DIGIDAYは、8月1日（月）リッツ・カールトン東京にて、DIGIDAY MEDIA BUYING FORUMを開催します。テーマは「Media Buying 2030」。登壇者には電通グループ・榑谷氏、パナソニックコネクト・山口氏らが決定しています。
スカンジナビアンデザインの魅力だけに留まらず、安全性を飽くなく追求する姿勢や高い環境意識に基づくプロダクトによって、ラグジュアリーカーメーカーの中でも独自の地位を築いているボルボ。サステナビリティに向けた取り組み、そして企業活動全般に於いて...
40代、50代になりおなか回りや、健康診断の結果が気になってはきたけれど、大好きな白米や麺類はやめられない。でも腸内環境を整えて健康は維持したい。そんな葛藤を抱える人は多いだろう。サプリメント市場が拡大し続ける中、開発から15年近くがたった今もなお、右肩上がりで売り上げを伸ばしているのが富士フイルムの「メタバリアシリーズ」である。発売以降、次々と新たな「機能性」を追加し、進化し続けてきた背景について、同社担当者らに話を聞いた。
「ときめき、長持ち」というキャッチフレーズを掲げたスマートフォン「OPPO Reno7 A」が登場しました。「長持ち」という新しいコンセプトを掲げた経緯を伺いました。
経営において「先進性」「多様性」「地域密着」を追求するあいおいニッセイ同和損保は、スポーツを通じた共生社会の実現にも力を注いでいる。この6月には、パラスキーヤーとして活躍し、日本パラスポーツ協会の理事も務める大日方邦子氏が社外取締役に就任した。そこで今回、同社の新納啓介社長と大日方氏に取り組みへの思いや今後の抱負について語り合ってもらった。
スキンケアをはじめるミドルエイジ男性が増えている。同時に、肌を整えることでビジネスへの好影響を実感する人も増えているようだ。人生100年時代、現役期間が延びているビジネスパーソンにとって、スキン...
クッキーレスと同様に大きな課題が、デジタル広告には残されている。「指標がバラバラで、メディアを横並びで評価をできない」という大問題だ。ニールセンの広告効果測定ソリューション「デジタル広告視聴率（Digital Ad Ratings）」は、それを解消できるという。ニールセン デジタルの宮本淳氏に聞く。
――HR動画は、採用における企業ブランディングの手法として、昨今注目されています。HR動画にはどのような役割を期待できるとお考えでしょうか？別所 求職者の方々は就職先を選ぶときに、企業のホームページに掲…
「人的資本」とは、人材をコストではなく価値を生み出す投資対象と捉える考え方のことを指す。2020年9月に経済産業省より公表された「人材版伊藤レポート」にてその重要性が指摘されたことを契機に、持続的な企業…
マイクロプラスチックは、歯磨き粉や洗顔料などに使われるマイクロビーズのような製品に含まれる細かなプラスチックと、もとは大きなプラスチックごみが紫外線や波によって劣化し砕かれたものの、大きく2種類に分…
2020年以降のコロナ禍で急速に普及したリモートワークやオンライン会議。それを牽引したのはビデオコミュニケーションサービス「Zoom」だった。なぜ、後進だったZoomが選ばれたのか。この先、どう...
仕事のパフォーマンスを左右する要因の一つが、集中力。ところが、作業中にチャットで横槍が入ったり、オンラインミーティングが隙間なく設定されることで食事や休憩が思うように取れなかったりと、集中をキ...
数々のレディースアパレルや、ストリートファッションなど、50以上のファッションブランドを展開するTSIホールディングス。同社を代表するブランドの1つ「ナノ・ユニバース」は、手頃な価格帯と洗練されたデザインで男女、年代を問わず多くのファンを持ち、オフィスカジュアルに利用する顧客も多い。ゴルフを趣味に持つ読者なら、「パーリーゲイツ」「PINGアパレル」「ニューバランスゴルフ」などを運営している会社と聞けばピンとくるかもしれない。
利己主義から利他主義へ。短期ではなく長期視点に立つべき。新型コロナウイルスの蔓延はビジネスを根幹から変えてしまった。このゲームチェンジの時代において日本の長寿企業に世界の注目が集まっているという。その真相を日本経済大学大学院 特任教授であり...
――自然の中へ入ることで、脳にどのような好影響があると考えられますでしょうか？瀧 靖之（以下、瀧）：私たちは、普段から思考・判断・学習などの認知機能（高次脳機能）を使って生活しています。人が多い場所…
近年、大企業を中心に業務の一部プロセスを外注する「業務プロセスアウトソーシング（BPO）」の需要が高まっています。その中で、ただ単に「外に委ねる」のではなく、「本質的な課題解決」に取り組むのがアクセンチュアのオペレーションズ コンサルティング本部です。アクセンチュアのBPOとは何かを現役コンサルタント2人に聞きました。
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Forbes JAPANとアメリカン・エキスプレスが共鳴し、2020年に立ち上げた「お悩みピッチ」。その「助け合い」「支え合い」の輪を広げていきたい、応援したいという思いから、実施の手引きとなる「虎の巻」を、7月20日、中小企業の日にローン...
全社的な変革であるDX（デジタルトランスフォーメーション）において、高い壁として立ちはだかるのが部門間の連携不足であり、変化やチャレンジをためらう組織文化であるといわれる。2019年から独自のDX戦略「CSDX VISION」を推進する金融サービス大手クレディセゾンは、デジタル人材の大規模な採用・育成やソフトウエア内製化などによって変革のスピードを加速させている。その強力なエンジンとなっているのが、部門を超えた連携基盤となっているビジネス用のメッセージプラットフォームのSlackだ。同社はどのようにSlackを活用し、変革をスピードアップさせてきたのか。取締役兼専務執行役員CTO（最高技術責任者）兼CIO（最高情報責任者）の小野和俊氏とテクノロジーセンター課長の井上洋平氏に詳しく聞いた。
現代日本人が1日に触れる情報量は、「平安時代の一生分」であり「江戸時代の1年分」とも言われ、中でもウェブ上のSNSコンテンツは膨張する一方だ。
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