コンタクトセンターはセールスやアフターサービスを担う重要な拠点だ。その応対品質が売り上げや企業イメージを左右する。CX（顧客体験）の向上を主力事業の1つとするNTTテクノクロスは、多様なコンタクトセンターソリューションを提供している。それによってコンタクトセンター業務はどう変わり、どのような価値提供が可能になるのか。ここでは同社の取り組みを通して、CXの要となる「新しいコンタクトセンター」の姿について考えてみたい（聞き手：日経BP 総合研究所 小林 暢子）。
震災からの奇跡！世界に類を見ないロボット実証拠点が福島で躍進。5年で1100件の実験、81社が集結する次世代技術の発信地。空飛ぶクルマから災害救助まで、未来を創る最先端基地の全貌。
地域の防災DXの推進が急務となっている。安心安全で持続可能な社会づくりを進めていくため、議論を深めるとともに、災害対策本部のより効率的な運用方法を体験的に学ぶワークショップも開催された。
富士通が自らのビジネスと組織を大きく変革している。鍵を握るのがCRO（Chief Revenue Officer）という存在だ。マーケティング、営業、システムエンジニア（SE）……。同社の組織は長い間、機能ごとに分断されていた。CROは組織の連携を強化し、グローバル横断で収益を最大化する使命を担う。海外ではよく聞かれるポジションだが、国内ではまだ馴染みが少ない。今回、執行役員副社長CRO（Chief Revenue Officer）の大西俊介氏と、執行役員EVP CDXO（Chief Digital Transformation Officer）兼 CIOの福田譲氏が対面。CROが果たす役割とは何か。実際、富士通の変革はどこまで進んでいるのか。「富士通大変革」を象徴する2人の本音から、紐解いてみる。 ※所属、役職名は取材当時のものです。
誰ひとり取り残さない事故対策専門機関ナスバが取り組む3つの業務とゆるぎない思い | 独立行政法人 自動車事故対策機構 理事長 中村晃一郎氏
サーキュラーエコノミー（循環経済）の概念を取り入れることで建築資材や家具などのライフサイクルを見直し、持続可能な設計・施工を可能にするのが「サーキュラーデザイン」。建築業界でいち早くサーキュラーデザインに着目し、導入を加速しているのが、三井不動産グループで空間デザインや内装施工、リフォームを手掛ける三井デザインテックだ。資源循環ビジネスを展開するナカダイホールディングスがそれを支援する。同社トップで子会社のモノファクトリーの代表取締役を務める中台澄之氏は、「地球と共存するサーキュラーエコノミーの実現」をビジョンに掲げ地域循環モデルの拠点として誕生したサーキュラーパーク九州(CPQ)の代表も務める。同氏と三井デザインテックの飯田和男取締役が、サーキュラーデザインの現状と未来について語り合った。
社会課題解決に貢献するIoTソリューションをワンストップで提供するセイコーソリューションズグループのCSMソリューション。建材メーカーと医療機器メーカー2社への支援事例を通じて、その真価を読み解く。
災害が多い日本の企業にとって、周到なBCP（事業継続計画）を用意することは必須の課題だ。その初動対応で重要となるのが安否確認サービスの活用だが、何よりも大事なのは「非常時でも確実に稼働すること」。当然のことのように感じるが、過去の大震災では、サーバーがダウンするなどしてスムーズな安否確認ができなかったケースも少なくない。それを踏まえてトヨクモは、想定外の事態が起きても遅延・停止することのない堅牢なサービス「安否確認サービス2」を提供。利用企業は4000社以上、累計利用者数は250万ユーザーを超える。これに託した「安全・安心」への想いを、同社の山本 裕次氏に聞いた。
「話す」「聞く」に関連する「音声品質」と、どれだけクリアに通信できるかという「通信品質」を総括した「オンラインコミュニケーション」というテーマのもと、タフブックとレッツノートの相乗的進化の軌跡に迫る。
航空運送を中心とした事業を展開する全日本空輸は、「安全の確保」を最も重要な社会的使命と位置付け、それが毀損・阻害されることを最重要リスクとしている。同社の経営を取り巻くリスクは、それ以外にも多岐にわたる。コロナ禍による旅客者数の激減が業界全体に甚大な影響を及ぼしたのは記憶に新しいが、近年では気候変動問題に関するリスクや地政学上のリスクも増している。
会計、経理を含む基幹系システムの刷新は、日本企業がDXを推進して競争力を高めるために不可欠なファクターだ。JSOLは純国産ERP「Biz∫（ビズインテグラル）」を中心とした提案によって、顧客の課題解決を支援している。同社が展開する業界特化型の戦略やそこでの強み、顧客事例、今後求める人財像についてキーパーソンに話を聞いた。
子どもたちの教育・体験格差が社会課題となっている今、ソニーが声をかけ取り組んでいるのが、企業、NPO、行政などがそれぞれの立場で活動を続けながら同じゴールを目指す「コレクティブ・インパクト」だ。前編に続いて、同インパクトに参加した認定NPO...
世界の課題は、私たちの生活と地続きである——日本発の国際的な官民パートナーシップである公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金（GHIT Fund。以下、GHIT）は、一人でも多くの人にその事実を知ってもらうための企画「SDGs Talk ...
――VUCA時代といわれる今、将来の予測が困難であるにもかかわらず、企業はトップラインを伸ばし続けなくてはなりません。どう経営戦略を描けばいいのでしょうか。濱田 ビジネスを取り巻く環境は急激に変化してい…
【Sponsored by マツリカ】 注目のゲストをお招きし、キャリア・事業・ビジョンを聞き出す「& TALK」。 マツリカCROの山本 ...
多くの日本企業が40年以上前から使い続けている基幹システム。その「現状維持」が、大きな危機を招いている。経済産業省は「このまま古いシステムを使い続け、新しい時代に適応させられなければ、2025年...
事業環境の激しい変化や社会課題解決の重要性に直面している三菱ケミカルグループ。自らの変化の必要性を強く感じるなか発表したのが、「KAITEKI Vision 35」と「新中期経営計画2029」です。中心となって取り組んだ経営戦略部戦略立案グループの4人に、込められた思いとこれからの取り組みを聞きました。
全 21,087 件中 3,381 - 3,400 件を表示
![枠組みに捉われず、真のニーズを探す「スマートよろずや構想」 | AMP[アンプ] - ビジネスインスピレーションメディア](https://ampmedia.jp/wp-content/uploads/2025/03/出光_6サムネイル_C1.png)
