日本の経済成長は長年、低迷を続けている。その理由について、法政大学経営大学院教授の米倉誠一郎氏は次のように指摘する。「日本企業の競争力の低下、とりわけ生産性の低下は顕著です。日本の時間当たり労働生産…
コロナ禍をきっかけに、テレワークが一気に浸透し、従来のような対面営業は難しくなっている。この流れを受けて今、注目が高まっているのがインサイドセールス（内勤営業）だ。電話やメールを活用した営業手法は、…
まもなく開催予定の「スポーツの祭典」から正式競技となったスポーツクライミング。同種目に出場する日本・米国・韓国・オーストリア代表チームのユニフォームを、ザ・ノース・フェイスが手がけていることはご存じだろうか？ 競技としての歴史が浅く、さらには競技関係者のウェアへの意識も曖昧な（つまりは「正解」の指標がない）なかで、いかなるゴール設定のもとユニフォームは完成したのか。その背景を追った。
「地位は人をつくる」という格言は、その地位に見合う能力を手に入れようと努力してこそ、真実となる。管理職という次のステージへと至ったビジネスパーソンも、人の想いを酌み取れる理解力や大胆な行動力、信頼の…
先が見通せない時代。逆説的な話だが、これほどまでに「未来を描く力」が求められたことはない。いま必要なことは、世界中の人々と手を取り、新しいビジョンを描くこと。そのための戦略を、4つのキーワードから突き詰めていく！ ここでは、COVID-19...
企業に変革を提言して株価を高め、リターンを追求する「マネックス・アクティビスト・ファンド」の運用が好調だ。自ら投資先と対話を重ねるマネックス証券・カタリスト投資顧問の松本大取締役会長に、その想いを聞いた。
海外でIPコンテンツ（知的財産、以下IP）のライセンス収入を得たいという版権元（IPホルダー）を支援しているのが、IPを活用したモバイルオンラインゲームの開発・運営を手掛けるKLabだ。人気IPを活用したゲームで、ヒット作を数多く創出している。同社がグローバル展開に強い理由などについて、森田英克代表取締役社長に聞いた。
2021年3月1日、ジョンソン・エンド・ジョンソングループの医薬品部門であるヤンセンファーマの代表取締役社長に關口修平氏が就任した。46歳での社長就任は注目を集めたが、それ以前はヤンセン台湾のマネージングディレクター（社長）であり、米国やオーストラリアなどでもキャリアを積んできたことから考えれば、そう驚くことではないのだろう。その關口氏にトップとしての心構えを聞いた。
2018年の発売から3年、「本麒麟」はキリンビールの代表格ブランドへと成長した。だが、本麒麟の誕生前は麦系の新ジャンルでは連戦連敗、十数年もの間ヒット商品に恵まれなかったという。大逆転劇の原動力となったのが「お客さま本位」への回帰。お客さまの声を聞き、本質を突き詰め、半歩先のおいしさを提供し続けた結果だという。ものづくりに王道はない。その真理を思い知らされるような、開発者たちの探求と奮闘のものづくりへのこだわりに迫る。
コンサルの新潮流であるデザインコンサルタントとは何か。先駆けてBXを推進をサポートしてきたアクセンチュア インタラクティブ Growth & Business Design Team 統括の高山...
スペースデブリ（宇宙ゴミ）除去に取り組む世界初の宇宙ベンチャー、アストロスケールを率いる岡田光信にとって、フェラーリは気になりつつも少しギャップを感じる存在だった。しかし、邂逅（かいこう）の瞬間に劇的な“化学反応”が起こる。アストロスケール...
「走れば走るほど地球がキレイになる、ですか。それってめちゃくちゃキャッチーですね」トヨタMIRAIのステアリングを握りながらそう語るのは、バリュエンスグループCEOの嵜本晋輔氏。元Jリーガーという異色の経歴…
「学び直し」や「新しい学び」が、あらためて注目されている理由とは何か。「まず挙げられるのが、長寿化が進む中、私たち一人ひとりの人生が長くなっていること」と指摘するのは、生涯学習や成人期の学習活動を研…
コロナ禍におけるテレワークやステイホームは、新しい働き方を実現させるとともに、運動不足や活動制限の長期化で、ビジネスパーソンの健康リスクを高めている。各所で生活習慣病の発症や悪化への警鐘が鳴らされている中、日本生活習慣病予防協会は、知らず知らずのうちに蓄積される「血糖負債」への注意を呼び掛けている。「血糖負債」とは何なのか、その正体と改善法について紹介したい。
フォーチュン500企業の99％が利用する世界最大級の通信事業者、ベライゾン。世界初の5Gサービスを開始した技術優位性や、自らネットワークを運営するからこそ提供できる高度なセキュリティサービスは、グロ…
コロナ禍で再認識した人とのつながりの大切さー。「LINE」は、スタンプを通じたコミュニケーションを届けている。LINEスタンプサービスの「深化」に迫る。
DXは「業務効率化の一環」と捉えられがちだ。バックオフィス部門の生産性向上や、最近はテレワーク推進のためにDXに取り組む経営者が多数派だろう。しかし中小企業のDXの本質を理解するには、「連携」という言葉を…
エンターテインメントに精通し、ビジネス×デジタルでコンサル業界を変革、青山学院大学地球社会共生学部で教鞭も執る松永エリック・匡史。ウェルビーイングなライフスタイルを学生たちに伝える松永の目に、水素で駆動するスタイリッシュなトヨタ「MIRAI...
テクノロジーは、私たちの暮らす世界を確実に変えてきた。ただ、起きた変化は必ずしも望ましいものばかりではなく、この先も不透明さは拭えない。ポジティブな未来をつくっていくために、人類はテクノロジーとどのように共生すべきか。「IBM Future Design Lab.」の藤森 慶太氏と、インフォバーン代表取締役会長兼CVOの小林 弘人氏に、Work、Life、Society（企業・個人・社会）の視点で、テクノロジーが不可欠な未来について語り合ってもらった。
コロナ禍で健康への意識は大きく変わった。コロナ禍以降に自身の健康状態が気になるようになったのは56.9％にのぼるという調査もある。その中で、コロナ禍の前から続けてきた取り組みを、ECを活用して大きく飛躍させた中小企業が2社ある。靴メーカーのAKAISHIとインナーウェアの生産・販売を手がけるエル・アイ・シーだ。
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