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｢素材+α｣の価値を提供し循環型社会を支えていく ｢アルミでかなえる､軽やかな世界｣の実現へ
2013年、古河スカイと住友軽金属工業が経営統合し、グローバルに事業を展開する日本発の総合アルミニウムメーカーとして誕生したUACJ。アルミ板の年間生産量は130万トンを超え、世界で第3位の規模を誇る。また、同社が提供する多様な製品は持続可能な社会の実現に重要な役割を果たしている。今後も世界的な需要拡大が見込まれるアルミニウムはどんな可能性を持ち、UACJはそれをいかに引き出すのか――。石原美幸社長とフリーアナウンサーの木佐彩子さんが語り合った。
なぜ､独自の｢名刺交換文化｣が根付く日本では､データの共有･活用が進まないか 身近なことから始める営業のDX
営業活動によって集まる名刺は「宝の山」といわれるほど大切な情報源だが、意外に進んでいないのが企業における名刺データの共有・活用だ。また、名刺管理サービスを利用している場合も法的なものを含め実は問題が多い。Ｓｋｙ株式会社の金井孝三氏に、現状の問題点と解決法を聞いた。
新時代の管理職(マネジャー)に必要な能力とは｡成果を上げ続けるために目指すべき理想像
組織の中核を担うマネジャーの役割がますます大きくなっている昨今、次代の管理職を育てるために企業がなすべきこととは――。早稲田大学ビジネススクール教授の入山章栄氏と、東京商工会議所常務理事の小林治彦氏が語り合った。
企業改革､大規模案件を成功へと導く｢プロジェクトマネジメント｣ DXが迷宮入りしてしまう理由とは?
コロナ禍を機にテレワークを余儀なくされるなかで一気に進んだ「デジタルトランスフォーメーション（DX）」――。その勢いはコロナ後も衰えず、むしろ加速の一途をたどっている。しかし、「いざDXに取り組んでみたものの、現場では使ってもらえない代物になってしまった」といった声が少なくない。そうした失敗を防ぐ一番の手立てが、事前の企画フェーズからDXに取り組む目的を明確にし、それに基づいた計画を立ててシステム開発をコントロールしていく「プロジェクトマネジメント」の導入だ。大変革の効果を最大化するために、外部のサポートを仰ぐことは有効な手段となる。
プレジデント社創業60周年記念「未来創造フェスティバル」 2023年9月24日（日）～9月26日（火）東京国際フォーラムにて開催
プレジデント社は1963年4月、ビジネス誌「プレジデント」創刊とともに創業し、おかげさまで今年60周年を迎えました。創業60周年のこの期に、感謝の気持ちを込めて、9月24日（日）～9月26日（火）に有楽町・東京国…
ソニーの新規事業支援｢Sony Startup Acceleration Program｣が最短距離でゴールへ導ける理由｡ 立ち上げの焦りや不安､存続の危機…悩める新規事業担当者に朗報!
経験がなく、リソースは限られ、時間的な余裕もない――。新規事業担当者の前に立ちはだかる壁は厚い。いつ、何をすれば乗り越えることができるのか。その水先案内人となってくれるのが「Sony Startup Acceleration Program（SSAP）」のアクセラレーターたちだ。SSAPのビジネスデザインを担当する渋谷正利氏は「3カ月で成果を可視化し、最短距離での事業化を目指します」と言う。医療、食品、金融をはじめ多様な業界で続々と導入されているSSAPは、なぜ強力なサポートが可能なのか。その理由とは――。
新規事業に必要なノウハウを伝授するソニー発｢イノベーション･アカデミー｣第2期､10月からスタート! 新しい"熱意"には､先人の"知見"を｡ソニーが貴重な経験と英知を結集
ソニーが豊富な経験とノウハウを活用して整備した自社内起業用の仕組みを、新規事業支援サービスとして社外にも展開する「Sony Startup Acceleration Program（SSAP）」。そのSSAPが大企業内で新規事業を生み出すために必要な力を学べる場として「イノベーション・アカデミー」を開校した。2023年4月に開始した第1期では、受講者の9割以上が「とても満足」「満足」と回答するプログラムとなっている（2023年7月時点の実績）。SSAPをゼロから立ち上げ講師も務めるSSAPの責任者、小田島伸至氏が語るその神髄とは。
利用メリットは想像以上 ｢GO BUSINESS｣の導入企業が増え続けている訳 業務でのタクシー利用にまつわる潜在的なストレスや負担を解消
これまでに1500万ダウンロードを達成しているNo.1（※1）タクシーアプリ「GO」。スムーズかつスピーディーな配車の利便性は多くの人が知るところだが、その“ビジネス版”の存在をご存じだろうか。実は法人向けの「GO BUSINESS」も、導入企業数は5000社を突破。「なくてはならないサービス」として好評を得ている。今回、サービスの特徴やこだわりについて運営会社であるGOの森川洸氏に聞いた。
美しさと時代への挑戦｡逸品のつくり手､その真の使命 【一流問答】語り合う名経営者と名料理人 Vol.3
養殖真珠のオリジネーター、日本が誇るハイジュエラーであるミキモトを率いる中西伸一さんと、上海料理をベースにした美しく新しいスタイルの中国料理への挑戦を続ける新山重治さん。“美の提供者”である2人は、ザ・プレミアム・モルツ マスターズドリームに何を感じるのか――。
ITコンサルティングファームの先駆け､フューチャーアーキテクトが実現する真のDXとは テクノロジー起点で新規事業創出をサポート
フューチャーアーキテクトは、1989年の創業時より経営とITをデザインすることで顧客のDXを推進してきた。同社では、技術力のあるエンジニアがコンサルタントとして戦略立案から実装までを一貫して手掛けるだけでなく、新たなビジネスを生み出すための伴走支援も行っている。そこで今回は、新規事業や新サービスの立ち上げをサポートするコンサルティングの取り組みと、同社の強み・特長について代表取締役副社長 齋藤洋平氏をはじめとする3名に伺った。
業界経験30年､テック企業のCMOが挑んだ売り方改革｢リブランディング｣の一部始終 IT運用管理とセキュリティを統合
リブランディング戦略により主力商品を「Tanium XEM」プラットフォームに統一し、新たな成長軌道を描く米国系セキュリティ企業のタニウム。リブランディングを主導したチーフマーケティングオフィサー（CMO）のスティーブ・ダヒーブ氏に、リブランディングの経緯とTanium XEMの特徴や優位性、さらにテック企業におけるマーケティングの役割などについて語ってもらった。
プレジデントFamily祭～集まれ！わが子が輝く特別な一日 2023年9月24日（日）東京国際フォーラムにて開催
プレジデント社創業60周年を記念して、プレジデントFamilyの「プレジデントFamily祭」を開催します。これまで誌面で紹介してきた新しい学びを「リアルに体験」できる一日です。プレジデントFamily祭は3部構成です…
135年前から､サステナビリティこそが経営の根幹にある
サステナビリティ活動の一層の高度化を図り、本業を通じた持続可能な社会への貢献を加速させる日本生命。そのけん引役として新設された「サステナビリティ企画室」の鹿島紳一郎室長は「当社が積極的に情報を発信し、動くことで世の中が良い方向に進んでいく。そんな企業であるために、グループ一丸となって重要課題に挑む」と語る。
写真が与える｢感動｣こそが､きっと社会を変える力になる
目指すのは「フォトライフ充実による幸せで豊かな社会への貢献」――。写真プリント事業、カメラ販売（新品・リユース）、さらにはブランド品や貴金属の買い取りなどを通じて循環型社会の実現を後押しするなど、キタムラのサステナブルな活動は着実に浸透しつつある。「世界を代表するフォトライフ・カンパニー」を標榜する同社の未来への願いとは。
豊かさを感じられる｢とき｣を提供し続けていきたい
「心の豊かさを、もっと。」――パーパス実現に向けて、国内外で積極的なサステナビリティ活動を展開する日本たばこ産業（JT）。自然、社会、人々の暮らしや企業の活動、その全てがつながってこそ持続可能な世界が実現できるとの強い思いは、環境フォト・コンテストにおける同社の募集テーマ「共存」にも表れている。
拡大する紙･パルプ関連ビジネス｡世界が目を向けるその可能性とは?
グローバルネットワークを駆使して「豊かな住生活の実現」を目指す、伊藤忠商事の住生活カンパニー。紙パルプ事業の強みを生かした脱プラスチックの促進、持続可能性に寄与する新素材のマーケット投入など、切れ目なく積極的なアクションを起こし続ける。最新の動きについて、生活資材部の唐澤秀行さん、長谷川明広さんが答えてくれた。
人と地球の未来を幸せにする｢未来環境デザイン企業｣へ
創業50周年を迎えた2022年に持株会社体制へと移行し、タカラレーベンから社名を変更して誕生したMIRARTH（ミラース）ホールディングス株式会社。人と地球の未来を幸せにする企業へと進化するためのこれらの変革に伴い、本年より環境フォト・コンテストの募集テーマも「人と地球の幸せ」に変更した。そこに込められた想いとは――。
森と共に歩んで150年超｡今改めて森の機能に目を向ける
今年、創業150周年を迎えた王子HD。2022年には自社の存在意義を見つめ直し、改めてその根幹には「森」があることを再認識したという。新たに存在意義（パーパス）も制定し、森を軸にした取り組みを加速させている中、環境フォト・コンテスト2024では募集テーマを「森と仲間たち」に変更した。同社が求める森の機能に焦点を当てた作品とは。
人々の生活に欠かすことができない｢社会インフラ企業｣への進化
「青い海から人々の毎日を支え、豊かな未来をひらきます」――。5つの「サステナビリティ課題」を中心に据えた取り組みによって着々と企業理念を具体化する商船三井。グローバルな社会インフラ企業への進化に向けて、「ワクワクしてもらえるような企業でありたい」と、チーフ・エンバイロメント・サステナビリティ・オフィサーの渡邉達郎さんは語る。
地球の持続可能性を高めるには｢対話と協働｣が欠かせない
独自の「P＆I」（印刷・情報）技術を基盤として、出版物から包装、建材、エレクトロニクス、モビリティ、メディカル・ヘルスケアなど多彩な事業を展開する大日本印刷（DNP）。「未来のあたりまえをつくる。」という言葉と共に、持続可能なより良い社会、より心豊かな暮らしの実現を目指す同社の取り組みと、環境フォト・コンテストへの想いを聞いた。