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パートナーの半数が「気になる」。コロナ禍で増加する“在宅加齢臭”の最新ソリューション 男性向けボディソープが堅調の理由
在宅勤務と自粛生活でいわゆるコロナ太りという悩みが登場したことは記憶に新しい。しかしながら新しい日常での悩みはそれだけではない。コロナ禍で「自分のニオイに気づいた」、あるいは「パートナーからニオイの指摘を受けた」男性が半数以上いるという現状が浮き彫りになった。こうした影響もあってか、男性用ボディソープ市場はコロナ禍に見舞われた2020年も堅調に推移。新しい日常で向き合いたい“在宅加齢臭”と、その最新ソリューションをお届けする。
投資家と事業者の確かな連携がSDGsの達成には欠かせない
1918年の創業以来、「共存共栄」の精神を継承するSMBC日興証券。持続可能な社会の実現も重視するなか、独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構（JRTT）のサステナビリティボンドの引受けも担っている。それぞれのトップに、事業活動を通じた社会課題解決への思いなどを聞いた。
国内最大740拠点以上！投資ゼロで今すぐ“理想の働き方”を実現 法人向け多拠点型サテライトオフィス「SmartOffice」
日本におけるシェアオフィスのパイオニアとして、2000年よりサービスを提供するアセットデザイン。現在、同社の法人向け多拠点型サテライトオフィス「SmartOffice」が企業から好評を集めている。評価のポイントは、一言でいえば“使い勝手のよさ”だ。この新サービスを始めるに当たって何を重視したのか、特徴はどこにあるのか。若林武社長に聞いた。
人財のあらゆるデータをもとにヒトと組織の活躍を実現する“経営”を 人財活用プラットフォーム「HRMOS（ハーモス）」
終身雇用の限界やジョブ型雇用の進展、さらに長引くコロナ禍などを受け、人財マネジメントのあり方も変化している。そこで企業の経営部門、人事部門の関心を呼んでいるのが、ビズリーチの人財活用プラットフォーム「HRMOS（ハーモス）」だ。同社の多田洋祐社長と古野了大氏に、開発の背景やシステムの特徴などについて聞いた。
連戦連敗から大逆転。「本麒麟」成長の理由は徹底して貫き続ける“お客さま本位” 全部署・全社員の意識を変えた“鶴の一声”
2018年の発売から3年、「本麒麟」はキリンビールの代表格ブランドへと成長した。だが、本麒麟の誕生前は麦系の新ジャンルでは連戦連敗、十数年もの間ヒット商品に恵まれなかったという。大逆転劇の原動力となったのが「お客さま本位」への回帰。お客さまの声を聞き、本質を突き詰め、半歩先のおいしさを提供し続けた結果だという。ものづくりに王道はない。その真理を思い知らされるような、開発者たちの探求と奮闘のものづくりへのこだわりに迫る。
リモートワークで浮き彫りになった「時間泥棒」とは？ 浸透が加速する「ワークマネジメント」という概念とは？
コロナ禍で急速に導入が進んだリモートワーク。チームメンバーが点在して働く環境下で、生産性を上げることが企業の喫緊の課題となった。その結果、多くの企業はコミュニケーションツールを導入し、在宅勤務でも意思疎通できる環境を用意しようとした。しかし、現場からは膨大なチャット・メールのやり取りや、度重なるウェブ会議、ツールを使った上司への報告などに追われ、「本来の“自分の仕事”に集中できない」「メンバー間の意思疎通がうまくいっていない」といった声が多く聞こえる。ところが最近、そうした現場を救う切り札として、「ワークマネジメント」という考え方が脚光を浴びている。理想的なチーム作りと生産性の向上をもたらす概念だという。Asana Japanの田村元代表取締役に詳しく話を聞いた。
創業3年でスマホ決済サービス国内トップ！ PayPayの急成長を可能にした人材採用戦略とは？ PayPayとSpring転職エージェントのパートナーシップに迫る
「現金がなくても、スマートフォン1つでどこでも決済可能な世界をつくる」。そんなビジョンを掲げ、創業からわずか3年で国内トップの決済サービス事業者に急成長したPayPay。キャッシュレス社会を推進する政府方針に加え、新型コロナ感染拡大によって生活が一変しeコマースや宅配、デリバリーの需要が高まったことで、現金よりスマホ決済を選ぶ人が急増するなど時代の後押しを受けた。今やPayPayアプリのユーザー数は4,000万人以上、加盟店数は328万カ所以上に達している。ベンチャー企業が急成長を遂げる上で鍵を握るのは「人」。そしてPayPayが、人材採用戦略のパートナーに選んだのがSpring転職エージェント（以下、Spring）だ。なぜPayPayはSpringを選んだのか。SpringはPayPayのニーズにどう対応したのか。今回、PayPay執行役員CFO・コーポレート統括本部長の走出雅紀氏と、アデコ執行役員Spring事業本部長の板倉啓一郎氏との対談を行い、PayPayの人材採用戦略について語ってもらった。
マーケティングBPOで、“変わり続ける企業体”へと進化させる 求められるのは、変革をやり抜く力と未来創造型の思考
コンサルティングファームのアクセンチュアは、BPOマーケットで世界トップシェアを誇るプレイヤーでもある。一般的なBPOには業務効率化やコスト削減といったイメージがあるが、アクセンチュアがBPOによって手がけるのは企業変革そのものだ。中でもマーケティング領域のBPOを担うのがエクスペリエンスビジネスチームである。チームを率いる二人のリーダーに、いかにして生活者の立場から逆算したマーケティングが企業変革を促し、新たなビジネス成果を生む起爆剤となるのかその最新事情を聞いた。
46歳、ヤンセンファーマ新社長が「従業員の声はギフト」を座右の銘にする理由 これからのリーダーに必要なのは従業員から「学ぶ姿勢」
グローバル市場でリーダーになれる日本人は少ないといわれる中で今年3月、米ジョンソン・エンド・ジョンソングループの医薬品部門、ヤンセンファーマの日本法人に46歳の若き日本人リーダーが登場した。米国ジョンソン・エンド・ジョンソンに入社後、複数の国々でリーダーを務めてきた關口修平新社長だ。そのキャリアから米国仕込みのリーダーシップスタイルかと思いきや、まったく正反対で物腰は柔らかく、謙虚さがにじみ出る人柄。
企業との積極的な対話活動を通じて、ESGへの取り組みを促す 国内最大規模の機関投資家として、持続可能な社会を支援
2021年4月から全資産の投融資にESG評価を取り入れた日本生命。創業当初からの運用理念と実績を基盤に推進してきたESG投融資を一段と強化している。その方針や具体的な取り組みなどについて、新設されたESG投融資推進室の栗栖利典部長に聞いた。
在宅勤務の利点を最大化するリフォームの好機到来！
コロナ禍をきっかけに、在宅勤務は一気に広まった。在宅勤務を取り入れた働き方はもはや日常になりつつある。働くことを前提に、より快適に過ごせる住空間を作ろうとリフォームを検討する人が増えている。
戦略と技術の“橋渡し”こそがDXを成功に導く重要な鍵 今、必要なのは「データ活用技術を駆使したDX」
DX推進に経営資源を投入しているが、「思うように取り組みが進まない」「行き詰まっている」。今、そんな企業は少なくないだろう。そうしたなか、“結果の出るコンサルティング”で高い支持を得ているのがイグニション・ポイントだ。DX成功の鍵はどこにあるのか。また、同社のコンサルティングの特徴とは──。イグニション・ポイントデジタルユニットの古嶋十潤氏、柏良輔氏に聞いた。
自身の満足感や喜びの源泉を見つめ直すことが将来の準備の第一歩に 現役時代と引退後を分けて考える必要はない
備えあれば憂いなし。これからセカンドライフを迎える現役世代にとっても重要な心得だ。「高齢者ライフスタイル構造基本調査」（※）などを行う日本能率協会総合研究所の稲富健氏に、充実したシニアライフに向けて意識しておきたいことなどを聞いた。
安全なMFAで激化するサイバー攻撃の被害拡大を防止 経営者が情報資産を守る時代に
新型コロナウイルスの収束にはまだ時間がかかり、現在拡大しているランサムウェア（身代金要求型ウイルス）などのサイバー攻撃もまた、長く続くと予測されている。そんな中、感染予防としてマスクを装着することと同じように、サイバー攻撃から企業の情報資産を守るためには、パスワードを補うMFA（多要素認証）を継続的に利用しなければいけないと提言しているのが、株式会社インターナショナルシステムリサーチ（ISR）のメンデス・ラウル代表取締役社長だ。
名刺アプリのEightが、オンラインビジネスイベントとの出会いを後押しするサービスを開始 ビジネスパーソンの繋がりを活用
コロナ禍で企業やブランドが開催するリアルイベントが開催自粛を余儀なくされたことに伴い、それらのイベントがオンライン形式での開催へ切り替わっている。Sansan株式会社がおこなったイベントの運営に関わるビジ…
ICTで経営に「価値」を提供する。JSOL法人ビジネスイノベーション事業本部トップが語るビジネスの未来 社員の“WILL”を活かし、イノベーションを次々と生み出す
ICTコンサルティングからシステム開発、導入、保守運用まで一気通貫のサービスを提供するJSOL。その部門の一つである法人ビジネスイノベーション事業本部は、高いコンサルティング力、技術力と機動力を誇り、幅広い業種の顧客に対応している。近年は大規模なコンペティションで、大手ベンダーや有名ビジネスコンサルティングファームを抑えて選ばれるケースが増えているという。コロナ禍で日本企業のデジタル化の遅れが浮き彫りになった今、同事業本部では未来のデジタル社会を見据えて、イノベーション創出への取り組みを実施中だ。JSOLにおける法人ビジネスイノベーション事業本部の概要と、働く人の意欲と能力を引き出す組織運営について、JSOL常務執行役員・法人ビジネスイノベーション事業本部長の増田裕一氏に聞いた。
日本でヨーグルトシェアトップの明治が基幹商品で中国市場に進出するワケとは？ 「LG21」「R-1」ダブル投入で、プロバイオティクスを根付かせる
今年4月、明治は日本で圧倒的な人気を誇るヨーグルト「明治プロビオヨーグルトLG21」と「明治プロビオヨーグルトR-1」の2商品（ドリンクタイプ）について、中国での販売を開始した。長年の乳酸菌研究によって開発したこの2ブランドは、現在の明治にとって極めて重要な商品だけに、失敗は許されない。明治はなぜこのタイミングで中国進出に踏み切ったのか。
客観的、多角的な候補者情報が中途採用の現場を変える！ 利用継続率約98％のリファレンスチェックサービス
書類選考や面接では知ることができない、採用候補者の人物像やこれまでの仕事ぶりを同僚や上司など第三者に確認する──。今、中途採用の選考で「リファレンスチェック」を実施する企業が増えてきている。この分野においてオンライン完結型の月額制サービス「back check」を提供して注目を集めるROXXの中嶋汰朗社長に、その特徴や上手な活用法などを聞いた。
大切なのは、自分にとっての価値が変わらないものを選ぶこと 音や空気といった「目に見えないもの」にもこだわれば、人生がより豊かになる
パナソニックの「エネチャージ」は、エアコンの稼働時に大気中に排出されてしまっていた熱エネルギーを蓄熱し、有効活用することで、暖房運転時の快適性アップを実現した世界初の技術だ。この技術革新から約10年後、今度は熱エネルギーを冷房運転時にも生かした「新・エネチャージ」が誕生した。新旧二つの世界初の技術（※1）が提供する価値と、自身の活躍の舞台である音楽との関わりを指摘するのは、世界的なマリンバ奏者で作曲家の林美里さん。孤高のアーティストが感じた「空気」と「音」の共通点とは──。林さんの視点を通して、新・エネチャージの真価に迫る。
感染症予防を専門とする医師が「クリーン・リフレ」を選んだ理由 【特別対談】有効性と安全性、その科学的エビデンスが極めて重要
ウィズコロナの時代、目に見えないウイルスに対処するには、確かな知識とそれに基づく正しい行動が欠かせない。そこで今回、感染症予防の専門家であるHICクリニックの平畑徹幸院長と医療機関や学校でも使われている除菌商品「クリーン・リフレ」を開発したアクトの内海洋社長による対談を実施。いま求められていることについて語り合ってもらった。