吉田和充：ここ数年、日本でもESG投資やSDGsという単語を聞く機会が増え、SDGsに取り組む企業も増えています。ただ、日本と欧州を比べると、10年近く差がついているというのが率直な感想です。も...
日本固有のIT業界の構造問題を、富士通はどう変えようとしているのか。そもそもなぜ富士通はIT産業の構造改革を目指すのか。2021年の4月に本格始動した「ジャパン・グローバルゲートウェイ（以下、J...
中小企業向けに自動で適切な補助金・助成金を診断１社目は、ITサービスの提供やコンサルを行う「ライトアップ」。実は同社は一時、売り上げ大幅減少が見込まれていた。コロナ禍で、メインの販路だった企業向けの経…
ダイヤモンド社は9月14日、Miletos、ワークスモバイルジャパン、サイボウズ、Slack Japan、ビズリーチの協賛を得て、Diamond DX Summit 2021「真のDXを実現する『現場力』と『経営力』」と題したウェブセミナーを実施した。その中で、サイボウズの事業戦略室 kintone ビジネスプロダクトマネージャー、相馬理人氏が「現場と協調するDXの始め方」をテーマとした講演を行い、DXを推進する上で、現場と取り組むメリットや現場をうまく巻き込むポイント、DX推進リーダーとして最初に行うべき点などについて解説した。
2020年3月にCRAZYから独立し、現在は複数の立ち位置で人生の充実度アップに貢献する山川氏に、インテル® Evo™ vPro® プラットフォームを採用した最新ビジネスノートPCであるHP「Dragonfly G2」を使ってもらいながら、ご自分のビジネス観をお話いただきました。
2021年7月にアメリカのキャリアサイト｢Comparably｣が発表した「女性従業員が選ぶベストCEOランキング」。2020年6月23日から1年間の女性従業員による評価に基づいたこのランキングで1位に輝いたのは、アドビの会長、社長兼CEO...
オフィスの役割は働き方改革や感染症の蔓延など社会環境や、社員数の増加によって半ば強制的に変化を求められることもある。しかし、オフィスは急には変えられないし返せない。賃貸オフィスは長期契約が前提で、敷金や多額の工事費用など投資も伴うため、これ...
喫緊の課題とされるDX（デジタル・トランスフォーメーション）。しかし、多くの企業が推進に行き詰まっている。そこにはどのような問題が潜んでいるのか。2人のデジタルエキスパートの会話から見えてきた、DX奏功の秘訣とは？DX推進が、思うようにビジ...
大切な思い出や大事な連絡先など、スマートフォンには失くすと取り返しのつかないデータが保存されている。故障や紛失に備えてバックアップをしなければと考えながら、手間がかかったり時間がなかったりといった理由で、対策していない人も多いのではないだろうか。そんな人におすすめなのがiXpand ワイヤレスチャージャーだ。今回は40代のビジネスパーソンがプライベート使いもできる画期的なツールをご紹介する。
オーラルケアをはじめとする生活用品メーカーのライオンは近年、積極的に人事改革を進めている。2019年7月には「働きがい改革」を宣言。ニュースでも大きく取り上げられた「副業解禁」のほか、キャリア設計を考え…
コロナショックでこれまでの当たり前が大きく変わり、日々移り変わる状況の中、逆境に立たされた中小規模の事業者も多い。そんな中、ビジネスを止めずに、しなやかに新たな挑戦を続けているビジネスオーナーがいる。漁業、食べられるバラの商品化、 AIチ
DXの本質に迫り、DXを通じた日本の未来について語るオンライン配信イベント「Forbes JAPAN DX SUMMIT」が9月29日に開催された。Session2では「中小企業間決済におけるDXとは −ビジネスカード決済がもたらす業務効率...
日々向き合わなければならない課題を経営者同士で共有し、手を取り合って解決に導く「お悩みピッチ」。2020年よりスタートした本企画、2021年第4回のお悩み人は、編集・ライターの富永玲奈さん。書籍や雑誌、WEBメディアでの仕事をこなしながら、...
2006年に登場したHD-PLC規格が、地下や屋外、工場や倉庫といった今までインターネットが届かなかった場所の救世主として注目を集めている。発売から15年、HD-PLCはどんな変化を遂げてきたのだろうか。
顔料や着色剤、印刷インキ、機能性樹脂などを展開する大日精化工業。第1回「環境フォト・コンテスト」から継続している募集テーマ「環境色彩」に対する理解の深まり、作品のクリエイティビティの進化を実感しているという。
地球環境国際賞「ブループラネット賞」などを通じて、真に豊かな社会と文明の創造に貢献する──。旭硝子財団・顕彰事業部長の田沼敏弘さんは、より良い未来を築く上で「環境フォト・コンテストへの参加も重要な活動の一つ」と語る。
事業そのものが自然環境と密接に結びついている王子ホールディングス。「環境フォト・コンテスト」は、自社の想いを市民と共有できる貴重な場だ。同社コーポレートガバナンス本部広報IR室の二人に話を聞いた。
地球環境問題への取り組みとして、国よりも早い2020年5月に2050年度CO2排出量「実質ゼロ」を掲げた東日本旅客鉄道。すでに「水素社会の実現」「省エネ」「創エネ」といった多様な領域で具体的な取り組みが進められており、およそ30年後の目標達成までのレールはしっかり敷いてあるようだ。
印刷・情報技術を基盤に、出版、包装、建材、エレクトロニクス、エネルギー分野、ライフサイエンス──。幅広い事業を展開する大日本印刷が目指す社会について、サステナビリティ推進部の鈴木由香さんが答えてくれた。
全国に約650店舗を展開し、写真を愛する人々の活動を支えるカメラのキタムラ。同社広報の佐藤卓さんは「写真文化を守り、未来に引き継ぐことで地球環境保全に貢献したい」と、言葉に力を込める。
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