オリス ウィングス・オブ・ホープ リミテッドエディション/航空慈善活動団体“ウィングス・オブ・ホープ”とのコラボモデル。大型リューズの伝統デザインをベースに、5日間巻きの自社製キャリバー401を搭載した。チェルボボランテ製の鹿革ストラップを装備。自動巻き。径40㎜。SSケース。5気圧防水。限定1000本。46万2000円。シンプルデザインに秘めた高品質&個性的スタイル オリス「ウィングス・オブ・ホープ リミテッドエディション」は、米国の航空人道活動団体“ウィングス・オブ・ホープ”とコラボレーションした限定のニューモデル。同社の歴史的名作“ビッグクラウン”をベースとし、象徴的な大型リューズをケースサイドに備え、パイロットウォッチらしいクラシカルかつシンプルなデザインを取り入れた。 一方、内部にはオリスが自社開発した自動巻きキャリバー401を搭載。ツインバレルにより5日間ものロングパワーリザーブを発揮するのにくわえ、シリコン製ガンギ車やアンクルをはじめとする非磁性パーツを網羅したことで高い耐磁性能も兼ね備える。また本作は、通常3~4年のオーバーホール期間が10年とメンテナンス性が高いうえ、購入後にMyOrisに登録することで保証期間をなんと10年にまで延長可能。さらに、チェルボボランテ製のサステナブルな鹿革を使い、クイックチェンジシステムを採用したストラップも個性を添える。 直径40㎜のSSモデルのほか、直径38㎜のエレガントなイエローゴールドモデルもラインナップ。シンプルな外観にハイレベルな内部機構と多彩な個性を秘めた魅力あふれる1本だ。”ココがすごい”その①半世紀の歴史を誇る航空機を用いた人道活動のパイオニア「ウィングス・オブ・ホープ」“ウィングス・オブ・ホープ”は、アフリカなどの遠隔地に医療を提供するアメリカの航空人道活動団体。1963年に設立され、これまで50を超える国々で支援活動を行い、ノーベル平和賞にも2度ノミネートされている。団体の活動の一例としては、タンザニアの航空医療サービスと協力して27のマサイ部族を2週間ごとに訪問し、ワクチン接種や乳児健康診断、薬など予防医療の提供などがある。ウィングス・オブ・ホープ代表およびCEOのブレット・ハインリッヒ氏。非営利活動の仕事を続けながら大学の教員を務め、聖職者としても精力的に活動している。私生活では3人の子どもの父親。団体では次世代のパイロットや人道活動家の育成も実施。昨年は、90名の学生がSTEM(サイエンス、テクノロジー、エンジニアリング、マスマティクス)プログラムにより、航空機を用いた人道支援活動を学んだ。写真はパイロットの腕に装着されたオリスの新作。1950年代後半、当時深刻な干ばつに襲われていたケニアへの訪問から始まり、これまでアフリカや中南米など50以上の国で、年間6万5000人以上の人々を援助している。
[PR]PCの高性能化に伴い、ビジネスシーンに合わせて多様なPC製品を選択できるようになった。しかし、高性能がゆえに筐体サイズが大きくなったり、価格が高くなってしまったり、性能を持て余してしまったりするケースが増えている。
自社のサステナブルな取り組みを加速させ、社会の期待に応えるにはどんな一手が有効か──。2030年までに「目に見える成果」を示すことが強く求められる中、企業の活動を支え、組織の基盤強化にもつながるツールとして、東京商工会議所が主催する「eco検定(環境社会検定試験)」が注目されている。大手企業を中心に導入が相次ぐ、その背景とは。
世界基準の「ブランディング」手法を駆使し、誰もが知る大手LCCやリテーラーのリブランディングから地場の小売店の事業承継までを幅広く手掛けるブランドコンサルティング企業、シー・アイ・エー(CIA)。グローバルトップリテーラーの日本進出を成功に導き、青山フラワーマーケットのビジネスモデル転換を主導したことで大きな注目を集めた。最近ではトータルなコンサルティングのほか、ブランド価値の診断から価値向上のための施策の提示までを行うブランドヘルスチェック(BHC)サービスの提供を開始した。同社がブランディングにおける「最強の黒子」として知られているのはなぜか。創業者で会長を務めるシー・ユー・チェン氏と、2021年から社長を務める江島成佳氏にお話を伺った。
長引く新型コロナ禍により、住宅に対する志向も変化してきているという。ポストコロナ時代に向けての住まいづくりは、どのような点に着目すればよいのだろうか。住宅ジャーナリストの山本久美子さんに伺った。
大和ハウスが提唱する「リブスタイルデザイン」。新居を建てるときはもちろん、入居後のフォローやインテリア、リフォームといった、「住まい方」を通して実現する生活価値を総称する言葉だ。住む人の人生に寄り添う家づくりとは? 4つの「時間」から読み解く。
研究学園都市のつくば市、商業都市の福岡市。異なるキャラクターを持つ2都市だが、どちらもスタートアップ支援に力を入れている。サポートする側はどのようなビジョンを描いているのか。そしてNTTドコモ・ベンチャーズ(以下、NDV)はつなぎ役としてどのようにコミットしていくのか。地域スタートアップの最新事情を追った。
RISE with SAPへのマイグレーションに取り組む際の課題や、経営に与える効果をテーマに、SAPジャパンの伊藤佳樹氏とNTTデータ グローバルソリューションズ(GSL)の岡徹一氏が対談を行った。
企業はサステナビリティーにどう向き合い、どこから着手すればいいのか。また、成功への鍵は何か。経済学者で東大名誉教授の伊藤元重氏とグーグル・クラウド・ジャパンの日本代表である平手智行氏が語り合った。
環境問題解決のために、企業は今、何が求められているのか。すでに動き始めている企業は、どのように課題解決に取り組もうとしているのか。SDGsの専門家として世界の企業の動きに着目する日本総合研究所 創発戦略センター シニアマネジャーの村上芽氏に、企業が取り組むサステナビリティ経営の動向についてお伺いしました。
せっかく苦労して導入したITツールが、現場に全く定着しない──。 どの組織も、この苦労を一度は経験したことがあるのではないか。 創業45年目で、自動販売機の設置・運営を軸に事業を展開する株式会...
無駄なコストを削減し利益を高めることは企業経営の基本だが、これまでほとんど手付かずだった領域がある。「間接材」の調達・購買コストだ。米国企業では2000年代から間接材調達・購買の管理・統制が進み、それが日本企業との営業利益率の差となっているとの見方もある。では、どのようにすれば間接材の調達・購買コストを削減できるのか。日本企業の成功事例を交えながら紹介する。
国内事業を担う約160社で構成される国内電通グループ。事業構想・戦略設計で終わらず、その実行と運用までを含めてクライアント企業のビジネスに寄り添う姿勢を大事にしています。
創業から3年9か月で上場を果たし、現在時価総額では業界3位に位置しているのがM&A総合研究所だ。テクノロジーを活用した徹底した効率化と組織力で、業界未経験者でも早期に戦力化。在籍2年以上のメンバ...
ベビー・キッズ向けギフトブランドを展開するYomは、データドリブンマーケティング推進に向け、電通デジタルと共に「Yomポータル」を構築。全体最適を目指したシステム開発の取り組みを紹介していく。
新たな事業ユニットとして、デジタル事業を立ち上げたSOMPOホールディングス。デジタル事業の運営主体となるのが新会社SOMPO Light Vortexであり、そのパートナーとして選ばれたのが、ディ…
松下幸之助が創業し、100年以上の歴史を持つ日本発グローバル企業、パナソニックグループ。大手経営コンサルティングファームの執行役員からパナソニックホールディングスに転職した棚橋智氏に、入社の理由や実現しようとしていることを聞きました。
プロフェッショナル人材のパラレル(複業)ワーカーシェアリングサービスを展開するコーナー。同社の取締役COO小林幸嗣がクライアント企業のキーマンと本心で語り合い、未来に向けて共振していく連載の第3回。今回は、ソーシャル経済メディア「NewsP...
10月1日にはNotaから社名変更を発表し、新たな事業拡大フェーズを見据えているHelpfeel。「Gyazo(ギャゾー)」「Scrapbox(スクラップボックス)」「Helpfeel(ヘルプフィール)」とさまざまなサービスを展開してきたC...
オンライン会議で自分の顔を目にする時間が増え、スキンケアが気になり始めたという人も少なくないはず。電動シェーバーで有名な「ブラウン」がこのほど実施した調査から、日本を含む東アジア人男性の多くがパンデミックから少しずつかつての日常に回帰するなかで、以前よりもアクティブになっている実情や、最先端のテクノロジーを活用したスキンケアによって自信をつけ、自ら設定した目標に前向きに挑もうとする様子が見えてきた。
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