日本のゲーム産業は、1980年代に家庭用ゲーム機の普及とともに大きく発展してきた。この40年の間にゲームのプレー環境は据え置きの家庭用ゲーム機から携帯型、さらにはスマホやパソコンにまで広がった。プレー環境…
2021年、日本におけるサイバー犯罪の検挙件数は1万2209件と過去最多（令和4年版犯罪白書）を記録し、日本で起こっているサイバー被害は増加の一途だ。一方で企業がサイバー被害に遭った場合の経済的な被害も深刻で、総務省によれば、被害発生年度の経済的損失は、前年度と比較して純利益が21％も減少している。サイバー攻撃はもはや他人事ではない。この危機への処方箋を紹介する。
グッドデザイン金賞受賞2022年度グッドデザイン金賞を受賞した排泄ケアシステム「Helppad（ヘルプパッド）」。ベッドに敷くだけで排泄をにおいセンサーで検知し、おむつ交換のタイミングを通知するシステムだ。介…
YouTubeで人気の「ゲームさんぽ」案内役を務めるなむ氏が日本におけるゲーミフィケーション（ゲームのデザイン要素や原則を他分野に応用すること）の第一人者であり、立命館大学映像学部の講師である井上明人氏と共に、ゲームを軸にするからこそ見えてくる未来を語ります。
――まずは、ヘルスケアのビジネストレンドについて教えてください。山内 少子高齢化に伴い、政府は健康寿命の延伸を打ち出しています。この影響は非常に大きいですね。そこを解決しないと未来がないという危機感…
――これからの時代、子どもが力強く生きていくためにどのような能力が必要だとお考えでしょうか？尾木 直樹（以下、尾木ママ） 2018年にOECD（経済協力開発機構）は21世紀型スキルとして必要な力を「生き延びる…
「新たなチャレンジが早急に必要だという、強い危機感がありました」三菱UFJ銀行で新規事業の推進を担当していた林博之氏は、Biz Forward設立前の心境をこう打ち明ける。急速にパラダイムシフトが起こっている社会…
2023年、千葉大学で大きな新構想がスタートしている。千葉大学は22年秋、西千葉キャンパス（千葉市稲毛区）に隣接する東京大学生産技術研究所跡地のうち約3万平方メートルの土地を取得した。この土地を生かし、「…
日興アセットマネジメントは2022年8月、同社初となるネットチャネル専用のノーロード（販売手数料無料）・低コストファンドシリーズ「Tracers（トレイサーズ）」を立ち上げた。Tracersは、「こんな投資信託があったら喜ばれるのではないか...
「ビジネスシーンでは、紙の名刺が非常に多く使われています。ところが、名刺を起点にビジネスを変えていこうという考えを持つ企業が少ないのも事実です」Skyの金井孝三氏がそう指摘するように、紙の名刺をそのま…
中野香織氏（以下：中野）TRUNK (HOUSE) は、ここ神楽坂で料亭や芸者さんの踊りの稽古場として使われていた建物をリノベーションしたそうですね。野尻佳孝氏（以下：野尻）花街の風情が残る神楽坂になじんだ外観は…
経済産業省が「DXレポート」で「日本企業がDXを推進しなければ、2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が生じる可能性がある」と警鐘を鳴らしたのは18年。さらにコロナ禍で新しい働き方を模索する動きが加わり、…
経済と自然の生態系を一体で捉え、持続的な成長を目指すために、私たちはどのようなアクションを起こすべきか。地球規模の危機に直面する中、「ネイチャーポジティブ」がキーワードとして注目を集めている。企業も投資家も生態系を支える一員だ。社会や事業体...
人的資本経営・健康経営®に関するニュースや取り組み事例が注目されている。従業員のウェルビーイングや健康維持に留意する企業も増えているが、その実践には課題も多い。健康診断の予約手配・精算などの事務代行…
「さまざまな企業の新たなチャレンジを応援したいし、自分たちも挑戦し続けたい。一貫して前向きなことを扱ってきた会社と自負しています」自社の風土についてそう話すドリームインキュベータ統括執行役員の島崎崇…
2022年に放映されたテレビアニメーション『平家物語』。その背景美術は物語と相まって明媚な世界観をつくり出した。この作品の美術は、デジタルとアナログのハイブリッドで生まれているという。本作の美術監督を務めたのは久保友孝。水彩絵の具とワコムの液晶ペンタブレットが並ぶ久保の仕事場で、デジタルとアナログのハイブリッド作画について話を訊いた。
総合人材業の雄として、産業界で存在感を増すばかりのキャリアリンク。1996年の設立後、急速な成長を遂げ、2015年1月には東証一部に上場。2019年度以降は人材派遣業界内において圧倒的な利益伸び率を誇り、売上高成長率も上位3位以内と、その勢いは止まるところを知らない。変化の激しいこの時代に、なぜ成長し続けられるのか。同社代表取締役社長 社長執行役員の成澤素明氏が語る強さの秘訣「経営戦略3つのポイント」と「今、求める人材」とは――。
旅行会社として知られるJTB。しかし2000年代以降その業務は、人と人との交流を創造する「交流創造事業」へとシフトしており、ツーリズムに加え、地域の交流促進課題を解決するエリアソリューション、企業のコミュニケーション課題の解決をめざすビジネスソリューションの3分野を展開している。現在、JTBが力を入れるのがビジネスソリューションのひとつ「周年事業」である。コロナ明けで旅行やリアルのイベントが本格復活する中、グループとして周年事業を推進する意図はどこにあるのか。JTBビジネスソリューション事業本部の野村健児氏、JTBグループの中で同事業を担当するJTBコミュニケーションデザイン（JCD）の村上淳一の両氏にお話をうかがった。
デジタル競争力で世界No.1（※）にランキングされるデンマークでは、デジタルを推進するにあたり、市民参加型の対話をベースにしたルール形成を重視してきた。その中心に「倫理（エシックス）」を据えていくという重要な役割を果たしているのが、国立のデンマークデザインセンターだ。
大ヒット商品「バーミキュラ」を弟と共に開発した土方邦裕さんと、鮨職人の佐藤博之さん。「最初から最高のものをお客さまに」という経営哲学を持つ2人。醸造家の熱い想いから生まれたザ・プレミアム・モルツ マスターズドリームを手に共通点を語る。
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