日本の採用・育成システムを変えることで、若手人材が育つ社会を目指そうとするのが、リンクアンドモチベーション エグゼクティブディレクター 樫原 洋平氏と、日立製作所 人財統括本部 タレントアクイジ...
リモートワークにはメリットも多いが、社員同士の直接的なコミュニケーション不足による帰属意識の低下をはじめ、さまざまな問題を生み出している。一方「人的資本経営」や「健康経営®」の重要性が叫ばれる中、社員のエンゲージメントや創発力を高めることが企業の業績向上と成長に欠かせないという認識も広がっている。その課題解決の一助として注目されているユニークなサービスがある。その名も「ONSEN WORK」。その驚きの効果を紹介する。
JSOLは発足当初より「働きがい」や「働きやすさ」の向上に取り組んでいたが、2016年の中期経営企画から社員エンゲージメントを起点にした成長戦略を盛り込んだ。近年、SIer業界はDX需要の高まりを受けて人手不足が…
600億円の建設費を投じて建設された、北海道日本ハムファイターズの新しいホームグラウンド「エスコンフィールドHOKKAIDO」が2023年3月に開業した。球場内にはホテルやサウナを併設、スタジアム周辺エリアにはドッグパークや乗馬、アドベンチ...
ニップンは2021年、創立125年を機に社名を日本製粉から変更。新たなスタートに合わせて、翌年には経営理念と経営方針を策定した。経営理念は「ニップングループは、人々のウェルビーイング（幸せ・健康・笑顔）を…
2023年3月20日、「The well-being company」を掲げるHakuhodo DY Matrix社（以下、Matrix社）が、人々の人生や社会をより豊かにすることを目的とした研究機関「100年生活者研究所」を立ち上げた。同...
「平日でも日中はおむつ交換やミルクをあげるなど、小まめに子どもの世話をするようにしています」そう笑みを見せるのは、DIでビジネスプロデューサーとして活躍する井田翔氏。製造業や情報通信業などのクライアン…
不動産投資市場は、かつてなく目まぐるしい動きを見せている――これが、フェイスネットワーク代表取締役社長、蜂谷二郎氏の見立てだ。「今まで、不動産投資市場の波は5年周期くらいでした。ところがコロナ禍以降…
新型コロナウイルスの感染拡大や大規模災害の発生など、先行きが不透明で将来の予測が困難な時代において、組織を牽引していく企業経営者にはどのような資質が求められているのだろうか。日本能率協会（以下、JMA…
胃に負担を感じるほど印象に残っているのは、ソニーからLINEの前身であるハンゲームジャパンに移ったときのことです。約束では社長室付として入社するはずだったのですが、初日に出社するといきなり人事から「社長…
営業支援 名刺管理サービスとして、その独自機能が支持を集めるＳｋｙ株式会社の「SKYPCE」。このほどこれまでのオンプレミス版（※）にクラウド版が加わり、自社のデータ管理環境に合わせた名刺管理の選択肢の幅がさらに大きく広がった。個人情報保護とデータ活用の両面が求められる今、会社の重要資産たる名刺情報をどのように扱いビジネスに還元していくべきか、Ｓｋｙ株式会社ICTソリューション事業部 執行役員の金井孝三氏に伺った。
マンディアントは、インシデント対応と脅威インテリジェンスに強みを持つ。2022年には全世界で1800件以上もの侵害調査に従事し、攻撃と防御の最前線からの経験と知見をもとに組織のサイバー防御態勢強化の取り組みを支援している。侵害は起きるものという前提に立ったとき、「準備は万全か？」の問いに自信を持って「万全だ」と言えるためのヒントとは？
2月28日から4日間にわたり開催された、第39回流通情報システム総合展「リテールテックJAPAN 2023」。日本マイクロソフトは3年ぶりにリアル展示会に出展した。危機に直面する小売業に向けて、苦境を突破し回復・成長に導くためにマイクロソフトが掲げる「Resilient Retail（レジリエント・リテール）」と、実現を支えるパートナーとの共創を紹介。ブースは熱気と会話であふれていた。展示会の様子をレポートする。
2024年から改正電子帳簿保存法（改正電帳法）が完全義務化される。領収書や請求書などの電子取引データの書面による保存が廃止され、データ保存が義務付けられる。
新型コロナ禍によって2020年以降、深刻な輸送用コンテナ不足やスタッフ不足から、大幅な船便の遅れや海上運賃の上昇が世界的に生じたことは記憶に新しい。
情報処理推進機構（IPA）は現在、データの収集・活用に基づく「ビルのスマート化」に取り組んでいる。まずは個別のビルの高度化が第一歩だが、その先に見据えるのは、ビル同士が縦横につながり、人々の生活に新たな価値をもたらすスマートな世界だ。取り組みの現在とこれからについて、IPAデジタルアーキテクチャ・デザインセンターの齊藤 裕氏、粕谷 貴司氏、スマートシティを専門分野とする東京大学の豊田 啓介特任教授が語り合った。
基調講演では、セキュリティー専門シンクタンクである日本サイバーセキュリティ・イノベーション委員会（JCIC） 代表理事 梶浦 敏範氏がサプライチェーンへの攻撃動向や地方企業・中小企業支援の現状や課題を解説。パネルディスカッションでは、日経BP 総合研究所 フェロー 桔梗原 富夫がモデレーターとなり、日清食品ホールディングス CIO 成田 敏博氏と太田油脂 社長 太田 健介氏が、サプライチェーンのセキュリティー対策について話し合った。
Windows Server 2012 の延長サポート終了以降は、同OSを搭載した古いサーバーの使用がセキュリティーの観点から厳しくなる。コスト効果の高いサーバー更新を実現するカギは、更新前に現環境の使用状況を正しく掴む「アセスメント」だ。成功のポイントについて、3人の事情通が語り合った。
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