「多くの現場が、アクセルとブレーキを同時に踏んでいる」と指摘するのは、ピーエスアイのサイバーセキュリティ事業部 小倉勉取締役本部長。「ICTというツールを最大限に活用して創造性の高い仕事を、とのスローガ…
従業員の採用から入社後の活躍までを支援する、人事データベースを構築するのが、ビズリーチの人財活用プラットフォーム「HRMOS（ハーモス）」シリーズだ。事業コンセプトや導入効果などについて、同社の多田洋祐代表取締役社長と、HRMOS事業部の古野了大事業部長に聞いた。
今春、駒澤大学初の女性学長が誕生した。各務洋子学長は2006年のグローバル・メディア・スタディーズ学部の開設に尽力した人物。これを機に駒澤大学のグローバル化が加速する見込みだ。駒澤大学の“今”を紹介する全4回連載の第1回は、各務学長と世界的な視野で挑戦を続けるバイオベンチャー企業・ユーグレナの出雲充社長が、グローバルマインドについて語り合った。
アクセンチュアのDX推進を支えているのが、『クラウド領域』の専門人材。さらなる成長を求めて転職してきたエンジニアの2人に聞く、アクセンチュアを選んだ理由とは？
日本には、ほかのアジア圏にはない素晴らしい自然がある。<br class="pc">しかし、その資産を有効活用しているとはまだまだ言い難い── 。<br class="pc">そう考えるザ・ノース・フェイスは<br class="pc">近年、国立公園を含むフィールドに店舗を設け<br class="pc">自然を楽しむプログラムを地域と協働して<br class="pc">提供する活動を続けている。<br class="pc">まずは自然を知ることが環境保護への意識を涵養することにつながり<br class="pc">そしてその活動が地域の活性化を促す。<br class="pc">ザ・ノース・フェイスがそう考える背景を探るべく<br class="pc">世界自然遺産でもある知床国立公園を訪れた。<br class="pc">
――「2021年ペイパル海外通販レポート」には興味深いデータが多く掲載されていますが、注目すべきポイントはどこでしょうか。本来なら3年から5年はかかるであろうECの市場拡大やキャッシュレスペイメントの進化が…
現代のビジネスパーソンは、アスリートのように集中力を求められている。 ビジネスを進めていく上で生産性・創造力を発揮するために、パフォーマンスの最大化をどのように図るのか、気になる読者も多いだろ...
新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぎ、私たちの安全・安心を守るために日本を代表する化学メーカーが大いに貢献した──。そう聞いてもピンとこないかもしれない。だが、オフィスや店舗に置かれた透明な飛沫...
どんな逆境にいたとしても、運命は自分の手で変えられる──。壁に突き当たったとき、こう信じられるかどうかは、非常に大きな違いだ。『#CHANGEDESTINY～運命を、変えよう。』と題して女性の挑...
コロナ禍の影響で、対面でのビジネスチャンスが奪われた今、顧客とのコミュニケーションのあり方にアップデートが求められている。 そんな中で、求人から事業紹介、社内の収益報告、名刺交換まであらゆるコ...
2025年問題など、課題が山積している介護領域。解決のカギはヘルステクノロジーにあった。経済キャスターとヘルステクノロジー界をけん引するカナミックネットワークの社長との対談は介護を超えて「よりよく生きるための方策」へと発展した。よ...
製造機械メーカー向けの小型モデルも発売アズビルが販売するAI 活用のオンライン異常予兆検知システム「BiG EYES（ビッグアイ）」の売れ行きが好調だ。2015年の発売以来、製造業の幅広い業種に浸透。納入実績...
いま、最も注目すべきスマートフォンのひとつ、「OPPO Find X3 Pro」。これまでのスマホの常識を超えた“10億色”での撮影から表示までを可能にした。開発担当者へのインタビューとレビューで、その美しさに迫る。
生産性向上という日本企業にとっての長年の課題に加え、働き方改革やパンデミック（感染症の世界的流行）対応といった社会的課題の面からも、デジタルファーストの働き方が今、求められている。働く場所と時間の柔軟性を確保しながら、あたかもオフィスにいるかのようなつながりと創造性を生み出す働き方。それは、デジタルインフラなくしては実現できないからである。そうしたデジタルファーストの働き方を目指す企業の間で、メッセージプラットフォーム「Slack（スラック）」の導入が急速に広がっている。Slackの全社活用を自らリードし、組織を変革していった2人の経営者を取材した。
1983年、マンションの管理事務所での盗難事件発生により、「管理人が不在でも荷物を安全に受け渡しできないか」と、世界初、宅配ロッカーは開発された。それから40年近く、「目の前の人の困りごとを解決する」を理念に掲げて今、事業は住宅から職場へと広がりを見せている。そのビジネスの原点を探る。
将来に向けたお金の管理や暮らしの準備は、早ければ早いほどいい──。税理士など多くの専門家に共通する意見だ。理由は何より、“多くの選択肢を確保できるから”である。「口座凍結」という言葉を聞いたことがあ…
今年4月、富士ゼロックスから社名を変更した富士フイルムビジネスイノベーション。ソリューション・サービスの充実を掲げる同社の取り組みについて岡野正樹専務に聞いた。
各種士業が連携したワンストップサービスを展開するベストファームグループ。相続関連の相談についてもこれまでに1万件を超える実績を有し、法務、税務等の専門性に基づく支援が高い支持を得ている。そのベストファームグループが一般社団法人全国シルバーライフ保証協会を通じて提供するのが「オーカスタイル」というサービスだ。高齢者の多様な悩みに応えると注目を集めるこのサービスの内容とは──。代表を務める斉藤浩一氏に話を聞いた。
──ここ数年でDX（デジタル・トランスフォーメーション）を「自分ごと化」する企業は増えてきました。ですが、各社、試行錯誤の印象です。お二人は、日本企業のDXの進め方について改めてどう感じています...
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