新R25公式YouTube「新R25チャンネル」より
薬とも病院とも違う、メンテナンスの新常識
スタートアップ上場後の成長加速をテーマに活動するシニフィアン共同代表の村上誠典氏と、2018年からIPO監査実績5年連続首位、EY Japanのスタートアップ支援組織「EY Startup In...
大量の求人広告、膨大な数の履歴書、複数工程の面接に実技試験……。 IT人材を確保するには、膨大な費用がかかる。 せっかく手間暇かけて採用をしても、使える人材ばかりとは限らない。 多くの人事担当...
7月22日(土)に、町田GIONスタジアムで開催！
「クラウドの価値をオンプレミスへ」「オンプレミスの価値をクラウドへ」という「双方向戦略」を掲げ、マルチクラウドの真価を最大限に引き出すことを目指しているデル・テクノロジーズ。同社では、Dell APEXというブランドのもと様々な製品・サービスの提供を行っているが、そのポートフォリオはこの1年で大きく拡張され、双方向戦略を実現するための具体的なテクノロジーも明確になってきた。今回は、2023年5月に開催されたDell Technologies World 2023における発表内容を基に、Dell APEXの進化を俯瞰していきたい。
学校教育が目指すべき“新しい教育のかたち”とは？
技術革新の進行で、リテールDXにおけるコラボレーションの重要性が一層高まっている。最新技術の活用により、コスト削減や人手不足の解消とともに、新たな顧客体験など付加価値の提供が可能になるからだ。しかしパートナーを見つけ出すのは容易ではない。世界的半導体メーカーのインテルは、小売業と、エコシステムを形成するパートナーとを「つなぐ」役割を積極的に果たしている。最終製品をつくらないインテル、だからこそできるコラボレーションの“かたち”が、いかに新しいビジネスモデル・顧客体験を創出するか。国内の様々な事例から、コラボレーションの1つの理想形が見えてきた。
アンケートを“やりっぱなし”にしている企業は必見！
「今年の夏も危険な暑さに」。気象庁が2023年6月に発表した3カ月予報だ。ところが、同じく6月に実施された大手電力会社の大幅値上げによる電気代の高騰は、これまでどおりにエアコンを使用することへのためらいや…
国際経営開発研究所 (IMD) が発表する「世界競争力ランキング」で、昨年から2年連続で世界1位となったデンマーク。そして、スタートアップ大国として台頭する一方で、世界幸福度ランキングでは、6年連続トップの地位に君臨するフィンランド。どちら...
「テンプスタッフ」「doda」などで知られるパーソルグループ。いまや売上高1兆円を超える大企業へと成長した同グループが掲げるビジョンは「はたらいて、笑おう。」。そのグループビジョンに込められた想い、またDI＆E（Diversity,Inclusion＆Equality：ダイバーシティ、インクルージョン＆イクオリティ）推進の狙いと取り組みに対しグループはどう変化しているのか。グループを牽引する和田孝雄代表取締役社長とDI＆Eを推進するジェンダーダイバーシティ委員会の喜多恭子委員長、そして現場で変化を実感している2人の社員に、グループビジョンの現在地と目指す将来への道程を聞いた。
――人材をコストではなく価値の源泉として適切な配置・活用を図り、組織の成果を最大化する「人的資本経営」が近年注目されていますが、富士通が目指す「人的資本経営」について教えてください。平松浩樹氏（以下…
働き方の最適解を実現する――。そうした理念の下、NTTデータが2011年から提供する「BizXaaS Office」（BXO）。「働き方改革とセキュリティ対策の両立」を支援するサービスとして、これまでゼロトラストネットワークや仮想デスクトップ基盤の構築などを手掛けてきた。そして今年4月、リアルとデジタル双方のメリットを両立するサービスとして新たに発表したのが「BXO Hybrid Workspace for Employee Experience」（BHWE）だ。すでに先進的な企業から反響が寄せられているという新サービスを通じて、NTTデータはどのような価値の創造を目指しているのか。この事業をリードする同社の遠藤由則氏に聞いた。
「Open AIのGPT-4の登場で、第4次AIブームへの流れが一気に加速しました。第3次と第4次の最大の違いは“誰でもAIの活用ができるようになった”ことです。 プログラミング言語ではなく、自...
「これからの10年間、企業経営においての最重要テーマは、デジタルイノベーションによるサステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）の推進ではないでしょうか」と富士通の堤 浩幸氏は提言する。
新型コロナウイルス感染症が「5類」に移行し、3年あまり続いたコロナ禍の出口が見えつつある。社会が正常化へ踏み出そうとしている今こそ、デジタル活用を推し進める絶好の機会といえるだろう。人口減少、少子高齢化、東京一極集中をはじめ、日本が抱える社会課題は枚挙にいとまがなく、個々の問題は複雑化する一方だ。状況を改善するには、政府、地方自治体、民間企業のそれぞれが実効性あるDXを推進することが欠かせない。産官学の識者が様々な見地から提言を行ったフォーラムの内容をリポートする。
「タクシー広告＝BtoB広告」だと思ってませんか？
経済産業省が「DXレポート」を公開してから約5年が経過した。だが、残念ながら日本企業のDXはいまだグローバルに後れを取っているのが現状だ。脱レガシーシステムに手間取る企業、生成AIなどの先進テクノロジーをどう活用するべきか図りかねる企業、取り組みのフェーズは様々だが、大きなビジネス成果につなげている企業は数少ない。そこで日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ、日経ビジネス、日経クロステックは、DX成功への方法論と先行事例を紹介する場として「DX Insight」を開催した。日本の全体動向を俯瞰した経済産業省の講演をはじめ、企業の取り組みを支援するITベンダーの提言、「DX銘柄」選出企業による事例講演など、様々な視点から日本のDXの目指すべき方向性について考える。当日の模様をダイジェストで紹介しよう。
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