いまだ収束の兆しがみえないコロナ禍。多くの企業でリモートワークが進み、社内外のコミュニケーションについて、日々新しいチャレンジが行われている。そうした中、コラボ―レーションツールやメッセージプラットフォームとして多くの企業に導入されているのが、Slack（スラック）である。
創業3年以内の起業家を応援するコミュニティプロジェクト「Forbes JAPAN Rising Star」。7月1日に2021年度コミュニティのキックオフイベントの模様がライブ配信された。特別セッションでは、「京都がスタートアップの街として...
胸が押し潰されるような深刻な悩みがある。そんなとき、みなさんならどうするだろうか。信頼できる友人に相談する。解決のヒントになりそうな本を読む。自分では解決できない類の問題だと判断すれば、専門機関...
小売業はかつてない大変革の只中にある。国内需要の伸び悩み、人口減少、Eコマースの攻勢、人手不足など従来の課題に加え、コロナ禍における消費・購買行動が大きく変化する中、今まさにゲームチェンジが起きようとしている。リテールDXの各分野で専門的な強みを持つ、電通デジタル、電通テック、アドインテ、日本マイクロソフトの4社が協業し、日本の小売業におけるDX推進に特化した専門チームRetail-Xing(リテール・クロッシング)を結成。顧客体験設計からソリューションの実装まで一気通貫かつ包括的に支援する。顧客中心のリテールDXを成功に導く、Retail-Xingの果たす役割と真価に迫る。
自動運転技術の最新動向を紹介する場として、業界関係者から多くの注目を集めているdSPACE Japan User Conference（JUC）。同社では創立以来、毎年JUCを開催してきた。しかし、昨年は新型コロナウイルスの急速な…
AIは我々の味方なのか、はたまた驚異なのか−−。日本ではAIに対する悲観的な見方が少なくないが、世界に伍して戦っていくためには、経営中枢でのAI活用は避けては通れない。日本人あるいは日本企業は、AIとどう向き合うべきなのか。理化学研究所理事...
ここ数年、マーケティングパートナーとして注目を集めているコンサルティングファーム。なかでも アクセンチュア は、積極的に体制強化を進めるなど、国内でも存在感を放っている。アクセンチュア インタラクティブの久保麻登香氏と二宮美樹氏に、同社で得られる経験について語ってもらった。
ここ数年、マーケティングパートナーとして注目を集めているコンサルティングファーム。なかでもアクセンチュアは、積極的に体制強化を進めるなど、国内でも存在感を放っている。例えば同社はこの7月、2016年に子会社化したアイ・エム・ジェイ（以下、
日本企業はDX、全社横断的なデータ活用が遅れがちだ。その原因に、デジタル基盤の複雑化・老朽化・ブラックボックス化があるという指摘が随所でなされている。企業がこうした危機を乗り越え、新たなビジネスモデル…
──東京から2時間半、富士見町（長野県）に来られていかがでしたか。加藤 本当に清々しいですね。何も考えずにボーッとしていたい。 普段はつい仕事をしすぎてしまって、「リラックスすること」が疎かにな...
──ワクチン接種が進んだことでアフターコロナが近づいている感もありますが、お二人の働き方はどう変わっていますか。田中 ほとんどのミーティングがオンラインになって効率が上がった反面、外出の機会が減...
革新的な技術力をもつ企業やスタートアップと医療が“出会う”ことで、わたしたちの暮らしがよりよい方向に向かうことは間違いないだろう。しかし医療現場は、異業種との出合いがことのほか少ないのが実状だ。そこで企業と医療をマッチングしてイノヴェイションを創発すべく生まれたのが、東京医科歯科大学と三菱地所による医療現場・研究現場発イノヴェイションコミュニティ「TMDU Innovation Park（TIP）」だ。いかにTIPが誕生したのか、その背景を東京医科歯科大学の飯田香緒里と、三菱地所の堺美夫に訊いた。
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、多くの企業が部品や商品の調達・仕入れが遅れたり、物流コストの上昇に直面したりするなど、サプライチェーンに大きな影響を受けた。予測不能な感染症や自然災害のリスクはいつでも起こり得る。危機対応力が高い事業構造を築くには、4つのステップでサプライチェーンを高度化する必要がある。
新型コロナウイルス感染症の影響による「新しい生活様式」、ECの普及などによって消費者の行動は大きく変化している。その中で消費者と向き合う小売業がビジネスを拡大していくチャンスは、データにある。すでに大…
デジタルが私たちの生活から切り離せないものになって久しい。とくにSNSやeコマースを通じたビジネスでは、目を引く写真や質の高い動画といったデジタルコンテンツが顧客を振り向かせるカギになっている。アドビの…
新型コロナウイルスによる一斉休校や在宅時間の増加などにより、子どもたちの学習環境に変化が起きている。 巷では、コロナ禍による「学力格差」といった問題もささやかれており、子どもの学習意欲の低下を...
国内企業数の99.7％、雇用者数の約7割を占め、日本経済を支える中小企業が、コロナ禍の影響を受けてこれまで以上に厳しい経営に直面している。そんななか、今年1月に発足したのが中小企業から日本経済の...
多くの日本人が、ビジネス英会話に対して「日常英会話の上級編」というイメージを持っている。だから、本当はビジネスで英語を使いたい人も、「まず」日常英会話を学ぶのだ。 しかし、ビジネス特化型英会話...
2021年2月に発表された、資生堂とアクセンチュアによる戦略的パートナーシップ締結。このプロジェクトで、アクセンチュアはどのような役割を果たすのでしょうか。前代未聞のビッグプロジェクトに携わる3名に、プロジェクトの意義や価値、目指すことを聞きました。
1999年の旧郵政省の省令改正により宅配ロッカーは郵便簡易書留の受け渡しが認められるなど普及が進んでいく。市場は右肩上がりに推移すると思われたが、2008年、世界をリーマンショックが襲う。創業以来の試練のときを迎えることになった。この大ピンチのなか宅配クライシスが発生。ネット通販によって宅配個数が急増し、再配達が社会問題化した。これを解決する手段として宅配ロッカーが再び注目され、需要が大きく回復した。そしてコロナ禍の今、企業の働き方改革にもその力が求められるようになっている。
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