近年、欧米では顧客中心主義に基づいて、テクノロジーを駆使したさまざまな戦略や組織構築が行われている。そうしたなかで、企業のDXを強力に推進し絶大な支持を得ている企業がある。スケールアップ企業（飛躍的な成長を目指す企業）に対して顧客関係管理（...
ゲオホールディングス（代表取締役社長執行役員：遠藤結蔵）が今、コロナ禍で冷え込む小売市場をよそに新たな事業領域の拡大に注力している。主力事業であるレンタル・ゲーム関連だけではなく、「セカンドストリー…
日本企業や行政のDXの必要性は、声高に叫ばれてきた。しかしコロナ禍では、給付金のアナログな配布など、日本全体のDXの遅れが露呈したと言える。 その状況を打破するために、「何のための、誰のための...
――自己肯定感は、何歳から形成されるのでしょうか。瀧靖之（以下、瀧）：はっきりした年齢は確認されていませんが、3歳ごろだと考えられます。自己肯定感の形成には、思考をつかさどる脳の前頭葉、とくに前頭前…
テレワークを導入したものの、難しさを実感している企業が多いこともまた事実。テレワークが定着している企業は、何が違うのだろうか。「出社は週に一度程度。これまでより仕事の効率がよくなり業務のスピードが上がった」「通勤の時間やそれに伴うストレスの軽減で、心身ともに余裕ができ、家族との時間も増えた」そう語るKDDI社員3名に、スマートワークの秘訣を聞いてみた。
今、世界ではワクチン接種が続々と始まり、新型コロナによって分断されていた世界への扉が、再度開かれようとしている。イスラエルと日本に拠点を置き、イノベーション関連のプラットフォーム事業を行なっているAniwo Co., Ltd.代表の寺田彼日...
2020年9月に発売された象印マホービンのステンレスマグ「SM-ZA」。一見これまでの製品と大きな違いはないように見えるシンプルなデザインのステンレスマグだが、実はユーザーが毎日使いたくなるアイデアと、100年以上の歴史を誇る技術力が詰まっている。環境配慮のためのマイボトルが話題となる前から「メーカーの責任」として未来に向けた取り組みを続けてきた同社が、現代の価値観に合わせたものづくりに込める想いを訊いた。
世界が危機に直面するときこそ投資などの資産運用に注目が集まるといわれる。昨今のコロナ禍も例外ではない。そんな中、特に中・上級の日本人投資家からの支持を背景に、急成長を遂げているのがサクソバンク証券だ。デンマーク・コペンハーゲンに本社を置くサクソバンクグループの日本法人として2009年に事業を開始した同社は、米国株式取引を開始した18年以降、口座数が約5倍に増加。サクソバンクの米国株式取引がなぜ選ばれるのか。その背景と要因に迫る。
田中 タケダは240年続く日本の伝統的な企業でありながら、近年の急速なグローバル化によって、現在は売上収益で世界トップ10に入るグローバルなバイオ医薬品企業に変革しています。その裏には何があった...
松江 2020年はFC今治がJリーグに昇格した最初のシーズンとなりましたが、コロナ禍で開幕が3カ月延期となる波乱の幕開けでした。予期せぬことが続いて大変だったでしょう。岡田 「このまま1試合もで...
昨春、初めての緊急事態宣言が出されてから、まもなく1年。日常だった出社が突如として制限され、リモートワークの導入が急がれたあのとき。最も不安だったのは、新入社員や異動してきた「ニューカマー」かも...
2020年4月の緊急事態宣言を機にテレワークが一気に広まったが、その裏でこんな悩みや課題を抱えていないだろうか。これらの悩みに共通するもの。それは「音」だ。今、こうした音にかかわる課題に直面している人や…
世界的な人口増や乱獲で危機的状況にある食糧問題を語る上で、水産資源の管理は喫緊の課題となっている。食糧危機を解決するフードテックの鍵を握っているのが水産養殖のテクノロジーだ。中でも、持続可能な水産養殖の実装を目指すスタートアップ「ウミトロン...
――ハイブリッド空調の開発の背景には何があったのでしょうか？小西 実は、ガスによる個別空調システム（GHP）は、35年前に登場し、現在まで順次、高効率化されてきましたが、さらに飛躍的に進化させるには課…
財務・経理部門のDXを進める上で大きなテーマとなっている請求書発行業務の電子化。取引先の都合もあるだけにハードルは高いが、実現できれば大きなメリットがある。
東京都の3Dビジュアライゼーション実証プロジェクトで注目を集め、製造業を中心に導入が進んでいる「デジタルツイン」。一体どのような技術なのか。アクセンチュアマネジャーの山城氏に聞いた。
SMBCグループは、2020年4月に「SMBCグループ サステナビリティ宣言」を打ち出し、重点課題に掲げた「環境」「コミュニティ」「次世代」への取り組みを加速させている。その一環として長年支援しているのが、脚本家・倉本聰氏主宰の「富良野自然塾」だ。先ごろ、同グループCEO・太田純氏と倉本氏の特別対談が実現。同グループのWebサイト上でも発信されている2人の対談のポイントを改めて整理しながら、サステナビリティの実現について考えてみる。
土地オーナーにとって、最善の資産運用は所有する土地の価値をできる限り引き出すことである。その手段として見逃せないのが、“賃貸併用住宅”という選択だ。住み慣れた場所で暮らしを続けながら、収益を確保する──。パナソニック ホームズはこの賃貸併用住宅の分野で高い実績を誇っている。価値が色あせない「持続資産」を掲げる同社の賃貸住宅「ユアメゾン」が支持されている理由はどこにあるのか。
場所と時間にとらわれない働き方が広がるなか、その実践の場として注目されているのが長野県だ。独自に「信州リゾートテレワーク」を推進し、企業主導のワーケーションもサポートしている。今回、実践企業の一社である日本ユニシスの永島直史執行役員に取り組みの内容や現地の魅力を聞いた。
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