進まない日本企業のDXの現場で真に必要な人材、それがLaboro.AIの提唱する“ソリューションデザイナ”だ。AIテクノロジーとビジネスのどちらもインクルーズする彼らが次代のエコシステムの鍵となる理由を、創業者の椎橋徹夫に聞いた。なぜ国内企...
J建築検査センターは、建築基準法に基づいて建築物の設計図書確認・建設現場検査を行い、確認済証や検査済証の交付を行う民間の指定確認検査機関。建築確認検査業務の他に不動産のリスク評価といった業務も手掛けており、建築・不動産企業はもちろん、不動産を活用したり、オフバランス化（不動産を売却して貸借対照表から外し資産効率を改善）したい一般企業からの依頼も増えている。
デジタルインフラがますます重要な経営資源になる一方で、それを脅かすサイバー攻撃や内部犯行も増えている。そんな中で注目されているのが「ゼロトラスト」というセキュリティ戦略だ。企業経営者としてどう臨むべきなのか。
コロナ禍で中小企業の多くが翻弄され、逆風にさらされている。そんな中、あえてリスクを取り、マーケットと消費者のニーズをいち早く汲み取って成功をつかんだ中小企業の「勇者」たちがいる。ワイ・エス・エヌ、サンドロッツ──DX（デジタルトランスフォーメーション）／EC（電子商取引）で業績を大きく伸ばした両社のビジネス戦略とは。そこに、コロナ禍の逆境を乗り越える勝ち組の法則が見えてくる。
デジタルマーケティングの未来に示唆を与える用語を、わかりやすく説明する「Q&A」シリーズ。今回は、「 コンテクスチュアルターゲティング 」について解説します。
13社のIPO実績があり、それらの時価総額は1兆5000億円以上——。産学連携を含むサイエンス・テクノロジー領域のVCとして圧倒的な実績を挙げてきたUTEC（東京大学エッジキャピタルパートナーズ）が、この分野では国内最大規模となる5号ファン...
Z世代/ミレニアル世代を中心に、世界で月間アクティブユーザー4億5千万人を突破、国内でもすでに毎月の利用者数が870万（2020年12月ニールセン調べ）を獲得しているビジュアル探索ツールPinterestが、いよいよ日本での活動にブーストを...
世界がより複雑さを増し、課題が山積していくなか、地方自治体にも自律的・継続的にイノベーションを起こすことが求められている。県のミッションとして「イノベーション・エコシステムの形成」を掲げるのが広島だ。その陣頭指揮を執る湯﨑英彦知事に話を聞い...
今後さらに進展すると予想されるグローバル化を見据え、国際社会で活躍できる人材を育成するため、2020年から小学校での英語教育が必修化された。また、コロナ禍による“おうち時間”を英語学習に充てようというビジネスパーソンが増えるなど、英語学習熱が高まっている。こうした中、実用的な英語を学ぶ重要性や生きた英語を定着させるためにはどうすればいいかなどについて、英ケンブリッジ大学の1部門で、100年以上の歴史を持つ国際資格「ケンブリッジ英語検定」を開発・提供しているケンブリッジ大学英語検定機構 試験開発部門 日本統括の青山智恵氏に話を聞いた。
コロナ禍をきっかけにさまざまな分野でデジタル化が一気に進んだ。教育界に目を向けると、大学をはじめ高等教育機関で開講されるデジタルリテラシー講座は抽選になるほどの人気ぶりだという。その中でもとくに注目すべきは、クリエイティブツールのデジタルリテラシーだ。最先端ツールを提供するアドビが示す「これからの高等教育に必要な創造性を育むデジタルリテラシー」とは。
2020年2月、西新宿が「スマート東京」の先行実施エリアのひとつに選ばれた。そして5月、東京都と地元のエリアマネジメント団体である一般社団法人新宿副都心エリア環境改善委員会（以下、環境改善委）に...
コロナ禍でこれまで以上に厳しい経営に直面する中小企業。しかし、「スモールビジネス」だからこそできる、この時代のビジネス戦略がある。 4月27日に開催したNewsPicks主催のオンラインイベン...
少子高齢化が進む日本が抱える大きな課題「保育」。安心して子どもを産み、育てられる環境はどうすれば作り出せるのか。国も対策を講じ、問題とされた待機児童の数自体は減少傾向にあるが、まだまだ日本の保育...
人手不足、人材の多様化、雇用の流動性の高まり──「ヒト・モノ・カネ」といわれる経営資源のなかでも、その重要性が増す人的リソースを取り巻く状況は、常に不安定だ。 ヒトにまつわる課題の克服には、効...
※対面取材においては、フィジカルディスタンスを確保し、マスク着用の上で実施しています。写真撮影については、取材対応者の顔が分かるように、換気などの感染予防対策をした上で実施しています。──「TH...
消費行動が大きく変化したことで、企業は対処に迫られている。デジタルチャネル強化にとどまらない、真の顧客体験変革の必要性を、Salesforceの笹俊文氏と電通デジタルの小林大介氏が語る。
「おかげさまで、『nonpi foodbox™』は多くの企業から引き合いをいただいています。とくに大手企業でのご利用が増えています」そう語るのは、ノンピ執行役員の綿貫貴大氏だ。同社は「食とコミュニケーション」を…
「2050年カーボンニュートラル」。この実現には社会全体の大きな変革が必要ですが、進め方によっては企業や労働者が痛みを負いかねません。望ましい移行の道筋とはどのようなものか、デロイト トーマツ グループの山田太雲氏とNPO法人気候ネットワーク理事の平田仁子氏が話し合いました。
コロナ禍となってから、オンライン会議やウェビナーは瞬く間に広がり、すでに定着している。対面での開催形態と比較して、時間や場所の制約がなくなるなど多くのメリットを享受しつつも、デメリットもそれなりに指…
備えあれば憂いなし。これからセカンドライフを迎える現役世代にとっても重要な心得だ。「高齢者ライフスタイル構造基本調査」（※）などを行う日本能率協会総合研究所の稲富健氏に、充実したシニアライフに向けて意識しておきたいことなどを聞いた。
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