本田圭佑──プロサッカー選手として、起業家として、投資家として、グローバルなステージで私たちを驚かすチャレンジを続けてきた存在だ。大きな目標を堂々と掲げ、高みを目指し続ける彼の姿に魅了されてい...
SNSやテレビ番組などでとりあげられることも多い大人気の「業務スーパー」。運営する神戸物産は、2021年10月決算において9期連続で最高益を更新した。「良いものをより安く」をモットーに、フランチャイズ方式や製販一体体制を採用した独自のビジネスモデルが、他社の追随を許さぬ競争力を生み出している。神戸物産の店舗戦略における現在の重要課題は、店舗あたりの“稼ぐ力”の向上だ。そのために、ソフトバンクと協力し店舗DX(デジタルトランスフォーメーション）を推進する新たな取り組みを開始した。ローコストオペレーションの強化とお客様満足度の向上を図るべく、既存防犯カメラなどのデータを有効活用し、AIによる映像解析で店舗改革に挑む。
【座談会メンバー】 ■福田誠氏 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 量子エネルギー部門 那珂研究所 ITERプロジェクト部 プラズマ対向機器開発グループ 主任研究員 工学博士 ■飯倉武志氏 株式会...
富士通の自律と信頼をベースにした変革は、生産性向上、社員のモチベーションやエンゲージメント強化にも寄与する。企業文化を含む変革を成功に導くポイントと、経営面の効果につなげるためのアプローチを紹介する。
2016年、パナソニックが「未来のカデン」創出へ向けて、社員の企業内起業を強力にアクセラレートする新規事業創出プラットフォームとして立ち上げた「ゲームチェンジャー・カタパルト（GCC）」。創設6年目を迎えた同プラットフォームはどのような進化...
日本国内でも、CTVとOTTの存在感が徐々に高まりつつある。国内No.1のモバイルマーケティング分析プラットフォームとして存在感を示す Adjust は、こうした潮流にいち早く対応し、国内CTV/OTT市場の活性化を牽引しようとしている。佐々氏に、日本におけるCTV/OTTの可能性について訊いた。
OECD国際教員指導環境調査（TALIS）によると、日本の中学校教諭の1週間当たりの業務時間は56時間と調査参加国の中でもっとも長いそうです。どうすれば学校での働き方改革は前に進むのでしょうか？
世界で2億4,000万人が罹患し、年間20万人が死亡する住血吸虫症。標準治療薬には小児用製剤がなく、5,500万人もの乳幼児が苦しんでいる。だが、10年前に国際協業で始まった新製剤の開発が臨床試験を終えた。大役を担ったのはアステラス製薬と国...
テレビ朝日の番組「挑戦者の原点~My Episode 0~」では、挑戦者たちの原点(= My Episode 0)が語られる。放送に合わせ、30 UNDER 30 JAPAN 2021受賞者でSportip代表の髙久侑也と、トリプル・ダブリ...
Forbes JAPANは2022年2月、日本のDXを情報システムの側面からけん引するCIOを選出するCIO Awardをレノボ・ジャパンとともに設立した。これまで注目されることの少なかったCIOに光を当てる意義は何か。アドバイ...
「データ活用型組織」になることが、DXの本質である。では、理想的な「データ活用型組織」を、どのように構築するべきなのか？ 「BIツールを使うための目的意識の醸成、そして導入後の文化醸成こそが、DXの重要なポイントとなる」。と、アタラ合同会社のデータ活用支援に取り組むチームでマネージャーを務める寺本桂氏は語る。
経済産業省が取り組む、民間企業とともに教育現場の働き方を変えるプロジェクト「学校BPR」。参画したサイボウズ チームワーク総研が見た現場の課題とは。
DX推進など企業のデジタルマーケティング支援に取り組む電通デジタルと、NTTドコモがワンチームで行っている「dポイント」によるマーケティングの刷新とは。キーマン2人の対話から、UX/CXの向上による新たなるビジネス価値創出の工程を明かす。企...
ソニーフィナンシャルグループが顧客から獲得している高い支持は、数字にも反映されている。2021年3月期決算（2021年5月現在）の数字を見てみよう。まず、歴史や規模においてグループの中核となるソニー生命。1979…
持続的な経済成長と復興への歩みをより力強いものに──。企業誘致において積極的な施策を打ち出す福島県は、2021年に「転居費用を1人当たり最大で100万円補助」する「福島県本社機能移転促進事業費補助金」を新設した。国の税制優遇措置「地方拠点強化税制」と併せて活用できるのが特徴だ。手厚さが増した支援策の展開で、本社機能の移転や拡充を目指す企業のチャレンジを後押しする。
山梨は、挑戦と近い。未来と近い──。近い将来、リニア中央新幹線が開業することにより、アクセス面の飛躍的な向上が見込まれる山梨県。2020年3月には「リニアやまなしビジョン」を策定するなど、開業後を見据えた取り組みが着々と進行中だ。その一環として力を入れているのが、多くのスタートアップなどの最先端企業を山梨に呼び込むための「TRY！ YAMANASHI！ 実証実験サポート事業」。同事業に採択された企業の生の声なども参考にしながら、「テストベッド」としての山梨の価値について考えてみる。
コロナ禍は、私たちのコミュニケーションの在り方にも大きな影響を与えている。リモートワークが浸透する中、「直接人と会うことの価値を再認識した」という声は多い。人が、空間や時間を共有する意義はいったいどこにあるのか──。脳科学、認知科学を専門とする中野信子氏に聞いた。
経営環境が大きく変化し、先行きの不透明感も強まる中、事業拠点の立地についてもいっそうの戦略性が求められている。戦略立案に当たり、経営層などが知っておきたいポイントをレポートする。
豊かな自然環境と都市機能を併せ持ち、歴史や文化、食などの面でも充実した資産を有する神奈川県小田原市。現在、「世界が憧れるまち“小田原”」を掲げ、独自のまちづくりを推進中だ。あらゆる取り組みの中で「公民連携」を重視する同市は、昨年6月、民間企業などとの交流を深めるべく、WeWork渋谷スクランブルスクエアへの入居も果たしている。そこで今回、守屋輝彦小田原市長とWeWork Japan（※1）のジョニー・ユーCEOが対談。公民連携の意義や可能性などについて語り合った。
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