｢ここでしか、見つけられないものがある。」日本で初めてのクレジットカードとして1960年に創業されて以来、高いプレステージを保持し、富裕層に愛されてきたダイナースクラブカード。この12月よりカードデザインを刷新すると同時に、機能性をより高め...
世界規模で環境保護への関心が高まっているいっぽうで、「私一人がエコバックを持ったところで世界に影響があるのかな」という感覚を拭えない人もいるだろう。しかし、サステナブルな活動は今や「なんとなくエコ」に止まらない、新時代の生存戦略なのだ。例え...
外出抑制や接触回避による「消費行動のデジタル化」は、もはや後戻りできないトレンドとなりつつある。変化に沿って売り上げを伸ばすには、いままで以上に緻密でタイムリーな「1to1マーケティング」が不可欠だが、日本では人材不足や情報のサイロ化などが障害となるケースが多いようだ。先行する海外企業は、いかにパーソナライズされたデジタルマーケティングを実現しているのか？ 先進事例をもとに、2～3年後には日本でも当たり前となる近未来を先読みする。
コロナ禍によって人々は非対面・非接触へと生活様式をシフトさせており結果、多くの業種においてデジタル化への対応が強く求められている。その際、経営層にも先見性が問われているのではないだろうか。セールスフ…
今年8月、米国証券取引委員会は米国の上場企業に対して「人的資本の情報開示」を義務づけると発表した。 財務情報や非財務情報によって見えるのが過去の選択の結果なら、人的資本の情報は未来の経営指標を...
コロナ禍でテレワークが急速に広がり、一部の企業ではオフィス不要論も語られている。だが、翔栄クリエイトの河口英二氏は「オフィスは会社を大きく躍進させる力がある。リアルのオフィスはあったほうがよいと信じ…
スモールビジネスオーナーの知られざる武器──それは、数々の困難を乗り越えてきた人間力です。彼らが対峙してきた問題や経験を分かちあえば、きっと、新しい課題の解決につながるはず。Forbes JAPANとアメリカン・エキスプレスはタッグを組み、...
新型コロナの感染拡大による緊急事態宣言の発出に伴い、オンライン会議やチャットツールの導入など、突貫工事的にリモートワークに対応した企業は多い。だが、新しい働き方に慣れることで、徐々に業務が効率化する…
▼経理部門の負担を減らす「決算ロボット」について詳しく知る▼▼「決算ロボット」導入は何がメリットか？▼豆蔵ホールディングスとグループ子会社ROBONは2020年10月からクラウドサービスである法人税申告書作成Sa…
2020年は通信の1年といっても過言ではない。スマートフォンメーカー各社は5Gタイプの機種を次々発表し、3月には大手通信会社が一斉に5Gのサービスを開始。こういった5Gの供給側の準備が整っただけではなく、コロナ…
最近、視聴者がコンテンツを消費する方法が大きく変化してきた。平均的な米国の家庭は、ネットに接続したデバイスを11台所有している。消費者の40％以上が、コネクテッドTV（CTV）デバイスを使用してコンテンツを毎日ストリーミ …
愛知県に位置し、ネジやドリル、エンドミルなどの切削工具を手掛けるオーエスジー。金属にねじ山を刻むための工具、タップで世界シェアの30%以上を占める同社は、顧客となる自動車業界のDX（デジタルトランスフォ…
JAXA「はやぶさ２」の国家プロジェクトを支える株式会社フジキン（大阪市北区、野島新也社長、０６・６３７２・７１４１）が、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）による太陽系誕生の秘密に迫る世紀のプロジェクト...
▼サービスアパートメント「フレイザースイート赤坂東京」▼▼「静寂に満ちた都心のホテルでワーケーション体験」をする▼リモートワークで仕事をしていると、自分、家族、仕事の時間と空間をきちんと分けて、ワー…
NTTドコモの完全子会社化を決めて、さらなる総合的ICT企業への進化を図るNTTの小田晃弘氏は、さまざまな社会経済の課題をDXで解決することを目指す同社が取り組む人材戦略を紹介した。グループ従業員約30万人を擁…
DXで世界に遅れていると言われて久しい日本企業。そもそもDXとは、どう定義されるべきものなのだろうか。総合コンサルティングファーム、ベイカレント・コンサルティングの執行役員で、さまざまな業界のDX支援に尽…
新型コロナウイルスの感染について、10月には欧州で再度感染者数が急増し、各国が外出制限などの対策を厳しくしている。日本においても、日々変わる状況に予断を許さない状況だ。東邦大学 医学部 微生物・感染症学…
数年前から必要性が言われ続けてきた「働き方改革」と「デジタルトランスフォーメーション（DX）」。なかなか進まなかったこの取り組みが、コロナ禍によって急激に進展している。しかし、企業によっては、取り組み状況のばらつきが大きい。その中にあって富士通は、様々な対策にいち早く取り組んだ。5月25日の全国での緊急事態宣言解除に合わせて、23日に解除後の働き方の原則を公開。オフィス業務は再開するが、出社率を最大25%程度にコントロールすることとした。このような対応により、現在でも8割の従業員がテレワークを実施している。なぜそれが実現できたのか、人事制度や執務環境をどう変えたのか。富士通 総務・人事本部 労政部 阿萬野晋氏に話を聞いた。
新型コロナウイルス感染症の拡大は、一人ひとりの生活様式はもちろん、企業やビジネスにも大きな影響を与えた。もはや、以前のような状態に戻ることはないだろう。当然、企業には変化への対応が求められる。そうした変化に対応できる企業と、対応できない・しない企業の差は、今後ますます広がっていくはずだ。それでは、ニューノーマル時代に求められる新しい組織や働き方とは何か。どのようにデジタル化やDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進すれば、長期的な成長を実現できるのか。1つ先の未来に向け、日本企業が元気になる手掛かりはどこにあるのか。日経BP総研 イノベーションICTラボ所長 戸川 尚樹が、企業のDX推進を支援する日立製作所のキーパーソンに話を聞いた。
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