大塚商会は、3月～5月の3カ月間で9000社を超える企業のテレワーク環境を構築した。特定のメーカーにとらわれず、ハードウエアからソフトウエアまであらゆる製品をワンストップで提供できるからこそ、顧客が真に求めるテレワーク環境を構築できるという。企業が漠然と抱えているイメージを、独自の「7つの解決策」によって具体的な課題に落とし込み、必要なツールを提案している。テレワークへの投資を企業の成長につなげるという同社の取り組みについて取材した。
限界を超えて生まれた家電、まるでSF映画『2001年宇宙の旅』の謎の石板モノリスのように、私たちの想像力を刺激する。多くの芸術家たちがその輝きに魅了されたように、それは自然界の月、光、星から得たインスピレーションにより生み出された。有機EL...
「ウィズコロナ」を前提とした新しい生活様式が構築されつつある今、健康管理の重要な要素として、「免疫」に注目が集まっている。今回は、その免疫にアプローチするプロテインとして話題の「im Protein（アイムプロテイン）」の仕組みについて、紐...
新型コロナウイルス感染拡大の影響でM&Aは一時的に停滞した。だが、他社が手控える今こそ買収のチャンスと捉える企業もある。譲渡を検討している企業にとっては条件交渉における懸念もあるが、自社の強みや買収後のシナジーをしっかり打ち出せば、高く評価される可能性もある。単に企業同士を引き合わせるだけでなく、創業以来、一貫して総合的なM&A支援を行ってきたM&A仲介・アドバイザリーのオンデックに、M&A成功の秘訣を聞いた。
リフィニティブが、トムソン・ロイター時代から主催する「PFI（Project Finance International）アワード」において、三井住友銀行が最高賞の「グローバル・バンク・オブ・ザ・イヤー」を獲得。30年以上にわたるプロジェクトファイナンス分野の実績と全世界をカバーする体制の構築が高く評価された。持続可能な社会の実現に向けてもその貢献に期待が高まるプロジェクトファイナンス市場の展望について、リフィニティブ・ジャパンの富田秀夫社長が、三井住友銀行の工藤禎子専務執行役員に聞いた。
現場主導での業務改善や顧客対応などは日本企業の強みであるが、一方で、わが国は労働生産性の低さという深刻な課題にも直面している。データの世紀、AI（人工知能）の時代といわれる今日において、現場の強みを…
2020年春。 新型コロナウイルスの影響によって、全国の部活生の目標だったインターハイや甲子園、コンクールが中止になった。 当たり前が当たり前ではなくなった事実に動揺し、この先どのように新たな...
テックプレイヤーのダイナミックな発想が歴史を塗り替えていく「TECH PLAYER AWRAD 2020」受賞者決定後、審査員を務めたエクサウィザーズ代表の石山洸、クレディセゾンCTOの小野和俊、メルカリCTOの名村卓が本アワードを総括した...
先進国の人口減少、気候変動、未知のウイルス、格差社会･･････テクノロジーを武器に、あらゆるピンチをチャンスに変え、素晴らしい未来をデザインする。そんな新たなクリエイティブ・クラスが、テックプレイヤーの定義だ。新型コロナウイルス感染症が猛...
パーソルホールディングスとパーソルイノベーションが共催する「TECH PLAYER AWARD」は、テクノロジーを武器に素晴らしい未来をデザインする“テックプレイヤー”を表彰するアワードだ。記念すべき第1回では、飛躍が期待される分野と課題を...
2018年12⽉の改正出入国管理及び難民認定法（以下、改正入管法）の可決で、海外⼈材の受け⼊れは加速したはずだった。しかし実際に外国人労働者が日本で働きたいと思ったとき、その前に大きく立ちはだかるのがビザ取得の問題である。的確に必要書類を用...
DXのその先の持続可能な社会の実現に向けた「サステナブルDX」を提唱するセールスフォース・ドットコム代表取締役会長兼CEOの小出伸一に、パンデミックへの取り組みとポストコロナを見据えた舵取りを聞いた。新型コロナウイルスは人々の健康や命だけで...
「福岡」という都市の魅力を語るとしたら、あなたは何に注目するだろうか？ 食の豊かさ、家賃の低さ、アジアとの距離の近さ、コンパクトシティ……さまざまな観点のなかでも、福岡出身であり、建築設計集団OMAのパートナーおよびニューヨーク事務所代表を務める重松象平は「アジア的ヒューマンスケールと都市的スケールの融合」をひとつの視点として挙げる。ニューヨーク、マイアミ、ロサンジェルス、北京、東京といった世界の都市で建築設計を手がけ、都市を取り巻く変化を肌で感じてきた重松が語る、「福岡」の魅力とアイデンティティ、そして目指すべき方向性。
「ポストコロナ」が模索される中、経済成長と社会的課題の解決を同時に実現するとして到来が期待される超スマート社会「Society 5.0（ソサエティファイブポイントゼロ）」。その意義や進行中の取り組みについて、経団連審議員会副議長も務める大和証券グループ本社の日比野隆司会長に、キャスターの榎戸教子氏が聞いた。
──アスクルでは、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言によって、どのように働き方が変わりましたか？中野 アスクルでは以前から月4回、在宅勤務できる制度がありましたが、緊急事態宣言発令前の2月17...
先行きが不透明な時代に、経営者の右腕としての役割が期待されるコンサルタントのあるべき姿とは何か。PwCを辞めて起業、そして再度PwCに籍を置く異色のコンサルタントが、コンサルタントの理想像を語る。
在宅勤務の増加でオフィスに新たな防犯対策が必要となり、スマートロックを活用する企業が増えている今、4000社以上に選ばれるフォトシンスの『Akerun入退室管理システム』。その人気の理由に迫る。
新型コロナウイルスの感染拡大によって「金融の非対面化」は進んだが、一部の企業以外は対応が追いついていない。しかし、KPMGジャパンは、金融機関とフィンテックスタートアップをつないで「金融の変革」を加速させる。「新型コロナウイルスの影響で時計...
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