クラウドコンテンツ管理サービス「Box」を提供する、Box Japan代表取締役社長・古市克典氏とBIJ統括編集長の浜田敬子が、今本当に必要な「働き方改革」について語り合った。
「現代ビジネス」は、第一線で活躍するビジネスパーソン、マネジメント層に向けて、プロフェッショナルの分析に基づいた記事を届ける新創刊メディアです。政治、経済からライフスタイルまで、ネットの特性を最大限にいかした新しい時代のジャーナリズムの可能性を追及します。
2020年もJ1で現役選手を続ける「驚異の不惑」、遠藤保仁。その輝かしい経歴は、サッカー通ならずとも知っているはずだ。1月号の西野朗に続いて「ダーバン」のスーツを着こなした遠藤に、走り続けるためのモチベーションや未来の日本代表について聞いた...
働き方改革関連法が施行され、2020年春にはいよいよ残業時間の上限規制が中小企業にも適用される。これまでのように、労働集約型のビジネスモデルに頼っていては中小企業は生き残れない。人手不足や生産性の向上な…
デジタル広告の勢いが止まらない。 2018年、世界の総広告費に占めるデジタル広告費のシェアが、テレビ・新聞・雑誌・ラジオ・映画館・屋外／交通、などのすべてを抜いて1位となった。 その成長率も高...
――前回に引き続き、来月の2月に横浜で行われるサステナブル・ブランド（以下SB）国際会議についてお聞きします。今回の目玉は何でしょうか？鈴木 まず、グローバルの文脈で新たに起きている2つの動きをご紹介し…
セレナの販売が18年から好調を続けているが、これはミニバンを利用するお父さん・お母さんの困りごとを解決してくれるからこその結果だろう。今回、実際にクルマに乗るお父さんにアンケート※2を行ったところ、セ…
[PR]多くのインターネットサービスでは、セキュリティ強化を目的とした多要素認証の導入が進んでいる。その中の1つとして注目されているのが、誰もが所有する電話番号を利用して本人認証を実現する「着信認証」。特定の電話番号に発信するだけで本人確認が完了する技術だ。
現在は、バックオフィス業務のシステム化の成否が生産性を大きく左右する時代。なかでも、人事、労務部門の業務を効率化するHRテクノロジーが日本でも急速に浸透し始めている。そうした中、年末調整業務のペーパーレス化や社会保険手続きの電子申請などをサポートする株式会社SmartHRの代表・宮田昇始氏が、同社のサービスを導入した3社とディスカッション。本当に効果は出ているのか――。さまざまな角度から“本音”を聞いた。今回、その一部を抜粋して紹介する。完全版の「HRテクノロジー導入、活用の本音」は当サイトから無料でダウンロード可能だ。
企業のDX支援を強力に推し進め、急成長を続けるセールスフォース・ドットコム。その裏側では、ビジネスモデルと理念が融合した盤石な企業文化が醸成されていた。2019年11月19日から22日にかけて、サンフランシスコで世界最大級のプライベートイベ...
「人件費や交際費と比べて、旅費は削減しやすいコストです。とくに海外出張の旅費については、プロセスを変えることで大きな削減が可能になります」と語るのは、コンカーの三村真宗代表取締役社長だ。「例えば売り…
茨城県では今、地域活性化につながる企業誘致に積極的に動き出している。昨年11月には都内にて「いばらき産業立地セミナーin東京～茨城の魅力を発信！～」を開催。あいさつに立った大井川和彦知事はこう語った。「…
いよいよ大学受験が本番を迎え、受験生の緊張もピークに達する時期だ。あとはこれまで培ってきた実力を発揮するだけと言いたいところだが、実際は、受験期間中にも成績が伸びる子は存在するという。それは、難関学…
自動車ビジネスにも携わった経験のある日本貿易会の中村邦晴会長は、ここ数年のモビリティ革命のインパクトは「これまでの体験を質量ともに圧倒している」と語った。モビリティサービスは、とくに公共交通インフラ…
「企業の公式SNSがなかなかユーザーにリーチしない」「リーチはしてもリアクションにつながらない」、そんな声は少なくない。企業側からの話題提供やブランディングのためにSNSは便利だ。しかし、今は「本音の時代」。SNS運用だと一方的な情報発信に...
クリエイター向けソフトで業界をけん引するアドビが、“クリエイティブの解放”の旗印の下に数々の新ツールを投入している。同社が力を入れるこの取り組みは、少子化に悩むわが国のビジネス競争力を高めていく上でも大きな意義を持ちそうだ。
中小企業向けのITインフラやテクノロジーを駆使したソリューションを幅広く提供するスターティア。成長の背景には、採用と教育のイノベーションで培った人材が、企業の困りごとに徹底的に寄り添うという姿勢がある。
世界中で誘致競争が激化するMICEを東京に誘致するためのツールとして、東京都 ・ 東京観光財団は「ユニークベニュー」の活用推進に力を入れている。世界の経営トップの関心が高い東京で、「伝統と革新が融合した都市」を特別に体感できる場＝「ユニークベニュー」に注目が集まる。
2019年の台風19号や、長引くオーストラリアの森林火災。異常気象が続く中で、環境問題が改めて注目されている。地球環境を守りながら快適に暮らすために、私たちには何ができるのか。
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