステムズ（JBS）では、「社内デジタル人材の活用」と「社外リソースの活用」の両面にわたる支援を提供。DXを加速させるには、事業をよく知る社内人材がデジタルを直接活用することが肝要。一方でインフラ／セキュリティーなど専門性の高い分野はJBSが引き受けることでその実現を強力に後押しする。インタビュアー：日経BP 総合研究所 フェロー 桔梗原 富夫
トラストを担保したプラットフォーム共有の新たなエコシステムで社会課題解決に挑む - 日経ビジネス電子版 Special
富士フイルムグループはDXビジョンとして、「イノベーティブなお客様体験の創出と社会課題の解決」「収益性の高い新たなビジネスモデルの創出と飛躍的な生産性向上」を掲げている。DXビジョン実現を目指す上で、重要なキーワードの1つが「トラスト」だ。トラストを担保したプラットフォーム上で、既に新たなエコシステムが事業として動き始めている。経営コンサルタントの視点を交えつつ、先進的な2つの事例を通じて同グループのDXの実像に迫る。
アサヒ飲料の炭酸研究に迫る
いまや世界中で注目を集めている「ウェルビーイング（Well-being）」。日常生活のみならず、企業経営やマネジメントの分野においても重要な指針となる概念だ。心と体と社会がよい状態にあることを示すウェルビーイングは、「人間の幸福」とも言い換えられる。アサヒ飲料では、長年の炭酸研究により、幸福と炭酸水の関連性に着目。その成果を地域共創にも取り入れている。「100年のワクワクと笑顔」を届けるために、アサヒ飲料が目指す姿とは？ 同社代表取締役社長の米女太一氏が、ウェルビーイング研究の第一人者である前野隆司氏、日経BP 総合研究所の西沢邦浩とともに熱く語り合った。
野村総合研究所が進める調達業務改革 - 日経ビジネス電子版 Special
コンサルティングとITソリューションを組み合わせた「コンソリューション」で、企業の経営改革や事業改革を支援するNRI。自らのトランスフォーメーションにも意欲的に取り組む同社は、調達業務改革を推進中だ。
生成AIをより身近に 人事・総務など管理部門業務を大幅に効率化 セキュアでより正確な、使いやすい生成AIツールが登場 - 日経ビジネス電子版Special
ChatGPTが注目を集めているが、「生成AIを業務で活用したいが、不安がある」という企業は少なくない。大きな課題はセキュリティーと正確性、使いやすさだ。これらの課題解決を目指して開発されたのが、FleGrowthの「AIサポートデスク」である。自社のバックオフィス業務の負荷軽減をきっかけに開発され、閉じたデータ環境を構築してセキュリティーと正確性を確保。同時に、使い勝手のよさも実現した。
理研の十倉氏とロームの中原氏が語り合う マルチフェロイックスとSiC/GaNが融合する未来
現在、日本の研究開発は弱体化傾向にある。日本の研究開発費（2023年）は米国、中国に続く第3位を維持しているものの、その伸び率は低迷しており、さらに論文数では中国、米国、インド、ドイツの後塵（こうじん）を拝しているからだ。研究成果は、次なるビジネスのタネである。タネがなければ、日本経済は新しいビジネスを生み出せず、ジリ貧に陥る危険性が高くなる。今後、日本の研究開発はどのような方向に進むべきなのか。理化学研究所（理研） 創発物性科学研究センターの十倉 好紀氏と、ローム 研究開発センターの中原 健氏が議論した。
情報価値が企業ブランドに直結する時代 オープン化戦略を、モダナイゼーションでやり遂げる 「カギはパートナーシップ」三菱食品、富士通が熱く議論 | モダナイゼーションの一大潮流に飛び移れ ～DXの分水嶺は「経営トップがここでシステムを転換できるか」～
食品卸大手の三菱食品は、約6500社のメーカー、約3000社の小売事業者を主な取引先とし、年間約12億件のデータを扱う。独自の基幹業務システム「MILAI」を、時代に合わせてモダナイゼーションしてきた。2024年度から本格的にクラウドへの移行を開始する。大きな目的の1つが、経営の舵を「オープン化戦略」へ切ることだ。三菱食品の京谷社長、石崎CIO、そして富士通の時田社長が、経営環境の変化と企業成長の条件について、熱く語り合った。
DX with Cybersecurity ～サイバー脅威から組織を守れ～ - 日経ビジネス電子版Special
攻撃者は、実にしたたかだ。リモートワーク／ハイブリッドワークの隙をついたり、大企業ではなく、その取引先である中堅・中小企業を狙ったりと巧みにサイバー攻撃をしかけてくる。最近では生成ＡＩを使い、マルウェアを自動生成する攻撃も現れつつある。こうした状況の中、効率的・効果的にサイバーセキュリティ対策を行うにはどうすべきなのか。情報セキュリティの第一線にいる有識者や企業へのインタビューを通じて、セキュリティ戦略の要点と具体策を考えてみたい。
セキュリティ専門家が徹底議論！DX／サプライチェーンに潜むセキュリティの落とし穴 -DX with Cybersecurity - 日経ビジネス電子版Special
セキュリティの脅威がますます深刻化している。しかもサイバー攻撃の手法は急速な勢いで変化していくだけに、個々の企業や組織では具体的にどのような対策をとればよいのか追随するのが困難だ。そこで、近年のサイバー攻撃の傾向とリスク、DX推進やサプライチェーンにおけるセキュリティ対策の課題、今後のセキュリティ人材育成などについて、二人の専門家に話を聞いた。
コロナ後の働き方とウェルビーイング向上の秘訣を議論
2024年3月25日に開催された「働き方改革・HR/人事DX FORUM 2024」。その同時開催イベントとして、「RE:WorkLab特別パネルディスカッション」が行われた。テーマは「新しいハタラクを考える。ウェルビーイング経営を実践するためには」だ。企業のウェルビーイング経営に詳しい3人の識者が登壇し、オフィスとリモートを組み合わせたハイブリッドワークの今後と、経営や人事が持つべき視点などについて議論した。
「新しい仕事のスタイル」をつくる ゼロから始まった大林組のデジタル変革 - 日経ビジネス電子版 Special
1人の社員の素朴な疑問から、総合建設会社大林組の「デジタル変革」はスタートした。PwCコンサルティングが伴走し、ビジネスプロセスの抜本的な変革を推し進める大林組の取り組みに迫った。
高度なパワエレ技術を使いやすい形で提供 産業・車載機器の進化を電源開発から支える
デジタル化とグリーン化という2大メガトレンドが進む中、産業機器や車載機器を駆動する電源には高度なパワーエレクトロニクス（パワエレ）技術の導入が求められている。そこでカギを握るのが、革新的電源の開発・活用を後押しする高度で使い勝手の良い半導体ソリューションだ。1977年から45年以上にわたり日本の電源開発者に製品を提供してきた日本テキサス・インスツルメンツ（TI）は、2024年3月15日、「パワーサプライ デザインセミナー（PSDS）」を開催し、同社の技術を結集した最新のパワエレ・ソリューションを披露した。
小売り世界最大手企業の元グローバル物流トップが描く２０××年のロジスティクス - 日経ビジネス電子版 Special
「2024年問題」は、乗り越えれば終わる一過性の課題ではない。変化を見据えながら、各社がそれぞれに持続的な戦略を立てる必要がある。本記事では、小売り世界最大手の某米国企業の元グローバル物流トップ、ラメッシュ・チッカラ氏が描く物流の未来予想図を紹介する。多くの荷主・物流事業者にとって、戦略立案の道しるべになるはずだ。
ジャスミン焼酎「茉莉花」のジャスミン茶割 あのJJが満を持して缶になって大ブレークの予感
サントリーから発売された「JJ缶」が、注目されている。JJ（ジェージェー）とは、ジャスミン焼酎「茉莉花」のジャスミン茶割を指す。Jasmine焼酎×Jasmine茶の頭文字をとって「JJ」と呼ばれ、これが手軽な缶になって新登場した。
-196無糖の快進撃なぜこれほど人気なのか？
2005年の発売開始から、20年も愛され続けている缶チューハイのロングセラーブランド「-196℃」が生まれ変わった。単なるリニューアルではなく、新たに「-196（イチキューロク）」ブランドを立ち上げる大刷新。その狙いはどこにあるのか？ 日経トレンディ発行人の佐藤央明氏が開発担当者に聞いた。
複雑化する医療情報システムを守る！安全・安心を担保するサイバーセキュリティ対策 - 日経ビジネス電子版,日経メディカル,日経クロステック
日経BPでは2024年3月に「医療DX Conference」を開催。医療DXにかかわる産・官・学・医のキーパーソンを交え、医療DXの未来と課題を探った。
実証3工場から、国内全拠点へ展開開始！ 積水化学の成功事例で紐解く、確実に成果のあがるDX戦略とは
短期間で効果が出る購買DX。積水化学が真価を実証 DXを「絶対に成功させる」には、何から着手するべきか？ 積水化学の出した答えは、シンプルかつ“理に適って”いた。販売、生産、会計、人事、顧客管理など様々なDXの取り組みがある中、「短期間で確実に結果が出ること」を重視し選択。焦点を当てたのが、個別最適で行われていた間接材購買だ。積水化学では、国内だけで年間数百億円規模の間接材を購買しており、全体最適の観点から5%削減できれば、別のDX推進の原資まで生まれる。実際、莫大な投資を要するERP導入が控えており、経営負担の軽減は不可避だった。
ヤマハ発動機、キャリア採用を積極的に推進
船外機やボートなどを生産するヤマハ発動機が、好調なマリン事業を背景にキャリア採用を積極的に進めている。チャレンジを推奨する企業風土のもと、技術者の新たなステージを提供するヤマハ発動機の現場に迫る！
世界中で本格化するAI活用 これを加速するストレージの要件とは
あらゆる企業や組織が当たり前のようにAIを活用する時代が、もう目前まで迫っている。ここで一歩先んじるためには、AI活用のデータ基盤をいち早く整備することが重要だ。ではAI時代のストレージは、どのような要件が求められるのか。ここではデル・テクノロジーズの最新ストレージをもとに、その具体的なカタチを考えてみたい。