スキンケアブランドSK-IIが、AR（拡張現実）を大胆に使った「SK-Ⅱ ワンダーランド スマートストア」を東京・原宿にオープンした。なぜSK-IIは美容やスキンケアと縁遠いように思えるARというテクノロジーの活用に挑戦するのか？ 今回『WIRED』日本版は、本誌カンファレンスにも登壇した次世代を担う“テックモデル”の中村理彩子と、SK-IIのワールドワイドCEOであるサンディープ・セスの対談を敢行。ふたりの対話からは、単なる「スキンケア」にとどまらないテクノロジーと人間の関係性が見えてきた。
アドバンテッジ リスク マネジメント社長の鳥越慎二氏がホストを務め、人材戦略と健康経営への取り組みについて語り合うシリーズ対談をお届けする。第１回のゲストには三菱商事の広報・人事部門を担当する常務執行役員の村越晃氏を迎え、三菱商事らしい新しい働き方と新たな中期経営計画に基づく人材育成のビジョンを聞いた。エンゲージメントの高さに特徴鳥越：当社のデータによれば、御社の従業員の仕事に対するエンゲージメントは、他社と比較しても非常に高くなっています。その要因についてどうお考えですか。三菱商事取締役常務執行役員 村越晃氏村越：商社は生産設備などの有形資産をあまり持ちませんから、間違いなく人が最大の資産です。働きやすい環境のなかで社員一人ひとりが成長し、能力を最大限に発揮することでしか、組織としての競争力を発揮できませんし、それがなければ会社としての発展もありません。ですから、働きやすい環境づくりに投資を惜しまないのは、メーカーが研究開発投資、設備投資を惜しまないのと同じことです。 それを前提としたうえで、なぜワークエンゲージメントが高いのかを考えてみると、やはり人が働きがいを感じるのは、いかに自分が必要とされているか、自分が活躍できるフィールドがあるかを実感できたときだと思います。 かつて「商社冬の時代」といわれ、トレーディング主体の商社は中抜きされ、社会から必要とされなくなると指摘された時代がありました。その後、我々はトレーディングから資源や事業に投資して利益を得る「事業投資」へ、さらに現在は、関わる事業に人材を送り、大きく育てる「事業経営」へとビジネスモデルを変革し、会社を発展させることができました。 ただ、この変革はカリスマ経営者がトップダウンで実行したものではなく、一つひとつの事業ユニット、一人ひとりの社員が、対面する業種・業界の求められている変化に向き合い、自分たちは次にどうすべきかを懸命に考え、自らを変化させてきた、その積み重ねの結果です。 自ら変化できるというのは、自ら成長していけるということでもあります。自らを変化させた結果、取引先やパートナー企業から必要とされ続け、活躍できるフィールドが新たに広がっていった。そこに成長実感や働きがいを感じている社員が多いのかもしれません。鳥越：そもそも「変化に向き合い、自らを変化させ、成長させる」というその人自身の基本的な姿勢が必要です。弊社ではそれを「メンタルタフネス」と呼び、意識的に身につけることを推奨しています。御社の場合は、社員の方々がそうした資質を持っており、さらには環境変化によってその資質が強化されていったのかもしれません。御社にはもともと成長意欲の高い人が集まっているのでしょうか。村越：採用にあたって「自ら成長していくんだ」という強い意欲があるかどうかを重視しているのは確かです。アドバンテッジ リスク マネジメント代表取締役社長 鳥越慎二氏 鳥越：採用段階で成長欲求を見極めるのは、難しいのではないですか。村越：おっしゃる通り、人の本質を見抜くのは簡単ではありません。 採用担当者や面接官には、「入社後に修正できる資質やスキルでは選ばないでくれ」と言っています。書類選考やペーパーテストで絞り込むのは応募された方の半数程度までで、そこから先は30代の若手、40代の中堅、50歳前後の部長クラスによる3段階の面接で選びます。役員面接はなく、部長クラスが最終面接です。 新入社員と役員が一緒に仕事をする機会はめったにありませんし、あったとしてもほんの短い時間です。でも、30代は「自分と一緒に働く人たち」、40代は「10年後の頼れる中堅社員」、部長クラスは「将来を託せる人材」という、より長期的かつ身近な目線で人を見ることができる。つまりは、「未来の仲間として一緒に働きたいと思えるか」が、面接における最大の判断基準です。結果として、我々が求めている人材を採用できていると思います。（この資料のダウンロード期間は終了いたしました）
パーソナルデータを取り巻く環境が大きく変わりつつある今、企業はデータ活用にどのようにとりくむべきなのか。データコンサルティングサービスDataCurrentを提供するCCIの多田哲郎氏と、DataSignの代表取締役社長太田祐一氏にデータ利活用のあり方、今後のデータビジネスの展望について話をうかがった。
時代が変わり、人が感じる幸せも変化しつつある。これからの時代の幸福、プレミアムとは？幸福学の第一人者とアメリカン・エキスプレスの社長がそれぞれ語った。
環境車というと、日本では「タイヤは細く、車体はできるだけ小さく」がお約束だ。しかし、「究極の環境セダン」を謳うクラリティPHEVは、欧州のプレミアムセダンの比率に近いディメンションを有している。そこには、いかなる思いが込められているのだろうか。ディテールにまで及ぶデザインの狙いを浮き彫りにするべく、エクステリアデザインを担当した佐原健（本田技術研究所 デザイン室 1スタジオ研究員）と、かつてHondaのプロジェクトに関わった経験をもつ、プロダクトデザイナーの倉本仁が対談をおこなった。
約10年の時を経て、Honda・インサイトが帰ってきた。1999年、世界一の燃費性能を追求した初代モデルで世間をあっと言わせた。2009年、コンセプトを大きく変更し、ハイブリッドカーブームを牽引。そして2018年。またしても大きなコンセプト...
──不正やフィッシングメール、なりすましなど、オンライン取引にはリスクが多数存在しますが、PayPalはセキュリティの面で消費者から高い信頼を集めています。PayPalがリスクマネジメントに力を...
Twitter社の業績が好調だ。 2018年の第3四半期の決算によれば、売上高は約860億円（7億5,800万ドル）、純利益は約895億円（7億8,900万ドル）に上る。 約23億円（2,10...
今度の週末、どこに行こうか。国内旅行もいいけれどもう少し刺激的で優雅な旅をしてみたい――そんな方におすすめしたいのが、ソウルだ。
税理士法人リーガル東京では、弁護士法人リーガル東京と一体で、これら相続に関する問題の解決にあたっている。税務と法務の双方に精通した専門家集団がワンストップでサービスを提供できることが強みである。また、不動産会社を併設しているため、相続不動産売却の相談にも対応している。
大辻税理士法人は、滋賀県彦根と草津に事務所を構え、「お客様の繁栄が我々の喜び」をモットーに滋賀・京都を中心に中部地方など全国各地で相続・税務案件に携わっている。
ＯＡＧグループは創業30周年を迎えた総合士業グループだ。公認会計士、税理士、弁護士、社会保険労務士、行政書士をはじめ専門資格保有数150以上。12法人を擁し、それぞれの分野で専門家が連携してワンストップでプロフェッショナルなサービスを提供している。
株式会社藤井経営／藤井会計事務所は、関東甲信越を基盤として、中小企業、個人事業主、農業経営者、医療機関、介護事業所等を主な顧客として経営・税務サービスを提供している。
大阪を中心に、企業、医療法人、自営業への税務サービスを提供しているのが、税理士法人ジェイエスケーである。上能喜久治代表社員は、税理士であると同時に、関連会社で計10店舗の保険調剤薬局を運営する経営者としての顔を持つ。企業経営者の課題や喜びを自身も共有できていることが強みである。
「相続は知恵で差が出る時代です。総合力のある専門家を活用してほしい」そう語るのは、税理士法人プラス／相続ステーションの寺西雅行代表である。
神戸の地で開業以来30年、中津＆パートナーズ税理士法人は老舗税理士事務所として地元では厚い信頼を得ている。創業者である故・中津幸信氏の後を継いだ有光賢治代表税理士は、大手税理士法人やコンサルティング会社で、組織再編・Ｍ＆Ａ、廃業支援、相続・事業承継等に多数関与してきた実績を持つ。
新宿総合会計事務所グループは相続税、贈与税、所得税、法人税などの複数税法にまたがるような案件を得意としており、個人部門、法人部門がそれぞれの強みを活かしたアドバイスが可能である。
税理士法人石井会計は、税理士6名、公認会計士4名と、岡山県内トップクラスの有資格者数を誇る。相続・事業承継対策に経験豊富な人材が揃っており専門部署も設けている。
相談者には、円満に相続手続きを進めるために、余裕を持って相続対策と納税対策を講じることの重要性について強調している。相続に関する多種多様な問題について、長年積み上げてきた実績に裏打ちされた的確なサポートを実現できるのが新日本筒木の強みである。
シトラス税理士法人は、埼玉県を中心に首都圏の会社経営者や個人事業主、サラリーマンなど多様な顧客層を対象に、相続業務を提供している。
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