文具だけでなく、オフィス家具やオフィス設計、BtoB通販など、多彩な事業を展開するコクヨ。「自律協働社会」を目指す同社は、従業員が働きやすい環境づくりにも積極的に取り組んでいる。
管理職至上主義に警鐘！
加速するデジタル化、そして激動する社会情勢などが相まって、製造業は従来のものづくり企業からの変革が求められている。これにアプローチすべく、東芝グループが推し進めているのが、スマートマニュファクチャリング事業の強化に向けた体制整備だ。
サイバー攻撃への対応は、あらゆる企業に共通する経営課題である。損害を防ぐため、そして、悪質な犯罪行為を許さないためにも、社会全体で知見を共有し、適切に対処したい。自身の経験や蓄積した知見を余すことなく顧客や社会に還元し、それを実践しているのがNECである。同社が開催したオンラインイベント「NEC Cyber Day’23 夏」では、これまで明かしていなかった実践例を紹介。NECが実践しているデータドリブンなサイバーセキュリティ経営とは、果たしてどのようなアプローチだろうか。
ベンチャー支援を始めて15周年を迎えるNTTドコモ・ベンチャーズ。国内コーポレートベンチャーキャピタル（CVC）の先駆者が歩んできた道のり、変わらないパッション、これからの展望について新代表の安元淳氏が語る。
近年サイバー攻撃がますます悪質化・巧妙化している。一方でデジタルはビジネスに深く関わり、もはや切り離せない関係となっている。すなわち、ビジネスを守るためにはサイバー攻撃からデジタルを守ることが欠かせない。このような中、「経営課題解決シンポジウム セキュリティー編」が開催された。その中からパロアルトネットワークスの講演を紹介する。
日本国内の電通グループ約160社で構成される「dentsu Japan」から、ネクスト・クリエイターの目覚ましい仕事を紹介していく連載企画。今回は、社会や時代の固定観念を溶かすのが使命だと自負する電通総研の川村健一が登場。Forbes JA...
企業にとって新規事業の創出は喫緊の課題だ。実際に社内で新規事業の創出に取り組み、実体験に基づいたノウハウを蓄積してきたソニーが提供する新規事業支援プログラムの全容を紹介する。
人間の働く期間が確実に伸びていく、人生100年時代。会社が個人の雇用を保障する時代は終わり、求められるスキルの変化も加速している。 多くのビジネスパーソンは、長い人生の中で、キャリアシフトを重...
TVCMの効果まで数値化できる!?
受け継がれる“刀鍛冶の技術”がここに！
新R25公式YouTubeにて、動画を公開中！
絶滅危惧種の淡水魚「イトウ」などは、生態を知ることが課題とされています。北海道大学の荒木仁志教授は、「環境DNA」技術で解決できるのではないかと考え、調査を進めています。
――アプライド マテリアルズの売上高は2022年度で257.9億ドル(1ドル＝140円換算で約3兆6100億円)と大変好調ですが、地域別の売上高では日本が8％を占めています。日本の半導体産業をどのように見ていますか。電気…
さまざまな領域で不均衡が生じ、未来はいよいよ不透明感を増している。<br> そんな時代において、デザインはどのような役割を担えるのだろうか──。<br> この問いに対し、ソニーグループ クリエイティブセンターは<br> その先行きを予見するリサーチプロジェクトにおいて<br> 「The Balancing Act」というキーワードを導き出した。<br> <br> 「共生バランスへのアクション」と解釈されるこのキーワードに<br> クリエイティブセンターはいかなる狙いを込めたのか。<br> 「The Balancing Act」をブレイクダウンした<br> <br> 個人のバランス＝「PEACE OFF〜内なる平穏と普遍的な平和を求める人々」<br> 社会のバランス＝「SOCIAL POROSITY〜コミュニティの未来を開く『社会の多孔性』」<br> 文化のバランス＝「CULTURE FLUX〜高まる文化の流動性と世界のバランスの変化」<br> 地球全体のバランス＝「SUPER NATURAL〜自然×人間が紡ぐ“超自然”の展望」<br> <br> という“4つのバランス”を追いながら、その核心に迫る連載シリーズ。<br> 第5回は、「SUPER NATURAL」をテーマに<br>クリエイティブセンターの詫摩智朗と川野次郎が<br>「動的平衡」や「相補性」というコンセプトで知られる<br>生物学者・福岡伸一の研究室を訪ねた。
Googleのツールには、誰もが一度はお世話になっていることだろう。 だが、これらを企業向けに提供するクラウド型サービス「Google Workspace」が、さまざまなビジネスの現場の生産性...
応募締め切りは10月26日（木）！
コクヨはオフィスで働く1000人の社員の行動をセンサーで記録し始めた。なぜそんなことを、と思うだろうか。契機はコロナ禍にあった。「オフィス不要論」が広がってきたのだ。オフィスの機能・役割が変わりつつある。働き方の変化に伴うオフィスリニューアルの可能性を見極める。経営へのインパクトは？ 新規事業の可能性は？ オフィスの活用実態と生産性の関係を突き止められれば、自社の生産性向上と新規事業開発をともに実現できるかもしれない。そこで大きな課題となったのが、データ分析とその可視化（データビジュアライゼーション）。1日30万件のペースで増えるビッグデータを高速で処理し、かつ直観的に可視化しなければならない。白羽の矢が立ったのは、デリバリーコンサルティングだ。技術力を起点としたスピードとコンサル力が、コクヨが描く“やりたいこと”の具現化を、一気に前へ進めた。
10月1日（日）、町田GIONスタジアムで開催！
PayPalは、高まる“越境ECニーズ”にどう応える…？
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![22業種365件の新規事業を支援！ ソニーでの実体験を体系化した「新規事業支援プログラム」とは | Special Report [PR]｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー](https://dhbr2.ismcdn.jp/mwimgs/0/7/-/img_077886402bbb78fde9bdbf43bd6e99ad214360.png)
