わずか2カ月足らずで1万人以上のテレワーク化を実現したNTTコミュニケーションズ。2017年からカルチャー、ルール、ツールの3つをバランス良く整備する「三位一体の改革」を進めてきたが、コロナ禍以降は特にカルチャーを重視し、トップダウンとボトムアップの両面からユニークな活動を続ける。テレワーク下で業務効率化を進めるため、カルチャーの醸成がなぜ必要なのか。同社で改革を進める山本 恭子 氏に、実効性の高い施策について聞いた。
コロナ禍で急激に浸透した在宅勤務はオフィスの在り方を変えようとしている。半ば強制的に広がったテレワークにより出社率も下がり、オフィス不要論や見直しを検討する企業も多い。ジョブ型の雇用拡大など働き方自体が多様化するなか、オフィスのあるべき姿とは? オフィスづくりを通して“働く空間”の改善を長年支援してきたオカムラの担当者が、スペースデザイン、ワークデザインを手掛けるプロの目線で、アフターコロナのオフィス論を大いに語った。
今や非日常ではなく、日常の生活様式として浸透したオンライン会議。導入当初は新鮮で、「画面越しでも十分にコミュニケーションできる」と思ったものの、使い続けるうち「やはりオンラインでの意思の疎通は難しい」と感じている人も多いのでは。ではどんなふうに進行したり、話したりすればいいのか。円滑な業務につながるオンライン会議のコツをフリーアナウンサーの住吉 美紀 氏に聞いた。
コロナエフェクトを奇貨として何を学べるか?日本企業は在宅勤務をどう捉え、如何に働き方改革に生かすべきか。アフターコロナ下の世界で目指すべき働き方改革の理想形に迫る。
コロナ禍でTeamsやZoomを使ったウェブ会議は、在宅勤務でのニューノーマル(新たな日常)になった。だが、画面越しのウェブ会議は、相互関係が希薄でコミュニケーションの深化が難しい。その課題を解決する秘策として俄に注目を集めるのがメタバースだ。概念としては歴史があり、かつてブームにもなったメタバース。近年の技術的進化を背景に、いよいよビジネスでの本格導入が進む。メタバースはビジネスコミュニケーションをどう変えるのか。MR(複合現実)、メタバースに精通する日本マイクロソフトの上田欣典氏に聞いた。
コロナ禍は世の中を「変化」「変革」させるきっかけとなった。その最たるものがデジタル化だ。企業はDX(デジタルトランスフォーメーション)による業務改善や新規事業の創出が焦眉の急となり、ビジネスパーソンもテレワークの普及など働き方が大きく変わった。今回、電子契約や電子署名で知られるドキュサイン・ジャパンは「変化の時代のDX」をテーマとしたパネルディスカッションを開催。先進的に取り組む2社、シスコシステムズとミツカングループからゲストを招いて「DXと働き方改革」の大きなポイントについて語った。
コロナ禍でネットビジネスの売り上げが伸びている中、カスタマーサービスの重要性が高まっているが、顧客対応の複雑さや、人件費増に悲鳴を上げている企業も少なくない。その課題を解決してくれるのがAIで自動対応をしてくれる「チャットボット」だ。高精度なAIを使った仕組みで課題を解決した企業の事例を紹介する。
2020年12月に星空保護区に認定された神津島。島全体が認定されたという特徴から「ダークスカイ・アイランド」の呼称を使用することが許されている。世界に約190カ所(22年1月現在)ある星空保護区のうち、「ダーク…
ニューノーマル時代の働き方として注目を集めている「ワーケーション」。仕事と観光・休暇を組み合わせた体験のことだが、「旅先選び」で大切な要素となってくるのが「大都市隣接」「豊かな自然や文化財」、「適度な疎」という3つの要素だ。そして今、この優位性を兼ね備え、熱気を帯びている地域が滋賀県の「湖西地域」。びわ湖を中心とした豊かな自然や文化、そしてワーケーションに最適なスポットを紹介する。
これからの日本企業にとって、DX(デジタルトランスフォーメーション)の実現は最も重要な経営課題の1つである。各種のデジタル技術を有効に活用できれば、今後も市場での競争力を維持し続けることが可能となるだろう。とはいえ、経営トップが旗を振りさえすれば、革新的なビジネスやサービスがいきなり生まれるというものでもない。アナログ情報や業務プロセスのデジタル化が進まないままでは、どんなに先進的なビジョンも絵に描いた餅になってしまうからだ。まずは現場業務の変革に取り組むことが、DXを着実に進めていく第一歩だといえるだろう。
Forbes JAPANは2022年2月、日本のDXを情報システムの側面からけん引するCIOを選出するCIO Awardをレノボ・ジャパンとともに設立した。この記事ではグランプリと準グランプリ受賞者の声を届ける。情報システム部門でキャ...
南国の沖縄とはいえ肌寒さを感じるようになった2021年12月。沖縄市の展示施設「沖縄アリーナ」には、大勢の家族連れの姿があった。子ども向け職業・社会体験イベント「Out of KidZania in おきなわ」が2日間にわた…
昨年からポートフォリオを一新し、アドテク企業からパブリッシャー支援のリーディングカンパニーへの転換を図ろうとしているのがFLUXだ。2021年3月から新ミッションを掲げ、経営基盤の強化を図るなど、着々とその地歩を固めつつある。CBDOである平田慎乃輔氏に、2022年以降に同社が目指す姿を聞いた。
「K字回復」というキーワードが浸透している。個別に企業の動きを見ていくと、困難な状況下でもしたたかにビジネスチャンスをうかがい、業績を拡大している企業も少なくない。コロナ禍の影響を受けている業種を見…
白樺高原の女神湖で開催された氷上走行会で登場した新型「ノート」4WD。凍った湖面に不安を感じながらアクセルを踏むとスリップもなく自然に走り出す。
日本ではがんなど16種類の特定疾病のほかに、指定難病は約333あり、指定外の疾病も数多くある。武田薬品工業の公表データによると、患者数が少なく発症機序などが判明していない希少疾患は約7000種類存在し...
新生銀行グループのアプラスのIT本部は、2カ所にあったオフィスを1カ所に集約。オフィスの改修を経て、2021年9月にフリーアドレスに移行。座席管理システムも導入した。
政府・自治体の新型コロナ対策、ワクチン接種・治療薬の2本柱新型コロナウイルス感染症との闘いが3年目に入る。先進国をはじめ各国でワクチン接種が広がり、治療薬として飲み薬の承認も進んでいる。ただ、新たな...
近頃、観光業界で耳にすることが多くなったDMOをご存知だろうか。これは“Destination Management / Marketing Organization”の略で、各地の観光資源に精通した観光地域づくりの舵取り役となる法人のこと...
サントリーと、そのエージェンシーのひとつであるHakuhodo DY Matrix は、サントリーの飲料のキャンペーンで、「デジタルファースト」時代において活用できる新たな打ち手を取り入れた。GumGumの提供するコンテクスチュアルターゲティングだ。
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