データやワークロードを、オンプレミスに置くべきなのか、それともクラウドか。これはハイブリッドクラウドが当たり前になった現在、多くのIT関係者を悩ませるテーマになっている。それぞれにメリットがある一方で、課題も存在しているからだ。このような悩みを根本から解消するために、デル・テクノロジーズが推進しているのが「Dell APEX」である。2021年5月の発表からしばらく経ち、サービスや戦略の全貌が見えてきた。その最新状況を紹介したい。
エプソングループは、「省・小・精」のコンセプトを組み込んだパーパスと意欲的な目標を掲げ、サステナブルな未来の実現を目指している。その取り組みを、セイコーエプソン代表取締役社長の小川恭範氏に聞いた。
2022年12月6日、世界的な原料メーカーであるIFF主催のセミナー「ネクストノーマルにおける植物性たんぱく～最新トレンドと栄養機能～」が開催された。
AIをどのようにビジネスに適用していけばいいのか。AI活用のアプローチについて、グーグル・クラウドのクラウド AI・インダストリーソリューションズの責任者であるアーワン・メナード氏に話を聞いた。
富士フイルムビジネスイノベーションの事業を担う3つの戦略的関連子会社をシリーズで紹介。第1回は、基幹システムの刷新・導入で顧客のDXを支援する富士フイルムデジタルソリューションズにフォーカスした。
「グラウンドからクラウドへ」と「クラウドからグラウンドへ」という双方向戦略によって、オンプレミスとクラウドの融合を目指す「Dell APEX」。前回はクラウドのメリットをオンプレミスにもたらす「クラウドからグラウンドへ」を中心に解説したが、ほかにも注目すべき特長がある。それは「マルチクラウドの世界のシンプル化」だ。今回はそれがどのように実現されるのか具体的に見ていきたい。
電通デジタルはDXをテーマとして、大学生に向けた寄附講義を開設している。神戸大学経営学部にサントリーホールディングスのデジタル本部長である室元隆志氏を招き、DXの考え方やデジタル人材育成の取り組みについて語ってもらった。
無駄を省き、より小さく精緻にという「省・小・精」にこだわり続け、卓越した技術を磨き上げてきたエプソンが挑む環境負荷低減策とは？ 自社社員のみならず、顧客、ステークホルダーをも巻き込む、サステナブル・ソリューションの現在地点を探る。「地域との...
優秀な技術者によって開発された、自社開発のセールス＆マーケティングプラットフォームを提供する、ジーニー。2021年に数あるプロダクトの名称に自社の名を冠し、ブランドを刷新した。同時に、社員が実現するビジネスパーパス、企業の存在意義を示すコー...
「『AI契約書管理』をリリースしたのは、2022年7月ですが、当初の想定を大幅に上回るペースで、多くのお客さまからお申し込みをいただいています」と語るのは、SMBCクラウドサイン 事業企画部長の柳澤隆大氏だ。同…
1959年設立のグローバル企業であり、年商は約1兆8389億円、従業員数は約8万3000人（2022年3月時点）の大手企業でもある「京セラ」。社名や、創業者である稲盛和夫氏の名前は頻繁に耳にする...
豊かな自然は、時に厳しい試練を私たちに与える。日本人は古代より、台風や地震の脅威にさらされながら生き抜いてきた。災害が頻発し激甚化する今、命や財産を守るために大切になるのが、データの活用である。...
東京の “東海岸”にあり、数々の大企業が軒を連ねる伝統的な街――。 丸の内と聞いて、そんなイメージを思い浮かべる人は少なくないだろう。 今も大手企業の本社数は国内最多であり、日本の経済の中心地...
購買や調達の最適化、コスト削減に関して「もうやり尽くした」「これ以上打つ手がない」と悩んでいる企業も多いのではないだろうか。だが、視点を少しずらせば見え方が変わる。生産に必要な直接材ではなく、「間接材」と呼ばれる領域において、多くの企業でまだ改善の余地が残されている。可視化、データ化しにくい領域だからこそ、目を向ける価値がある。Business Spend Management（BSM：ビジネス支出管理）ソリューションを提供するCoupaの大川剛氏が、基本的な考え方や施策、効果を語った。
日経クロステックは「Digital Back Office Summit」を開催。企業の経営者、バックオフィス部門、情報システム部門の担当者を対象に、バックオフィスのDX化によって期待される効果と実現のポイントを紹介した。ここではその講演内容をレポートする。
法律にかかわる領域は専門的で、デジタル化が難しいとされていたが、言語処理AIの進化により状況は変わりつつある。弁護士の知見とAIの機械学習を組み合わせたソリューションも提供され、成果を上げているからだ。契約書レビュー支援AIクラウドを提供するリセの藤田美樹氏が、リーガルテクノロジーの考え方と可能性について語った。
企業の法務部門が企業価値の向上により貢献していくためには、「攻めの法務」の体制を築くことが重要だ。しかし、法務部門は時間や人手などのリソースが少なく、多忙であることが多い。そのため、「法務部門のＤＸ」を活用し、より、既存業務の生産性を上げてリソースを捻出する必要がある。法務部門向けの先進的なITソリューションで注目を集めるLegalOn Technologies社の代表取締役で弁護士の角田望氏が、その実践法を解説する。
新入社員に教育を兼ねて「電話対応」を担当させる企業は少なくない。しかし、代表電話に着信する通話の7～8割は自社に不要な迷惑電話とも言われており、教育効果はほとんどなくなっている。そればかりか、社員のストレスを増し、リモートワークを阻害する要因にもなってしまっている。こうした代表電話を取り巻く課題に対して、うるるの脇村瞬太氏は「電話代行」の導入を提案する。
2022年11月24・25日、沖縄にて「NEW SALES」をテーマに完全招待制・クローズドのカンファレンスが開催された。国内リーディングカンパニーの営業責任者・営業企画責任者や有識者が登壇し、営業についての議論を深め、営業の仕事を変革する...
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