2022年8月、大阪・心斎橋にある高級ラグジュアリーホテルで、大丸・松坂屋の催事「The Art & Luxury」が開催された。会場にはアーティスティックな提灯が飾られ、さながら大人の夏祭りのようなDJブースからは心躍…
オゾンは除菌・消臭効果を発揮することから、多様な分野で水や空気の処理に使われている。そうしたオゾン関連機器を製造・販売する専門メーカーとして、大きな存在感を放っている企業がある。大阪府東大阪市に拠点…
気候変動の深刻化を受けて世界各国の対策が進んでいる。日本も2020年10月に「2050年カーボンニュートラル」を宣言、翌年には30年に向けて二酸化炭素（CO2）など温室効果ガスの排出を13年度比で46％削減するという目標を掲げている。そんな中、「脱炭素」に向けた動きを活発化させているのがエネルギー産業だ。積極的な技術開発により、早くからCO2の地中圧入技術などを磨いてきた資源開発大手INPEXの取り組みを加賀野井彰一執行役員に伺った。
日本における20〜30歳代の死因トップは自殺。令和3年度も2万人を超え（※1）、2022年10月には厚生労働省が「自殺総合対策大綱」の見直しを行うなど、継続的な対策が求められている。この社会課...
ESGの取り組みを一歩進めた積極的なサステナビリティ経営を推進しているNTTデータ。だが、ESGにかかる取り組みは「取り組むほど、従業員の業務負荷が上がる」というジレンマが大きな課題となっている。
2019年12月に創業し、21年4月に独立系プライベートバンクとして動き始めたヴァスト・キュルチュール。同社はミッションに「ウェルス・マネジメントとフィランソロピーの融合」を掲げている。その新しさと意義深さは、心ある資産家からの注目と信頼を...
カスタマー・サービスに電話を入れたにもかかわらず「音声ガイダンスにしたがって……」というメッセージが延々と流れ、うんざりした経験をした方がどれほどいるだろうか。顧客満足度を向上するための取り組みである一方で、効率化を追求しすぎるあまりに顧客...
オリス ウィングス・オブ・ホープ リミテッドエディション／航空慈善活動団体“ウィングス・オブ・ホープ”とのコラボモデル。大型リューズの伝統デザインをベースに、5日間巻きの自社製キャリバー401を搭載した。チェルボボランテ製の鹿革ストラップを装備。自動巻き。径40㎜。SSケース。5気圧防水。限定1000本。46万2000円。シンプルデザインに秘めた高品質＆個性的スタイル オリス「ウィングス・オブ・ホープ リミテッドエディション」は、米国の航空人道活動団体“ウィングス・オブ・ホープ”とコラボレーションした限定のニューモデル。同社の歴史的名作“ビッグクラウン”をベースとし、象徴的な大型リューズをケースサイドに備え、パイロットウォッチらしいクラシカルかつシンプルなデザインを取り入れた。 一方、内部にはオリスが自社開発した自動巻きキャリバー401を搭載。ツインバレルにより5日間ものロングパワーリザーブを発揮するのにくわえ、シリコン製ガンギ車やアンクルをはじめとする非磁性パーツを網羅したことで高い耐磁性能も兼ね備える。また本作は、通常3～4年のオーバーホール期間が10年とメンテナンス性が高いうえ、購入後にMyOrisに登録することで保証期間をなんと10年にまで延長可能。さらに、チェルボボランテ製のサステナブルな鹿革を使い、クイックチェンジシステムを採用したストラップも個性を添える。 直径40㎜のSSモデルのほか、直径38㎜のエレガントなイエローゴールドモデルもラインナップ。シンプルな外観にハイレベルな内部機構と多彩な個性を秘めた魅力あふれる1本だ。”ココがすごい”その①半世紀の歴史を誇る航空機を用いた人道活動のパイオニア「ウィングス・オブ・ホープ」“ウィングス・オブ・ホープ”は、アフリカなどの遠隔地に医療を提供するアメリカの航空人道活動団体。1963年に設立され、これまで50を超える国々で支援活動を行い、ノーベル平和賞にも2度ノミネートされている。団体の活動の一例としては、タンザニアの航空医療サービスと協力して27のマサイ部族を2週間ごとに訪問し、ワクチン接種や乳児健康診断、薬など予防医療の提供などがある。ウィングス・オブ・ホープ代表およびCEOのブレット・ハインリッヒ氏。非営利活動の仕事を続けながら大学の教員を務め、聖職者としても精力的に活動している。私生活では3人の子どもの父親。団体では次世代のパイロットや人道活動家の育成も実施。昨年は、90名の学生がSTEM（サイエンス、テクノロジー、エンジニアリング、マスマティクス）プログラムにより、航空機を用いた人道支援活動を学んだ。写真はパイロットの腕に装着されたオリスの新作。1950年代後半、当時深刻な干ばつに襲われていたケニアへの訪問から始まり、これまでアフリカや中南米など50以上の国で、年間6万5000人以上の人々を援助している。
[PR]PCの高性能化に伴い、ビジネスシーンに合わせて多様なPC製品を選択できるようになった。しかし、高性能がゆえに筐体サイズが大きくなったり、価格が高くなってしまったり、性能を持て余してしまったりするケースが増えている。
自社のサステナブルな取り組みを加速させ、社会の期待に応えるにはどんな一手が有効か──。2030年までに「目に見える成果」を示すことが強く求められる中、企業の活動を支え、組織の基盤強化にもつながるツールとして、東京商工会議所が主催する「eco検定（環境社会検定試験）」が注目されている。大手企業を中心に導入が相次ぐ、その背景とは。
世界基準の「ブランディング」手法を駆使し、誰もが知る大手LCCやリテーラーのリブランディングから地場の小売店の事業承継までを幅広く手掛けるブランドコンサルティング企業、シー・アイ・エー（CIA）。グローバルトップリテーラーの日本進出を成功に導き、青山フラワーマーケットのビジネスモデル転換を主導したことで大きな注目を集めた。最近ではトータルなコンサルティングのほか、ブランド価値の診断から価値向上のための施策の提示までを行うブランドヘルスチェック（BHC）サービスの提供を開始した。同社がブランディングにおける「最強の黒子」として知られているのはなぜか。創業者で会長を務めるシー・ユー・チェン氏と、2021年から社長を務める江島成佳氏にお話を伺った。
長引く新型コロナ禍により、住宅に対する志向も変化してきているという。ポストコロナ時代に向けての住まいづくりは、どのような点に着目すればよいのだろうか。住宅ジャーナリストの山本久美子さんに伺った。
大和ハウスが提唱する「リブスタイルデザイン」。新居を建てるときはもちろん、入居後のフォローやインテリア、リフォームといった、「住まい方」を通して実現する生活価値を総称する言葉だ。住む人の人生に寄り添う家づくりとは？ 4つの「時間」から読み解く。
研究学園都市のつくば市、商業都市の福岡市。異なるキャラクターを持つ2都市だが、どちらもスタートアップ支援に力を入れている。サポートする側はどのようなビジョンを描いているのか。そしてNTTドコモ・ベンチャーズ（以下、NDV）はつなぎ役としてどのようにコミットしていくのか。地域スタートアップの最新事情を追った。
RISE with SAPへのマイグレーションに取り組む際の課題や、経営に与える効果をテーマに、SAPジャパンの伊藤佳樹氏とNTTデータ グローバルソリューションズ（GSL）の岡徹一氏が対談を行った。
企業はサステナビリティーにどう向き合い、どこから着手すればいいのか。また、成功への鍵は何か。経済学者で東大名誉教授の伊藤元重氏とグーグル・クラウド・ジャパンの日本代表である平手智行氏が語り合った。
環境問題解決のために、企業は今、何が求められているのか。すでに動き始めている企業は、どのように課題解決に取り組もうとしているのか。SDGsの専門家として世界の企業の動きに着目する日本総合研究所 創発戦略センター シニアマネジャーの村上芽氏に、企業が取り組むサステナビリティ経営の動向についてお伺いしました。
せっかく苦労して導入したITツールが、現場に全く定着しない──。 どの組織も、この苦労を一度は経験したことがあるのではないか。 創業45年目で、自動販売機の設置・運営を軸に事業を展開する株式会...
無駄なコストを削減し利益を高めることは企業経営の基本だが、これまでほとんど手付かずだった領域がある。「間接材」の調達・購買コストだ。米国企業では2000年代から間接材調達・購買の管理・統制が進み、それが日本企業との営業利益率の差となっているとの見方もある。では、どのようにすれば間接材の調達・購買コストを削減できるのか。日本企業の成功事例を交えながら紹介する。
国内事業を担う約160社で構成される国内電通グループ。事業構想・戦略設計で終わらず、その実行と運用までを含めてクライアント企業のビジネスに寄り添う姿勢を大事にしています。
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