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住まいと仕事を考える テレワーク時代の家づくりとは
コロナ禍で大きく変わった生活様式。なかでも仕事の仕方の変化は、私たちの住まいや暮らし方を見直すきっかけになっている。テレワークが続くなか、これからの家づくりには「仕事場」としての視点が不可欠になってきた。
日々の暮らしがより豊かになるワークスタイル提案 家でストレスなく働くための感動テレワーク
自宅でテレワークする人のお困りごとを解決するワークスタイル。家で働く人を支える、大和ハウスからの提案だ。
Zoomが切り拓くビジネスコミュニケーションの「新常識」 オンライン特有の利点を活用しつつ、リアルと共存する時代が到来する
2021年3月22日に開催されたPRESIDENT Online主催のオンラインセミナー「進化するBtoB営業‐DXの波に乗り、飛躍するために‐」に、ZVC Japan（Zoom Video Communicationsの日本法人、以下Zoom）でカントリーゼネラルマネージャーを務める佐賀文宣氏が登壇。他のウェブ会議サービスとの違いやZoomの強みの秘密、今後の戦略などについて熱く語った。その概要をここにレポートする。
自由に話しかけられる“空間”がコミュニケーションロスを解消する メンバー同士の距離を縮めるバーチャルオフィス
｢在宅勤務でストレスがたまる」「ウェブ会議続きで疲れる」──。テレワークの普及に伴い、現場からはこんな声が上がり始めている。その解決策として注目されているのが、バーチャルオフィス「oVice」（オヴィス）である。まるでオフィスにいるかのように周囲とやりとりできる新しい空間だ。
コンタクトセンターのベテランSVが保有する「分析スキル」を標準化する！ AIによる予測分析ツール「Prediction One」導入事例 ベルシステム24
AIを用いてデータを分析し、将来の可能性を推し測る「予測分析」をビジネスに活用する企業が増えている。簡単な操作で使える予測分析ツール「Prediction One（プレディクション・ワン）」をコンタクトセンター（コールセンター）事業に導入したベルシステム24もその1社だ。導入の目的や活用法などについて、同社第1ソリューション開発部の安東龍太氏、西村直人氏、中津有里子氏の3名と、同製品を開発したソニーネットワークコミュニケーションズ法人サービス事業部AI事業推進部の金子直樹氏に聞いた。
キッザニアのKDDI「通信会社」パビリオンを体験 子どもたちが「自ら学ぶ力」を養うきっかけになる デジタルハリウッド大学大学院の佐藤昌宏教授に聞く
「キッザニア東京（東京都江東区）」「キッザニア甲子園（兵庫県西宮市）」は、3～15歳の子どもが楽しみながらさまざまな職業を体験し、社会の仕組みを学んだり、気づきを得たりすることができる人気の職業・社会体験施設だ。その中にあるKDDI「通信会社」パビリオンでは、次世代通信サービス5Gの「通信エリア設計士」の仕事が体験できる。ここでは実際どんなことを学べるのか。「EdTech」（デジタルテクノロジーを活用した教育のイノベーション）の第一人者で、国の教育改革にも携わるデジタルハリウッド大学大学院の佐藤昌宏教授に見学してもらい、その意義や教育効果などについて聞いた。
過去のつまずきを、次のチャンスをつかむための糧に
欧米と比較して低水準にあるとされる日本の開業率。米シリコンバレーに代表される「起業家のエコシステム」形成に向けて、創業や成長を支援する仕組みが徐々に整えられつつある。とはいえ不安が先行し、日本人の起業に対する心理的ハードルはいまだ高いのが現状だ。事業が行き詰まった経験を持つ人なら、自身を奮い立たせるのはなおさら難しい。そこで東京都の事業として2020年にスタートしたのが「東京都リスタート・アントレプレナー支援事業（TOKYO Re:STARTER）」。対象は、起業において困難に直面したことがあり、再び一歩踏み出したいという意欲に燃える起業家だ。
テレワーク “導入後”のさまざまな問題は、ある共通の原因が引き起こしている 約10万人が利用する「NEC 働き方見える化サービス Plus」の価値とは
多くの企業にとってテレワークが業務に欠かせない手段となるのに伴い、さまざまな問題も生まれている。そうしたなか、課題解決に大きく貢献すると注目を集めているのが「NEC 働き方見える化サービス Plus」だ。すでに約100社10万人が利用するこのサービスの魅力はどこにあるのか。今回、具体的な機能や賢い活用法をわかりやすくまとめたホワイトペーパーを作成した（当ページより、無料ダウンロードが可能）。ここでは、NEC担当者への取材をもとに開発のコンセプトや経緯などを紹介する。
SI業界で活躍できるこれからのIT人材像とは AIが進化するほど、「人の価値」が高まる時代
IT人材の不足やデジタル対応の遅れなどから、企業のDXが喫緊の課題となっている。そうした中、コロナ下でもIT投資の冷え込みの影響を受けることなく、名だたる有名企業の幅広いシステムを手がけているのがJSOLだ。デジタル化を加速するためにも、進化を迫られている日本のIT業界の現状や、今後求められるSIer（システムインテグレータ）の役割、そこで活躍できる人材像について、JSOLの前川雅俊代表取締役社長に話を聞いた。
隠れた経営課題「間接経費」を新たな利益の源泉に！ 1万3000社超の登録サプライヤーから適した購買先を提案
経費使用の合理化、適正化は、あらゆる企業にとって重大な課題だ。しかし原材料費や部品代などの「直接経費」に比べ、オフィスや店舗の設備・機器代、各種のリース料、メンテナンス費といった「間接経費」関連の取り組みは多くの企業で進んでいない。2001年、ソフトバンクのグループ会社として設立したディーコープは、この間接経費にフォーカスしたサービスで、高い支持を得ている。今年20周年を迎えた同社の萬田吉寛社長に、サービスの具体的内容や特徴を聞いた。
Jパワーの先進技術を活かしカーボンニュートラルと水素社会の実現を目指す 【特別対談】電源開発 取締役常務執行役員 菅野等 × 経済評論家 門倉貴史
2050年のカーボンニュートラル達成に向け、大きな期待を集めているのが「水素」だ。Jパワーによる取り組みについて、同社の菅野等氏と経済評論家の門倉貴史氏が語り合った。
激変する時代を支える通信環境と、ニーズ即応のICTサービスを提供 テレワーク勤怠管理、新型コロナ感染対策の自動化など、眼前の変化にも素早く対応する
「NURO Biz」をはじめとする様々な法人向けICTサービスを提供しているソニービズネットワークスは、世の中の変化に積極果敢に対応する姿勢を貫いているという。その具体例や思想の背景などについて、小笠原康貴代表取締役社長から詳しく話をうかがった。
「“モノ”＋“ヒト”」の課題を解決し地域企業の潜在力を引き出していく 羽田未来総合研究所との連携協定がスタート
地域の企業の活性化を通して、日本全体の競争力を高めていく──。そうした目的のもと、人事課題の解決をサポートするパーソルテンプスタッフと、企業の事業開発やブランディングを支援する羽田未来総合研究所（羽田未来総研）が連携。新たなプロジェクトを開始する。その内容や意義について、パーソルテンプスタッフの古舘真二氏と羽田未来総研の塙大亮氏が語り合った。
おうち時間で楽しい英語学習！ 「読む、書く、話す、聞く」の4技能をリンクさせて
在宅勤務で自分の時間が確保しやすくなり、英語学習に取り組もうというビジネスパーソンが増えている。しかし、在宅での独学は、モチベーションを維持することが難しい。どうすれば挫折することなく継続できるのだろうか。NHKラジオの「ラジオビジネス英語」の講師でもあり、神田外語大学特任教授、キャリア教育センター長の柴田真一先生にうかがった。
｢5つの事業」推進で2050年の地球に対する責任を果たす 上田隆之 株式会社INPEX（※） 代表取締役社長
日本最大の石油・天然ガス開発企業としてグローバルに事業を展開する国際石油開発帝石（4月より新社名・INPEX）。世界で活発化する気候変動問題への対策強化、他方で高まるエネルギー需要。経営戦略の変革が求められる中、同社は今年1月に「今後の事業展開～2050ネットゼロカーボン社会に向けて～」を公表した。その柱として設定したのが「5つの事業分野」である。上田隆之社長の視線の先にはどんな未来があるのか──。
自己実現のため、英語で新しい自分をブランディング！
「英語ができること」と「英語で仕事ができること」は違う。そんな観点から、グローバルビジネスでキャリアアップを目指す人をサポートしてくれるのが、SPARKDOJOだ。英語力に加え、仕事で外国人と堂々と渡り合うための英語「コミュニケーション能力」を鍛える、そのトレーニングの中身とは？
なぜ日本企業にDXとデータ活用が欠かせないのか オンライン商談の増加で「顧客データ危機」が忍び寄る
DXの推進やデータ活用が企業の競争力を決めると言われるようになって久しい。しかし日本では、DXを実現している企業とそうでない企業の二極化が際立っている。さらに新型コロナウイルス感染拡大によるテレワークの普及で企業のデジタル化が進んだ一方、貴重な「顧客データ」の獲得・活用に新たな危機が生じているという。日本企業は、今後DXおよびデータ活用にいかに取り組んでいくべきか。経済産業省の2020年「デジタルトランスフォーメーションの加速に向けた研究会」座長として日本のDX戦略を検討し、同省の『DXレポート』『DXレポート2』の作成をリードした南山大学理工学部教授の青山幹雄氏に話を聞いた。
米国株式取引を始める中・上級の日本人投資家がサクソバンク証券を選ぶ理由 ヨーロッパ発、先進の投資スタイルを提供！
世界が危機に直面するときこそ投資などの資産運用に注目が集まるといわれる。昨今のコロナ禍も例外ではない。そんな中、特に中・上級の日本人投資家からの支持を背景に、急成長を遂げているのがサクソバンク証券だ。デンマーク・コペンハーゲンに本社を置くサクソバンクグループの日本法人として2009年に事業を開始した同社は、米国株式取引を開始した18年以降、口座数が約5倍に増加。サクソバンクの米国株式取引がなぜ選ばれるのか。その背景と要因に迫る。
文系・理系10学部、約1万5000人が学ぶワンキャンパスが人材を育てる ＜対談＞黒坂 光 京都産業大学 学長 × 永田和宏 京都産業大学名誉教授
【永田】黒坂さんは学長に就任された際に「人材の育成という大学の原点に戻る」と話されていました。京都産業大学が育成する人材像というのは、どのようなイメージでしょうか。【黒坂】「京都産業大学」という名は…
企業と地域のモデル事業も行い日本型の「三方良し」を後押しする 新たな旅のスタイル ワーケーション＆ブレジャー
コロナ禍によりテレワークが広がるなど、働き方の多様化が加速している。この動きのなか、働き方改革とも合致した「新たな旅のスタイル」として観光庁が推進するのが、ワーケーションやブレジャー（※）といった仕事と休暇を組み合わせた滞在型旅行だ。その普及に取り組む観光庁の平泉洋参事官に話を聞いた。