日本国内の電通グループ約160社で構成される「dentsu Japan」からネクスト・クリエイターの目覚ましい仕事を紹介していく連載企画。今回は、電通国際情報サービス（ISID）でロボットに情熱を傾ける渋谷謙吾が登場。Forbes JAPA...
コロナ禍でリモートワークが広がって対面でのコミュニケーションが減る中、多くの企業が組織運営や業務推進に課題を抱えている。その結果、業務効率が低下して業績にも悪影響が出ている。しかし一方で、このような課題を解決し組織変革や業務効率化に成功している企業もある。こうした企業が活用したのがSlackだ。クレディセゾンやコクヨ、伊藤忠テクノソリューションズなど、Slack活用の成功事例を詳しく紹介する。
社会一般に影響を与えるテクノロジーの未来像を、「SF的想像力」はいかにして描き出せるのだろうか。WIRED Sci-Fiプロトタイピング研究所はこの度、NTT人間情報研究所とSF作家の吉上亮、津久井五月とプロジェクトを実施。プロトタイピングの対象となったのは、NTTが研究開発を進めてきた「Another Me」と「感性コミュニケーション」だ。果たして、そのプロジェクトの成果はいかにして結実したのだろうか。
江戸中期の1712年に日本橋で創業。しょうゆの醸造などを手掛けた後、明治期に食品の卸売業に転身した国分グループ本社。現在は食の価値創造を追求する中、卸売業と並行して自社ブランドの商品の開発も行っている。こだわりの食材をお酒のさかなにした「K&K 缶つま」シリーズ、アウトドアをより楽しくする「K&K “CAN”P（キャンプ）の達人」シリーズなどは、従来の缶詰のイメージを覆したヒット商品だ。なぜ同社は、固定観念に縛られず、新たな市場を開拓することができるのか――。長く商品開発に携わる織田啓介氏に聞いた。
1905年の日立鉱山の開業に始まり、現在、銅やレアメタルを中心とした非鉄金属資源の開発や製錬、またそれを原料とする先端素材の開発や製造、さらにはそれら金属資源のリサイクルを手掛けているＪＸ金属。ESG経営を重視する同社グループは、カーボンニュートラルの実現に向け、銅のリーディングカンパニーとしてさまざまな取り組みを進めている。その具体的な内容、またこれまでの成果について村山誠一社長に聞いた。
昨年11月、アジアクロスカントリーラリー2022で、三菱自動車が技術支援する「チーム三菱ラリーアート」が総合優勝を遂げた。もともと過酷な環境下で覇を競うラリーで、無類の強さを誇った三菱自動車。ダカール・ラリー以来13年ぶりの復帰戦での快挙を、三菱自動車はこの先どう生かしていくのか。同チーム総監督の増岡浩氏に聞いた。
高圧・特別高圧の電気を使用する事業者を対象に、独自開発した入札プラットフォームENEBIDを活用し、電気料金のコストカットを実現する「電気削減クラウド」を展開、広く支持を集めてきたエネクラウド。昨年4月には昨今のエネルギー価格急騰を受け、事業者の電気の使用状況を「見える化」し、電気代節約方法を指南する新サービス「電気管理クラウド」をリリースした。その仕組みとメリット、また脱炭素の潮流の中で小規模事業者を支援する新たな取り組みについて、田嶋義輝社長にお話を伺った。
進展するデジタル社会を支える先端技術の一つ、それが「ブロックチェーン」だ。その活用領域は、暗号資産だけでなく、ビジネスや行政などの現場に広がっている。なぜ今、この技術が注目されるのか。それはどんな可能性を持っているのか。目黒区商店街連合会と連携し、ブロックチェーンを活用したプレミアム商品券の提供を行ったエバーコネクトの吉田敬一CEO、福田徹氏、その協業企業であるユニオン・テクノロジーの奥山哲也社長、金田敏晴氏に話を聞いた。
2019年の「老後2000万円問題」を契機に一躍トレンドワードとなった「資産運用」。つみたてNISA 制度施行などの後押しもあり、投資信託などを使った長期投資はここ数年で格段と身近になっている...
深刻な人手不足に悩まされている介護業界。介護ロボットの導入、介護認定制度の改定など、担い手不足を前提とした打ち手を国も模索している。 その介護業界において、急速に従業員数を伸ばしている企業が「土...
「生産性向上」にもつながると期待され、経営テーマとしても注目される「ファイナンシャル・ウェルビーイング」。ブロードマインドは、企業の従業員向け金融教育プログラム「ブロっこり」を通じて、その実現を支援する。
デジタルを活用し、ビジネスの変革に挑む中堅・中小企業に最適な基幹システムが、SAPが提供するパブリッククラウド型ERPである。SAPジャパン・藤井善豪氏、NTTデータGSL・藤本勝則氏に聞いた。
不確実な時代を生き抜くための企業の要望はより高度になっている。企業のデジタル化を支えるサービスプラットフォームとして、「Google Cloud」はどのような役割を果たそうとしているのか。
富士フイルムビジネスイノベーションの事業を担う3つの戦略的関連子会社をシリーズで紹介。第3回は、企業のDX推進の土台となるデータ生成～活用を担う富士フイルムRIPCORDについて紹介する。
3月1日、日本IBM主催の「IBMビジネスパートナー・エグゼクティブ フォーラム2023」がパレスホテル東京で開催され、「新たなビジネス醸成」などの協業で貢献した計38社に感謝状が贈呈された。
DXプロジェクトは、道半ばで頓挫するケースが少なくない。そこに欠けがちなのがネットワークをはじめとするインフラの視点だ。アプリケーションを導入するだけでは、業務をデジタル化することが目的化してしまい、向かうべき道筋を見失ってしまう恐れがある。そこに一石を投じているのがネットワンである。同社 代表取締役 社長執行役員の竹下 隆史氏が、企業が目指すべきDX推進の在り方と、その取り組みを支援していく今後のビジネス戦略について語った。
DXを思うように加速できず悩む企業が増えている。単なる業務効率化を超えた、新たな価値創出を実現できない要因は、無意識に現行踏襲してしまう「慣性」の力にある。必要なのは、激しく移り変わるビジネス環境に応じて、常に自らを変え続けていくことだ。NTTデータ先端技術は、多くの顧客を支援してきた経験と自らの変革体験に基づき、企業が目指すべきDXの方向性を提示している。
日本経済を成長させるため、国や地方自治体は本格的なスタートアップの支援に取り組んでいる。しかし短期間で事業規模を拡大させていくことに苦戦している実状もあり、喫緊の課題となっていた。この問題を解決すべく新たな仕組みづくりとして注目されているのが九州大学、パーソルテンプスタッフ、PwCコンサルティングが福岡県などと連携し進める「事業成長人材エコシステム」の構築だ。いかなるプロセスを経て成果へと導くことができたのか担当者に話を聞いた。
キリンビールが需給業務の抜本的な改革に挑んでいる。「MJ（未来の需給をつくる）プロジェクト」の名のもと、2022年10月から需給業務のデジタル化を推進。その第1弾として開発・リリースしたのが、高負荷な需給業務の省力化を実現する「資材需給管理アプリ」である。その経緯と効果について、同社およびビジネスパートナーのブレインパッドに聞いた。
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