多くの「当たり前」が消え去った2020年。リモートワークが定着しつつあるなか、そのメリットを十二分に享受できている人もいれば、仕事とプライベートの切り分けに苦戦している人もいることだろう。「この時間まで仕事」という線引きが曖昧になり、メリハ...
――コロナ禍の後押しもあり、ビジネスの世界では「DX（デジタルトランスフォーメーション）」が声高に叫ばれています。ゆめみは、日本マクドナルドや大阪ガス、高島屋、RIZAPなど、数々の一般ユーザー向けWebサー…
――企業と顧客の関係性は、今どのように変化しつつあるのでしょうか。福田 以前は、顧客の購買プロセスで主導権を握っていたのは売り手側でした。顧客が興味関心を持ち、さらに詳しく知ろうとすると企業の営業担…
100万台以上の車両を管理し、5万社を超える顧客企業をサポートする自動車リース業界のリーディングカンパニー、住友三井オートサービス（SMAS）。同社は現在、オートサービスから「モビリティサービス」への進化を掲げ、新たな価値の創造に力を注いでいる。その具体的な取り組みや今後の戦略について露口章社長に聞いた。
渋谷駅直結の渋谷スクランブルスクエア（東棟）15階のワンフロアを占める「SHIBUYA QWS（渋谷キューズ）」。オープンからおよそ1年、個人や法人の多様な会員がイベントスペース、ワークスペース、サロンなどをフレキシブルに利用できるこの会員制の共創施設はビジネスにどう生かされているのか――。「SHIBUYA QWS」の野村幸雄エグゼクティブディレクターと、コーポレートメンバー（法人会員）である出光興産の三枝幸夫執行役員に話を聞いた。
1992年と2000年、二度にわたり科学者宇宙飛行士としてスペースシャトルで、先端研究の宇宙実験と先端技術の高精細立体地形図作成ミッションを遂行した毛利衛氏に、先端の科学技術と向き合う中で感じたテクノロジーと人間の関係性などについて聞いた。
創業時からテレワーク環境の強化に取り組んでいるITコンサルティング企業、アベニール・ジャパン。テレワーク下で生じるさまざまな問題には、最新のテクノロジーを活用して対応するのが同社の方針だ。今回、子育て中テレワーカーの課題や悩みを解決するために活用したのは、富士通の最新ノートパソコン「LIFEBOOK U9310/E」だった。
2020年に創立50周年を迎えた名古屋芸術大学。音楽、美術、デザインの各界に優れた人材を送り出す一方で、卒業生の約7割は一般企業に就職し、ビジネスの現場でも高い評価を得ている。芸術系大学で学んだ人材の特性、強みとは──。同学の竹本義明学長とトヨタ自動車の副社長やセブン＆アイ・ホールディングスの社外取締役などを務めた清水哲太氏が語り合った。
「ピュアウォッシャー」が選ばれる理由を紐解いていきながら、企業の取り組みに迫ってきた本企画。最終回は、村尾信尚氏とクボタの吉川正人副社長の特別対談後半。これからの日本企業の課題とクボタが掲げる展望とは
スカイスクレーパーがそびえ立つ大都会の真ん中、オシャレなオフィスビルから美しい女性が登場する。まるで日本のバブル期のドラマのワンシーンのようだが、ここからが”事実は小説より奇なり”だ。その美しい...
Audiが日本に初めて投入した完全な電気自動車（EV）の「Audi e-tron Sportback」。最先端のテクノロジーでつくられた新世代のEVは、いかに未来のモビリティやサステナブルな社会の構築へとつながっていくのか──。全5回連載の第4回では、ユーグレナの取締役副社長であり、リアルテックファンドの代表を務める永田暁彦に、テクノロジーが可能にする「移動」の未来と再生可能エネルギーについて訊いた。
｢ここでしか、見つけられないものがある。」日本で初めてのクレジットカードとして1960年に創業されて以来、高いプレステージを保持し、富裕層に愛されてきたダイナースクラブカード。この12月よりカードデザインを刷新すると同時に、機能性をより高め...
世界規模で環境保護への関心が高まっているいっぽうで、「私一人がエコバックを持ったところで世界に影響があるのかな」という感覚を拭えない人もいるだろう。しかし、サステナブルな活動は今や「なんとなくエコ」に止まらない、新時代の生存戦略なのだ。例え...
外出抑制や接触回避による「消費行動のデジタル化」は、もはや後戻りできないトレンドとなりつつある。変化に沿って売り上げを伸ばすには、いままで以上に緻密でタイムリーな「1to1マーケティング」が不可欠だが、日本では人材不足や情報のサイロ化などが障害となるケースが多いようだ。先行する海外企業は、いかにパーソナライズされたデジタルマーケティングを実現しているのか？ 先進事例をもとに、2～3年後には日本でも当たり前となる近未来を先読みする。
コロナ禍によって人々は非対面・非接触へと生活様式をシフトさせており結果、多くの業種においてデジタル化への対応が強く求められている。その際、経営層にも先見性が問われているのではないだろうか。セールスフ…
今年8月、米国証券取引委員会は米国の上場企業に対して「人的資本の情報開示」を義務づけると発表した。 財務情報や非財務情報によって見えるのが過去の選択の結果なら、人的資本の情報は未来の経営指標を...
コロナ禍でテレワークが急速に広がり、一部の企業ではオフィス不要論も語られている。だが、翔栄クリエイトの河口英二氏は「オフィスは会社を大きく躍進させる力がある。リアルのオフィスはあったほうがよいと信じ…
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