――協業の経緯を教えてください。石原 私たちは東日本大震災以降、寄付などで被災地支援を続けるとともに、本業でもアルミを資材として供給し、復興のお手伝いをしてきました。ただ、単に寄付をするだけではなく…
これまで保守的とされてきた大企業の人事制度がメンバーシップ型からジョブ型へと大きく変わりつつある。「変動性・不確実性・複雑性・曖昧性」を特徴とするVUCAの時代に日本企業や働く個人が目指すべき道とは。
「経験知と共に、新しい世界へ。」を掲げ、プロ人材活用事業を展開するCYEST（サイエスト）。祖業であるグローバルビジネス支援事業を通じて、海外事業の経験を積んだ5000人に上るプロフェッショナルが登録する独自データベースを構築、世界90カ国への企業進出をサポートする。データベースをフル活用し、人材紹介、グローバル人材育成へと事業を広げる同社の北村嘉章代表取締役にお話を伺った。
バブル崩壊後の1990～2000年代が就職活動の時期に重なり、不本意な働き方を余儀なくされるケースが多い就職氷河期世代。国は、この世代の活躍を後押ししようと多様な支援を打ち出している。一方、就職氷河期世代の人材を活用し、社業の成長につなげている企業がある。この世代の活躍を促す秘訣を探るため、奈良県に本社を置く「一ノ坪製作所」を訪れた。
川口 はじめに「ソートリーダー」の定義についてお話をさせてください。 諸説ありますが、このセッションでは、いわゆる組織をリードする役割だけでなく、自身の発言や行動が会社の枠を超えて、業界や経済界...
脱炭素社会に向けた動きの中でグリーン水素が注目されている。グリーン水素プロジェクトをリードするシーメンス・エナジー日本法人の大築康彦氏にグローバルにおける取り組みと日本での事業展開について話を聞いた。
リモートワークが定着するなどオンライン前提の社会が到来した。多様な働き方に対応しながら生産性を向上させるために、企業のさらなるIT化やDXが進展している。
ディスカウントストア事業、GMS事業、海外事業を展開するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）。事業の中核は「コンビニエンス＋ディスカウント＋アミューズメント」の三位一体を店舗コンセプトに据え約4万5000アイテムを取りそろえているドン・キホーテ、MEGAドン・キホーテ、地域密着型の品揃えとサービスが特徴の総合スーパーのアピタ・ピアゴなど、ターゲットや売り場面積、アイテム取り扱い数に応じた多様な店舗フォーマットで異なるニーズに対応している。2022年9月現在のグループ総店舗数は世界中で700店を超える。
内定のその先にある豊かな未来を実現するため就活生を手厚くサポート | NINJAPAN 代表取締役社長 新井 翔太氏
2020年以降急速に普及したリモートワークを牽引し、キラーアプリケーションとなった「Zoom」。さまざまなディベロッパーや企業と連携し、ひとつのコミニュケーションプラットフォームへと変化するZo...
ブランディングと聞けば、BtoC事業における取り組みを連想する人が多いだろう。 しかし、価格競争や市場拡大の行き詰まりに悩むBtoB事業にとっても、ブランド力で他社との優位性を示し、顧客との信...
ホソカワミクロンは大阪府枚方市に本社を置く、世界でも大手の粉体機器メーカーだ。100年以上にわたり培ってきた技術力を生かして、傘下のホソカワミクロン化粧品は、2006年から育毛剤「ナノインパクトシリーズ」を発売している。累計230万本（※1）を突破した同シリーズの最新作「薬用ナノインパクト8」は、これまでの研究の集大成だ。
オーラルケアと聞くと、口腔内の健康にだけ寄与するように思える。ところが近年の研究では、口腔の健康が全身の健康に大きく影響することがわかってきた。
カーボンニュートラル達成へ向け、あらゆる産業がクリーンなエネルギーを模索している。 一方、実質ゼロを達成するためには、排出量の削減だけでなく、CO2を「吸収」することも必要だという。この分野にお...
現在、日本では「寝具の廃棄量の多さ」だけではなく、「寝具のリサイクル率の低さ」という課題も抱えている。 新たに寝具を製造するためには、羽毛布団なら水鳥200羽分の羽毛、綿布団なら綿花畑100坪...
多くの企業が人材不足に悩む中、柔軟かつ円滑にビジネスを推進するために欠かせないエッセンスの一つが「発注」だ。 高い専門性を持つ外部パートナーと協業することで、自社にはないアイディアや、技術、人...
消費者の多様化が一層進んでいる。BtoCにおけるマーケティング戦略は、企業の収益を左右する重大な経営課題となっている。
大企業とスタートアップの協業機会が広がっている。互いの経営資源を組み合わせるオープンイノベーションがもたらす可能性への期待はますます高まる一方で、両者が公平で継続的な関係をどのように構築するかは難しい...
日本企業がさらされているサイバー攻撃の激化や高度化は加速度的に高まっている。そんな時代に有効なセキュリティの概念、かつ実装可能な体制として「ゼロトラストベースのSASE」があるという。
一般社団法人コード・フォー・ジャパンで毎月ハッカソンを開催する関治之氏と、国内最大級のハッカソンイベント「Digital Hack Day」のプロデューサーを務める善積正伍氏が、ハッカソンの価値...
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