Jパワー（電源開発）は、国内だけでなく、世界各国で電力関連の事業を広く展開している。今回、多くの国々でプロジェクトに携わってきた同社の尾ノ井芳樹副社長と、IT会社役員でタレントの厚切りジェイソンさんが対談。再生可能エネルギーの重要性やグローバルビジネスを成功させる条件などについて語り合った。
「ニューノーマル」への移行が進む現在、より良い働き方、生き方を実現するために必要な「心と身体のアップデート」とは──。日本マイクロソフトで長年にわたって存在感を示し、業務執行役員を務めたのち、2020年に独立。年間300回のプレゼンテーションをこなす「プレゼンのスペシャリスト」である澤円氏は「自分という“個”にもっと意識を向けることが大切」と説く。
この1年で、人々の働き方や暮らし、余暇の過ごし方やお金の使い方は劇的な変化を遂げた。将来の不確実性が高まる中で、私たちは自らの暮らしをどうやって守っていけばよいのだろうか。 景気や物価の動向に...
問題解決のアプローチとして、熱い視線を集め続けている「デザイン思考」。近年は企業経営にもデザイン思考を取り入れる動きが活発化しており、ビジネスを加速させる力として大きな期待が寄せられている。 ...
コロナ禍で「触れられない時代」が到来したいま、自分や他者に触れる／触れられることの意味はどう変わっているのか。オンラインの時代に、肌の美しさはどんな意味をもつのか。 それを解き明かすべく、触覚研究者の仲谷正史と、スキンケア（＝自分に触れること）の第一線に立つ資生堂の研究者、加治屋健太朗と細井純一が鼎談を実施した。そこから見えてきたのは「流れ」というキーワードと、資生堂が新たに打ち出した「Lifeblood Research™」という研究と触覚の意外なつながりだった。
デジタルワークプレイスの重要性が増すなかで、世界中の企業や組織がコミュニケーション・ツールに関する意思決定を迫られています。それは、将来に大きく影響を及ぼす重大な決断であるといえます。（本記事は米国版Forbesに掲載された、Google ...
「どうせすぐ出社に戻るんでしょ？」 そんなささやきも聞かれつつ始まった、2020年のリモートワーク。だが2021年もコロナの猛威は収まらず、年明け早々に緊急事態宣言が再び発出された。 多くの企...
多くの企業が立地先として茨城県を選んでいる。経済産業省が実施した「令和元年（2019年）工場立地動向調査結果（速報）」で、茨城県は工場立地面積（150ha）および県外企業立地件数（40件）で全国1位となった。工…
新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、人々の働き方が大きく変化した昨年。PCを使ったテレワークが当たり前になる中で、企業はどんなところに注目してPCの購入を検討すべきか？ 具体的なチェックポイントやおすすめPCについて、PCメーカーのマウスコンピューターに取材した。
人口減少社会に突入している日本と違って、世界の人口は増加傾向にある。そうなると、必然的に増えるのが資源利用量だ。OECDは、2060年までに世界の人口が100億人に達し、資源の利用量は2018年比で約1.8倍の167ギ…
かつてない速さで変化する時代のなか、たしかな技術力と企業規模ゆえのフットワークの軽さで世界にインパクトを与え、躍進するスモール・ジャイアンツ。スモール・ジャイアンツとは、創業10年以上、売上高100億円未満、従業員数500人以下の企業であり...
2020年12月にForbes JAPANと人工知能（AI)搭載のプラットフォームを提供するテクノロジー企業Appier（エイピア）による、「マーケティング領域へのAI実装」をテーマにしたオンライン・ラウンドテーブルが開催された。DeNA、...
医療やヘルスケアの分野を中心にデータを活用した様々な実践に取り組む慶應義塾大学医学部教授の宮田裕章氏と、15年以上前からビッグデータやAIを使い、“ハピネス（幸福度）”の定量化研究で世界をリード...
――お二人は子ども時代に、どのようなレジャーに親しんでいましたか？瀧靖之（以下、瀧）： 私は昆虫採集や釣り、スキーなどですね。当時北海道に住んでいたので、小さい頃から自然は身近な存在でした。政井マヤ…
他の地域に比べれば強い競争力を持つ産地であっても、「より強く」なるための基盤改革の挑戦は続いている。農林水産省の「労働力不足の解消に向けたスマート農業実証」は、新型コロナ禍における人手不足対策を主眼とするものの、「強い産地をより強くする」きっかけにもなっている。2つの産地を取材した。
コロナ禍で、働き方の常識は激変した。リモートワークの普及で「オフィス不要論」がささやかれたり、逆に非対面でのチームビルディングの難しさが露呈したりと、ワークプレイスのあり方をめぐる議論は、まさ...
金融業界が直面するデジタル・トランスフォーメーション新型コロナウイルス感染症によるパンデミックは、デジタル・トランスフォーメーション（DX）を加速させた。ここ数年において、DXへの対応はあらゆる企業・団体において喫緊の課題となっていたが、パ...
新卒採用業界の新たなスタンダードを目指して、革新的な新卒紹介サービスを展開しているDYM。採用に悩む中小・中堅企業にとって2020年10月にリリースされた新たなプラットフォーム「DYMスカウト」は救世主となるはずだ。
「従来のようなオフィスに縛られた働き方を変えなくてはいけない」 出版や映像、ゲーム事業などを行うKADOKAWAがそう考えたのは、2015年のことだった。 そもそもは2014年、埼玉県所沢市に取得した広大な土地に、KADOKAWAの世界観を発信する複合施設を造る計画だったが、クリエイティブな環境にふさわしい新しいオフィスをという機運が高まった。 さらに「2011年3月11日の東日本大震災で、万が一に備えて本社機能を分散したほうがいい」と経営陣が考えていたことも後押しとなり、新しいオフィス造りがスタートした。 同時に「オフィスに縛られない働き方」についてもプロジェクトが進み、スマートフォンの配布やペーパーレス化などと共に職場のフリーアドレス化、さらにテレワークやWeWork などのサテライトオフィスの活用も行われた。 そして2020年2月には全社員を対象とした全ロケーションにおけるABW（アクティビティ・ベースド・ワーキング）が始まり、「シームレスな働き方」は新たなステージに入った。 いまでは東京・飯田橋と埼玉・東所沢を中心として、各地のWework を活用した社員自らが目的に合わせたワークプレイスを選択する働き方が始まっている。 今回、初期よりプロジェクトを推進してきた担当部長にプロジェクトの試行錯誤と、KADOKAWAが目指す「シームレスな働き方」についてインタビュー、前段では「オフィス学」の第一人者である東京大学の稲水伸行准教授に「理想のワークプレイスとその条件」について貴重な示唆を得た資料を公開する。
2001年にアメリカで創業された環境ベンチャーのテラサイクルは、14年には日本での事業を開始した。最初に着手したのは、サンタフェ ナチュラルタバコ ジャパン（現：トゥルースピリットタバコカンパニ...
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