超少子高齢化社会を迎えた日本。新たなる産業創出が求められる一方で、将来を担う若手人材は、すでに事業が完成された大手企業を目指す。この流れに疑問を抱いたのがスローガン代表取締役社長伊藤豊だ。彼が描く、人材配置から始まる「日本再興戦略」とは。毎...
看板やウインドウディスプレイといえば、ともすれば後回しにされ、そもそも「デザイン」として認識されていないこともある領域だ。ましてや都市計画や街づくりにおいて、看板やウインドウディスプレイの担い手たちの「声」が活かされることなど、これまでほとんどなかったことだろう。そうした常識、あるいは慣習にケリを入れ、デザイン業界におけるパラダイムシフトを起こさんとしているのがドラミートウキョウだ。彼らはいかなるメソッド、いかなるヴァイブスをもって「業界」に挑まんとしているのか。その勝算を、代表を務める真榮城（まえしろ）徳尚に訊いた。
分煙が徹底され、喫煙に関するマナーも向上すれば、たばこを吸う人と吸わない人との軋轢もなくなるはず。多様性が尊重される時代であるだけに、両者の共存は社会的に重要なテーマ。この問題に正面から挑むのが「仕掛学×喫煙所」プロジェクトで、人間の好奇心を刺激することで喫煙マナーが自然と向上するという。仕掛学の提唱者である大阪大学大学院の松村真宏教授と、同プロジェクトリーダーである田中洋平氏（JT）の2人に対談してもらった。
コロナ禍のリモートワークで浮き彫りになった課題を解決するため、求人情報サービス「バイトル」「はたらこねっと」などを展開しているディップが全社統一のコミュニケーション基盤として採用したのが、ビジネス向けのメッセージプラットフォーム「Slack（スラック）」だ。その効果は導入後すぐに現れたという――。同社でSlack導入プロジェクトを推進した西野翠氏と、Slack導入アンバサダーを務めた髙野麻衣氏に、Slackを使った業務効率化や、絵文字機能を使って組織の連帯感を高める方法など、同社の導入事例を詳しく聞いた。
2022年、創業25周年を迎えた株式会社スプリックス。同社は基幹事業の学習塾運営にとどまらず、ITコンテンツ事業、検定事業など教育関連の幅広いサービスを展開、総合教育カンパニーとして業界を牽引する存在となっている。激変する社会情勢の中でも、顧客のニーズを迅速に捉え、積極的に新たな事業・サービスを打ち出し続けているスプリックスを突き動かす原動力は何なのか。この度、書籍『成し遂げる力 ニーズからすべてを始める 総合教育企業スプリックスのNo.1ブランド戦略』を上梓した同社代表取締役社長の常石博之氏に話を聞いた。
多くの人に使われるプロダクトには共通項がある。 新しいテクノロジー、洗練されたデザイン、手厚いサポート、考え抜かれたビジネスモデル。 中でも、特に重要なのが「ユーザーが『熱狂』するかどうか」だ...
──「契約書がすぐに見つからない」「契約書が営業担当の机の中に放置されたまま」といったケースもあると聞きます。初歩的なことですが、なぜ企業は契約書をしっかりと管理しなければいけないのでしょうか。...
本田圭佑──プロサッカー選手として、起業家として、投資家として、グローバルなステージで私たちを驚かすチャレンジを続けてきた存在だ。大きな目標を堂々と掲げ、高みを目指し続ける彼の姿に魅了されてい...
SNSやテレビ番組などでとりあげられることも多い大人気の「業務スーパー」。運営する神戸物産は、2021年10月決算において9期連続で最高益を更新した。「良いものをより安く」をモットーに、フランチャイズ方式や製販一体体制を採用した独自のビジネスモデルが、他社の追随を許さぬ競争力を生み出している。神戸物産の店舗戦略における現在の重要課題は、店舗あたりの“稼ぐ力”の向上だ。そのために、ソフトバンクと協力し店舗DX(デジタルトランスフォーメーション）を推進する新たな取り組みを開始した。ローコストオペレーションの強化とお客様満足度の向上を図るべく、既存防犯カメラなどのデータを有効活用し、AIによる映像解析で店舗改革に挑む。
【座談会メンバー】 ■福田誠氏 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 量子エネルギー部門 那珂研究所 ITERプロジェクト部 プラズマ対向機器開発グループ 主任研究員 工学博士 ■飯倉武志氏 株式会...
富士通の自律と信頼をベースにした変革は、生産性向上、社員のモチベーションやエンゲージメント強化にも寄与する。企業文化を含む変革を成功に導くポイントと、経営面の効果につなげるためのアプローチを紹介する。
2016年、パナソニックが「未来のカデン」創出へ向けて、社員の企業内起業を強力にアクセラレートする新規事業創出プラットフォームとして立ち上げた「ゲームチェンジャー・カタパルト（GCC）」。創設6年目を迎えた同プラットフォームはどのような進化...
日本国内でも、CTVとOTTの存在感が徐々に高まりつつある。国内No.1のモバイルマーケティング分析プラットフォームとして存在感を示す Adjust は、こうした潮流にいち早く対応し、国内CTV/OTT市場の活性化を牽引しようとしている。佐々氏に、日本におけるCTV/OTTの可能性について訊いた。
OECD国際教員指導環境調査（TALIS）によると、日本の中学校教諭の1週間当たりの業務時間は56時間と調査参加国の中でもっとも長いそうです。どうすれば学校での働き方改革は前に進むのでしょうか？
世界で2億4,000万人が罹患し、年間20万人が死亡する住血吸虫症。標準治療薬には小児用製剤がなく、5,500万人もの乳幼児が苦しんでいる。だが、10年前に国際協業で始まった新製剤の開発が臨床試験を終えた。大役を担ったのはアステラス製薬と国...
テレビ朝日の番組「挑戦者の原点~My Episode 0~」では、挑戦者たちの原点(= My Episode 0)が語られる。放送に合わせ、30 UNDER 30 JAPAN 2021受賞者でSportip代表の髙久侑也と、トリプル・ダブリ...
Forbes JAPANは2022年2月、日本のDXを情報システムの側面からけん引するCIOを選出するCIO Awardをレノボ・ジャパンとともに設立した。これまで注目されることの少なかったCIOに光を当てる意義は何か。アドバイ...
「データ活用型組織」になることが、DXの本質である。では、理想的な「データ活用型組織」を、どのように構築するべきなのか？ 「BIツールを使うための目的意識の醸成、そして導入後の文化醸成こそが、DXの重要なポイントとなる」。と、アタラ合同会社のデータ活用支援に取り組むチームでマネージャーを務める寺本桂氏は語る。
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