――リクルートは、機会を与え応援する文化があることで知られています。仕事を任せる際、どんなことに気をつけているのでしょうか。佐藤淳哉氏（以下、淳哉）：適切な仕事へアサインすることと、周囲が最適な関与…
YouTubeやTikTokなどで誰もが動画を視聴する現在、動画配信ビジネスは急成長している。新型コロナウイルスによるオンラインの定着・DX化推進を背景に、企業での新しい動画活用のニーズも大きく拡大していく見通しだ。今後の市場の可能性や企業の動画配信の導入・活用について、動画配信事業を手掛ける株式会社PLAY SaaS事業部マーケティング＆カスタマーサクセスグループ 田中裕也さんに話を伺った。
ありとあらゆる業界でDXが進むなか、特に2023年に注目すべきが医療業界だ。 日本の医療は世界トップクラスと称されてきた。 一方で、「多様な個人に最適な治療やケアを選び、一人ひとりが自らの健康...
「サーバー」部門で昨年に続く連覇を達成したのはデル・テクノロジーズだ。幅広い製品ラインアップや充実したパートナー支援プログラムなど、パートナー満足度向上につながる盤石な体制を構築し、No.1の座を維持した。さらに、「第4世代インテル® Xeon® スケーラブル・プロセッサー 」を搭載した新世代PowerEdgeサーバーを新たに投入し、低電力など環境に優しい製品という新たな特長で市場でのプレゼンスをより高める構えだ。
ようやく日本でもデジタル投資が復調しつつある。新規ビジネスの開発をはじめ、DXに挑む企業が増えているが、その際のネックになりがちなのがITインフラだ。特にグローバル展開に当たっては、ITインフラの調達・構築に時間をとられて事業展開が遅れるケースが多い。このような中、世界規模のデータセンター基盤でビジネスの俊敏性向上を支えるのがエクイニクスだ。同社が見据える、これからのITインフラとの向き合い方とは。
外部のシステムインテグレーターにシステムの開発を委託し、ウォーターフォール型で構築を進める――。このような日本的システム開発の在り方が、DX推進の足かせになっている。必要なシステムを素早く構築し、継続的に改善していくには、内製化を進めることが肝心だ。内製化のポイントとして、日本ビジネスシステムズ（JBS）は「3つの条件」を提示する。その具体的な内容と、同社が顧客と共に進めた実例について紹介する。
オンライン会議は便利な反面、対面の会議のようには緻密な意思疎通ができないため、進行に時間がかかったり、議論が停滞したりしがちだ。大人数が参加するカメラオフの会議では、ことにコミュニケーションロスが生じやすい。そうした問題を解決するべく、身振りや発話などをAIが解析し、刻々と変化する各人の反応を可視化するツールが開発された。それにより、オンライン会議がどう改善されるのか、その使い勝手と有用性を検証したい。
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は従来型のSIerの概念を覆す新たなサービス「build service」の提供を開始した。これはシステムやアプリの開発ありきではなく、DXに取り組み続けるマインドや方法論、組織体制の実装に重きを置き、顧客に寄り添って自走化を支援するというもの。新たな価値を継続的に開発できる組織を実現し、競争優位を高めていくのがその狙いだ。大手SIerであるCTCが、なぜbuild serviceの提供を始めたのか。その真意に迫ってみたい。
人材を「資源」ではなく「資本」と捉え、その価値をいかに高めるかを追求する「人的資本経営」。人的資本の価値を最大化するには、DXの推進も不可欠だ。具体的な取り組み方について、4人の識者に聞いた。
Windows Server 2012のサポート期間終了が間近に迫る。このタイミングで、自社のIT基盤を見直す企業も少なくない。では、変化の激しいこの時代だからこそ求められるIT基盤構築とは？ 変化をチャンスに変える強靭な企業に生まれ変わる第一歩はここからだ。
「クラウド情報系サービス」部門で3連覇を達成したのは、業務改善プラットフォーム「kintone（キントーン）」をはじめとするクラウドソリューションを提供するサイボウズだ。パートナービジネスのさらなる拡大を目指す取り組みを始めている同社の中核となるのは、パートナーとの信頼関係の構築を重視したサイボウズの営業担当と、パートナーを支援するためのプログラム拡充の両輪である。
物流業界における人手不足は深刻だ。時間外労働の上限規制が適用される「2024年問題」も差し迫る。そこで注目されている分野の1つが倉庫オペレーションである。現状、入出荷という出入口の情報は把握できても、途中のプロセスを含め全体が可視化されていないケースが多い。この課題に対する解決策として、YEデジタルは「MMLogiStation」を提供している。倉庫管理システムと各種機器などの制御システムとをつなぎ、分散したデータを一元化し倉庫の可視化を実現する。同社は物流以外でも様々な分野のDXをサポートしている。
愛知県はICT活用教育を推進し、一部の公立高校にマウスコンピューターの高性能PC「G-Tune」を導入した。
近年、ロボットをめぐる取り組みは急速に進んでいる。政府は2015年に「ロボット新戦略」を公表。経済産業省は35年にロボット市場が10兆円規模になると予測しており、ロボットを導入しやすい“ロボットフレンドリー…
企業の「DX」を推進する役割として重要視されているCIO（Chief Information Officer）。CxO制度を敷かない中小企業であっても、実はこのCIO人材の確保は必須だと言われている。それはなぜか？このIT人材難の時代に、ど...
日本の採用・育成システムを変えることで、若手人材が育つ社会を目指そうとするのが、リンクアンドモチベーション エグゼクティブディレクター 樫原 洋平氏と、日立製作所 人財統括本部 タレントアクイジ...
リモートワークにはメリットも多いが、社員同士の直接的なコミュニケーション不足による帰属意識の低下をはじめ、さまざまな問題を生み出している。一方「人的資本経営」や「健康経営®」の重要性が叫ばれる中、社員のエンゲージメントや創発力を高めることが企業の業績向上と成長に欠かせないという認識も広がっている。その課題解決の一助として注目されているユニークなサービスがある。その名も「ONSEN WORK」。その驚きの効果を紹介する。
JSOLは発足当初より「働きがい」や「働きやすさ」の向上に取り組んでいたが、2016年の中期経営企画から社員エンゲージメントを起点にした成長戦略を盛り込んだ。近年、SIer業界はDX需要の高まりを受けて人手不足が…
600億円の建設費を投じて建設された、北海道日本ハムファイターズの新しいホームグラウンド「エスコンフィールドHOKKAIDO」が2023年3月に開業した。球場内にはホテルやサウナを併設、スタジアム周辺エリアにはドッグパークや乗馬、アドベンチ...
ニップンは2021年、創立125年を機に社名を日本製粉から変更。新たなスタートに合わせて、翌年には経営理念と経営方針を策定した。経営理念は「ニップングループは、人々のウェルビーイング（幸せ・健康・笑顔）を…
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