東京・秋葉原のシンボル的存在となっている秋葉原UDX。駅から延びる歩行者デッキを渡ると、正面に540インチの高画質屋外大型ビジョンに迎えられる。レストランやショップのほかカンファレンスやイベントスペース、…
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日産自動車の元プロダクトデザイナー出身、杉江 理氏。車椅子利用者の悩みを知り、パーソナルモビリティの変革を決意。2012年、杉江氏は「WHILL(ウィル)」社を共同創業。パワフルでコンパクト、分解も容易な電動モビリティ製品の開発に携わる。
「100年に1度の大変革期」を迎えている自動車業界。モビリティのUXを研究・開発しているデンソーの崔 晋海氏に聞く、未来の移動体験とは?
企業を取り巻く事業環境は、グローバル化、技術革新、新興国の台頭などにより年々複雑化しており、求められるコーポレートガバナンスも刻々と変化している。しかし、残念ながら企業における不正取引や品質偽装などの不正・不祥事は後をたたない。不況になると...
世の中に新しい価値を生み出す人間になりたい──。現在、スタートアップ向けの業務効率化プラットフォーム『smartround』を展開するスマートラウンドで執行役員COOを務める冨田阿里が、スタートアップの世界に飛び込んだのはそんな動機からだっ...
「JAL Global WALLET」を展開するJALペイメント・ポートは、立ち上げ以来、 デジタル活用 のための技術的・組織的アセットの構築を、地道ながらも着実に進めてきた。それを支えていたのが、グリー傘下のデジタルマーケティング専門家集団、Glossom(グロッサム)だ。
──2020年は、民泊仲介サイトを手掛けるAirbnbや、フードデリバリーのDoorDashといった注目のテック企業が上場しました。近年のテック企業の動向を、松田さんはどのように見ていますか? ...
2020年5月、イーロン・マスク率いるスペースXが民間企業として初めて「有人宇宙飛行」に成功。人類の宇宙への挑戦に新たな歴史を刻んだ。 2000年代から始まった宇宙市場の拡大は、衛星の小型化で...
──コロナ禍で、対面での営業活動が困難になりました。今、企業はどんな課題に直面していますか。北村 リード獲得の頼みの綱だった展示会は開催見送りになり、テレアポをしても担当者はテレワークで不在……...
コロナ禍で一気に広がったテレワーク。場所による制約がなくなった一方で、社内のコミュニケーション量が減少。 2020年12月の総務省の調査では、テレワークのデメリットとして「気軽な報告・相談が困...
経済産業大臣賞:GROOVE Xの林要社長中小企業基盤整備機構は3月1日、東京都港区の虎ノ門ヒルズで「Japan Venture Awards(JVA)2021」の表彰式を開いた。Japan Venture Awardsは、革新的かつ潜在成長力の高い事...
近年、欧米では顧客中心主義に基づいて、テクノロジーを駆使したさまざまな戦略や組織構築が行われている。そうしたなかで、企業のDXを強力に推進し絶大な支持を得ている企業がある。スケールアップ企業(飛躍的な成長を目指す企業)に対して顧客関係管理(...
ゲオホールディングス(代表取締役社長執行役員:遠藤結蔵)が今、コロナ禍で冷え込む小売市場をよそに新たな事業領域の拡大に注力している。主力事業であるレンタル・ゲーム関連だけではなく、「セカンドストリー…
日本企業や行政のDXの必要性は、声高に叫ばれてきた。しかしコロナ禍では、給付金のアナログな配布など、日本全体のDXの遅れが露呈したと言える。 その状況を打破するために、「何のための、誰のための...
――自己肯定感は、何歳から形成されるのでしょうか。瀧靖之(以下、瀧):はっきりした年齢は確認されていませんが、3歳ごろだと考えられます。自己肯定感の形成には、思考をつかさどる脳の前頭葉、とくに前頭前…
テレワークを導入したものの、難しさを実感している企業が多いこともまた事実。テレワークが定着している企業は、何が違うのだろうか。「出社は週に一度程度。これまでより仕事の効率がよくなり業務のスピードが上がった」「通勤の時間やそれに伴うストレスの軽減で、心身ともに余裕ができ、家族との時間も増えた」そう語るKDDI社員3名に、スマートワークの秘訣を聞いてみた。
今、世界ではワクチン接種が続々と始まり、新型コロナによって分断されていた世界への扉が、再度開かれようとしている。イスラエルと日本に拠点を置き、イノベーション関連のプラットフォーム事業を行なっているAniwo Co., Ltd.代表の寺田彼日...
2020年9月に発売された象印マホービンのステンレスマグ「SM-ZA」。一見これまでの製品と大きな違いはないように見えるシンプルなデザインのステンレスマグだが、実はユーザーが毎日使いたくなるアイデアと、100年以上の歴史を誇る技術力が詰まっている。環境配慮のためのマイボトルが話題となる前から「メーカーの責任」として未来に向けた取り組みを続けてきた同社が、現代の価値観に合わせたものづくりに込める想いを訊いた。
世界が危機に直面するときこそ投資などの資産運用に注目が集まるといわれる。昨今のコロナ禍も例外ではない。そんな中、特に中・上級の日本人投資家からの支持を背景に、急成長を遂げているのがサクソバンク証券だ。デンマーク・コペンハーゲンに本社を置くサクソバンクグループの日本法人として2009年に事業を開始した同社は、米国株式取引を開始した18年以降、口座数が約5倍に増加。サクソバンクの米国株式取引がなぜ選ばれるのか。その背景と要因に迫る。
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