スマートフォンの普及や通信環境の整備などに伴い、学習アプリや動画サイトなど、英語に触れる機会が増えている。「英語学習の選択肢が広がっているのはいいことです。ただし、インプットだけだとなかなか英語が使…
アメリカの大学で医療を学びながら学生で起業した会社はモバイルゲーム会社だった。その会社を早々に売却し、経営者として華々しいスタートを切った井原正隆。手痛い失敗を経て、なお衰えない発想力と実行力でブランドコントロールを牽引...
[PR]縁結びの神・福の神がまつられているとして、おそらく知らない人はいない島根県の出雲大社。その参道も、かつては「縁結び」のイメージとは程遠い、さびれつつあるシャッター商店街だったという。
――2020年4月1日からスタートする電子申請義務化の概要と、確認しておくべきポイントについて教えてください。榊 電子申請が義務化されるのは資本金1億円超の企業です。義務化の対象となる手続きは雇用保険の資…
4月に始まる電子申請義務化により、企業の人事労務部門は社会保険・労働保険関係の手続き方法の見直しを迫られている。だが、これは人事労務の非効率な業務を一気に効率化するチャンスでもある。「業務を非効率に…
「銀行」と聞くと、大型の資金調達やIPOといったスタートアップの事業成長の終盤に登場する印象を受けるかもしれない。しかし、三菱UFJ銀行は決済からIPOまで一気通貫の支援を実現し、スタートアップとともに成長する新たな銀行像を描こうとしている。そんな同行は、法人向けのインターネットバンキング「BizSTATION」にて、スタートアップ向けの無料キャンペーンをローンチ。三菱UFJ銀行でこの施策を推進している決済ビジネス本部決済推進部企画グループの片岡俊希に、その全貌を訊いた。
渋滞のない通勤や、ロボットと協業する工場、手のひらで完了する決済──。遠い話に聞こえるかもしれないが、そんな未来を目指し、世界はもう動き出している。近未来の私たちは、どんな生活をしているのか...
若き「起業家予備軍」の一人である僕には悩みがあった……。起業したくても踏みとどまっている多くの悩みと言えば、「資金」にまつわる悩み。起業のためのファイナスの基礎の基礎を、インフォグラフィックでお...
MITメディアラボ客員教授や、慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授などを歴任した中村伊知哉氏。2020年4月、テクノロジーを生かしたビジネスを生み出せる起業家を育成するiU（情報経営イノ...
少子高齢化、労働人口の減少、教育格差、そして経済の低成長……。日本が直面する社会課題に、政府はさまざまな取り組みを打ち出してはいるものの、いまだ解決の糸口は見えていない。 “官”だけでは追い付...
古くからダイヤモンドの集積地として栄え、発達した研磨の技術を誇ったオランダには、ジュエリー史を語る上で欠くことのできない老舗がある。1854年に創業したダイヤモンドカッター、ロイヤル・アッシャー社だ。 意外なことかもしれないが、ダイヤモンド...
インフルエンザ検査や妊娠検査などの簡易検査セットには、ナノサイズになった金である「金コロイド」が利用されている。金コロイドを使った検査キットを開発・製造する田中貴金属工業の担当者に、その可能性を聞いた。
みずほ銀行がいま、ユニコーン企業の創出に向けた支援を行っている理由とは。スタートアップ企業支援の現在と今後について、みずほ銀行の藤原弘治頭取に聞いた。日本はいま、多くの社会課題を抱えています。国内では少子高齢化が進み、人口減少に伴う働き手の...
パナソニックは、従来の家電やエレクトロニクスの枠に止まらない新しい挑戦を続けている。日本を代表する大企業の中で、その挑戦の原動力となっているのは、社内で新規事業に取り組むチームだ。2回にわたって、パナソニックのイノベーションを担う新規事業チ...
ソフトバンクは2020年2月、「Microsoft Azure Expertマネージドサービスプロバイダー（MSP）」と、「Microsoft Azure Networkingマネージドサービスプロバイダー」の認定を取得したと発表した。2つの認定を取得し…
東京都心から南に約180km。調布空港からわずか45分のフライトで、黒曜石の地層が走る岩礁に、深いコバルトブルーとエメラルドグリーンが混ざり合った海が出迎えてくれる。伊豆諸島のほぼ中心に位置する神津島は、…
日本企業の海外進出は右肩上がりの状況が続いており、2017年10月時点で7万5000件を超える*1。進出先での課題のひとつが、現地の営業活動を支えるバックエンド業務。小規模な拠点が多く大きなシステム投資は難しいが不可欠だ。そこでビジネスエンジニアリングが開発したのが、月額2万9800円から始められるクラウド型国際会計・ERPサービス「GLASIAOUS（グラシアス）」だ。多言語、多通貨、多基準対応をはじめ、現地の業務をよく知る国際会計事務所の声を反映した多くの機能を備え、導入企業はすでに約850社にのぼる。
今年3月から始まる5Gの通信サービスは、社会やビジネスに大きなインパクトを与えるものとなりそうだ。特に期待が大きいのがビジネス領域。5Gを活用して、建設機械の遠隔操作やトラックの隊列走行の実現に向けて準備を進めている企業もある。ソフトバンクは顧客の現場により近づき、ビジネス課題解決のパートナーへと変貌しようとしている。
家庭用ウォーターサーバーと水の宅配を手掛けるアクアクララは2013年3月、小さな子どもを持つ親向けのコミュニティサイト「ベビアクア コミュニティ」を開設した。19年11月には対象を全ユーザーに広げてリニューアルし、「アクアクララ コミュニティ」をオープン。この間、コミュニティの活性化に努めながら、その会話やデータ分析から導き出した潜在ニーズを商品開発やサービス向上に生かしてきた。どのような取り組みを行ってきたのか、アクアクララの担当者2人とサイトの運営支援を行うクオンの担当者に聞いた。
海外の生産現場における稼働状況を、IoTの活用でリアルタイムに監視し、生産性を上げる。このような製品とIoTを組み合わせた付加価値サービスで事業を拡大する、5G時代のストーリーが喧伝されている。それらをグローバルで実現する月額課金の「グローバルIoTパッケージ」が登場した。サービスを提供するKDDIの木村弘之氏に特徴や導入のメリットなどを伺った。
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