──山口さんはビートルズが解散した1970年生まれですよね。直撃世代じゃないわけですが、どのような形で出会ったのでしょう？山口 今でもハマった瞬間を明確に覚えていて、小学校6年生のときでした。横...
デジタル技術の普及により、私たちの生活は便利になり、生活スタイルや価値観は数十年前から一変した。一方で、人の身体的・心理的な性質は、1万年前とほとんど変わらないという。しかし近年、人そのものを進...
無理に欧米の真似をしたせいで、日本のよさを見失うことがあります。コンサルタントの世界も同じです。そういう私自身も、かつては外資系コンサル企業にいました。当時はまだ業界の再編が進んでおらず、外資系...
オンプレミスとクラウドを併用するハイブリッドクラウドが広がりをみせている。しかし現状のハイブリッドクラウドの多くは、オンプレミスとクラウドの併用状態にすぎず、いわば“ダブルスタンダード”になっている。このため管理負担が膨大となり、多くのIT部門が悲鳴をあげている。特にオンプレミスについては、パブリッククラウドに比べ、ITリソースの調達の初期コストや時間がかかり、最適化された運用も難しい。このような状況を根本から解決するため、2021年5月にデル・テクノロジーズが発表したのが「APEX」である。ここではその内容と、APEXが企業ITにもたらすメリットについて考えてみたい。
企業によるAI活用が広がるVUCA時代。日本企業が取り組むべきAIガバナンスのあり方について、経済産業省 泉卓也氏、PwCコンサルティング 藤川琢哉氏、PwCあらた 宮村和谷氏が語り合った。
現在、世界が取り組んでいる脱炭素社会の実現には、大規模な温室効果ガス排出源からCO2を「分離・回収」する技術がカギになる。そのひとつとして注目されているのが、低コスト・省エネルギーでCO2を分離...
多くの大企業が新規事業を重点テーマに掲げる一方で、1年で頓挫してしまう、事業化まで至らずにチームが解散してしまうといったケースは多い。 そんななか不動産ビジネスを主事業とする東急不動産ホールデ...
──多くの企業が新規事業創出に挑んでいますが、頓挫してしまうケースは多い。「失敗する新規事業」の共通点とはなんでしょう？守屋 そうですね。うまくいかない新規事業部門の「あるある」のパターンをご紹...
チームラボの猪子寿之氏と出会ったのは、スナフキンの帽子のようなツリーハウス。Airbnbでのみ予約できるというこの場所の魅力や、猪子氏がこれまでAirbnbをどのように活用してきたのかについて伺いました。
コロナ禍で、多くの日本企業で進められているデジタルトランスフォーメーション（以下、DX）。とくにグローバル競争に立ち向かう大企業ほど積極的な取り組みが進む。こうした中、DXのパートナーとして欠かせない存…
コロナ禍でリモートワークを導入する企業が増え、「働き方」も大きく変化している。それに伴って、新たな労働トラブルも増えているのが実情だ。そこで、社会保険労務士や弁護士が、実際に多くの企業で生じがちな労働現場におけるトラブルや問題点、対応法などを解説する。
バイオ産業が世界の成長エンジンとなって久しい。経済産業省によれば、市場規模は2030年に約200兆円にまで達するとされる※1。とりわけ著しいのが、バイオ医薬品の伸びだ。19年時点の市場規模はすでに5000億円超。1…
「私は科学者として、何事も客観的に裏付けられていないと信用できないタイプ。『炭酸水を飲んで、気分爽快！』と訴えるテレビCMを見ても、主観的な印象だけでは、はたして本当なのかどうか疑わしいと思っていまし…
ファーストパーティデータの活用にあたり、データの加工・統合に加え、適切なマーケティングアプローチを実現できるMA機能も備えたツールを必要としていたWILLER。そんな同社のインハウスデータマーケティングを支えているのが、b→dashだ。必要な機能が網羅されているだけでなく、運用負荷の低減にもつながったという。
近年、一気に市民権を得た飲料といえば強炭酸水だろう。「家計調査（家計収支編）調査結果」（総務省）によると、2015年、炭酸飲料の１世帯当たりの年間購入額は4867円だった。それが20年には6649円にまで伸びてい…
企業の活動が、人間中心から地球中心へとシフトしていく2020年代。それは利益至上主義から、環境、サステイナビリティを配慮した経営への変革が求められていると言い換えられる。気候変動の危機が差し迫るなか、クリーンテックのスタートアップNatureは、いかなるパーパスをもって社会を変革しようとしているのか。ビジネスデザイナーの岩嵜博論とNature代表の塩出晴海が語り合う。
脱炭素社会に向けて、世界中が動き出している。諸外国に比べて動きの鈍かった日本でも、昨年、菅義偉元首相が「2050年までに二酸化炭素ネット排出量ゼロ（カーボンニュートラル）にする」という政策目標を...
──近年、日本でも、インフルエンサーマーケティングが盛り上がっています。しかし、商品の無作為なバラマキや、作り物感の強い投稿が消費者の拒絶反応を生み、ブランド側が意図しなかったネガティブな結果に...
世界的に話題となっているNFT技術。楽天が独自のNFTサービスをローンチすることを発表、誰でも簡単にNFTでデジタルコンテンツを売買できるマーケットプレイスの意義とは何なのでしょうか。
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