「コロナをはじめ、現代のグローバル社会に横たわる問題は、1つの専門分野からのアプローチだけでは解決できないものが多いです。そうしたときに必要となるのは、相手を打ち負かすような競争力ではなく、協力や協…
コロナ禍で自身や家族の将来について考えた人も少なくないだろう。終活は、納得の人生を全うするための大事な取り組みの一つだ。
工学部、環境情報学部、スポーツ健康科学部の3学部8学科からなる工科系総合大学として、地域に貢献する人材の育成に注力する福井工業大学。常に時代の要請に適う工業大学のあり方を追求する同学は現在、「宇宙研究推進本部」を新設し、宇宙をテーマとするプロジェクトを進めている。その狙いはどこにあるのか。掛下知行学長に聞いた。
新型コロナウイルスの感染拡大が、依然として多くの企業に暗い影を落とし、まるで長いトンネルの中のように先行きが見えない時代。 しかし、そのトンネルをずっと前から走り続けている鉄道会社がある。千葉...
自律分散型の水循環システムで世界の水問題解消に挑む前田瑶介と二酸化炭素研究で地球温暖化を止め火星開拓を目指す村木風海。Forbes JAPANの「30 UNDER 30」に選出された次代のフロントランナーふたりが、自動車メーカーAudiのカ...
老舗メーカー・パナソニックは「未来のカデン」創出へ向けて5年前に先手を打っていた。その施策こそが、社員の企業内起業を強力にアクセラレートする新規事業創出プラットフォーム、ゲームチェンジャー・カタパルト（以下、GCカタパルト）の立ち上げだった...
いま「人的資本経営」が注目を浴びている。人という見えない資産の情報をいかにデータとして活用し、組織の活性化につなげるのか。慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授の岩本隆氏、日本ユニシス執行役員の白…
東日本旅客鉄道（JR東日本）とKDDIは、「交通」と「通信」という二つの社会インフラが融合した「分散型まちづくり」の共同事業化に向けて動きだした。その狙いと、両社がプロジェクトに込める思いについて、JR東日本の表輝幸・執行役員事業創造本部副本部長と、KDDIの藤井彰人・執行役員ソリューション事業本部サービス企画開発本部長に聞いた。
業界のデジタル変革を支援するアクセンチュアの中でも、主新製品の開発やサービスデザインをオーダーメイドで行っている、通称IPPチーム。0→1を生み出す仕事の面白みや価値とは？
小売業界のDX推進を目指して開催された「イオン SM-DX Lab」。未来のありたい姿から考える業界内外の連携可能性や、それを支える人材、組織作りについて議論が交わされた。先進企業の取り組みから見える、小売業界の次の一手とは。
デジタルによってビジネスにかかるコストやリソースは大幅に減り、誰もがアイデア次第で社会を変えられる時代。「これからの事業創造は、個別の課題にいかに深く向き合うかがカギになる」とRPAホールディン...
「欧州のSXSW（サウス・バイ・サウスウエスト）」と呼ばれるベルリン発テックイベント「TOA」の日本版。2021年は2/15-16 の2日間、オンラインで開催される。今年の見どころとは？
水環境の保全や水産資源の保持は、人類が地球規模で取り組むべき重要な課題であり、国連が定めた「SDGs（持続可能な開発目標）」の中にも、海洋資源の保全や食料の安定確保が掲げられている。これらの解決に貢献す…
コロナ禍で国をまたがる人々の往来が減少した一方、ビジネスのグローバル化は依然として進んでいる。金融機関も例外ではなく、成長の源泉をグローバル市場に求め、外国企業としのぎを削る。その1つが、みずほフィ…
朝倉 私も子どもの頃はリトルリーグで野球をやっていました。上原さんは2019年に引退を表明されましたが、まだプレーの姿を覚えています。新人1年目から大活躍でしたね。小さい頃から将来の夢はプロ野球選手だっ…
2013年ごろから急速に普及し、もはや生活必需品となったスマートフォン。毎年続々と新商品が市場に投入される一方で、デザインや機能面での差別化が難しくなり、「コモディティ化」が進みつつあるのも事...
スナック菓子で圧倒的な国内シェアを誇るカルビー。製品づくりと同様に、業務におけるIT活用も革新的だ。キーワードは「社員を元気にするIT」。その環境整備の一環として、業務プラットフォームの移行が行われた
2月3日から東京・六本木の国立新美術館で開催されている「佐藤可士和展」。その展示作品の中に、ワインのエチケットを縦1050 mm、横750 mmのB全大サイズに引き伸ばしたシルクリーンのポスターがある。佐藤可士和がブランディングを手がけるニ...
ISO認証などの審査・登録を行う一般社団法人日本能率協会は、認証取得を希望する企業への営業アプローチを強化するためウェブマーケティングを開始。MA（マーケティングオートメーション）で作成した見込み客リストをもとに、BPO（業務の外部委託）で電話によるアプローチを掛けるという手法で、コロナ禍においてもウェブ経由での引き合いを増やすことができた。
首都圏・北関東とのアクセスが良好で、国内有数の広大な工業団地を持ち、「本社機能移転強化促進補助」など、独自の優遇制度も手厚く用意している茨城県。過去10年間の企業立地面積と県外企業立地件数は、全国トップ※1だ。県の積極的な誘致活動を背景に、本社や研究所を移転する企業が増えており、新型コロナウイルス対策による“脱東京”の流れも、転入者の増加を後押ししている。多くの企業を引き付ける、茨城県のポテンシャルと魅力を探った。
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