スポンサード記事
全 5 件中 1 - 5 件を表示
人材採用に効果的な健康経営を実現するDXと専門家サービスを提供
健康経営が注目されている。特にこれから会社を担うZ世代は収入やポジションだけではなく、健康に働ける環境を重視している。そこで、「働くひとの健康を世界中に創る」というパーパスを掲げるiCARE（アイケア）の山田洋太代表取締役CEOに、企業が健康経営を実践する上での課題と解決策を聞いた。
コロナ禍が続き、多様化するメンタルヘルスの不調。従業員の健康対策に効く一手とは
労働者のおよそ6割が強いストレスを感じているというデータがある（厚生労働省「労働安全衛生調査」）。さらに、近年はリモートワークによって、従業員の健康状態が見えづらくなっており、メンタルの不調が深刻な状態になってから判明するというケースが少なくない。従業員本人はもちろん、企業にも影響のあるメンタルヘルスの問題に、どう対処すればいいのだろうか。
｢従業員の約9割が健康支援に満足｣社内認知向上とデータベース化に成功した日清食品の健康経営 三浦康久･日清食品ホールディングス健康経営推進室室長×山田洋太･iCARE代表取締役CEO
2019年から4年連続で「健康経営優良法人（ホワイト500）」に認定されている日清食品ホールディングス。グループの従業員約1万2000人に対する社内認知向上と健康診断結果のデータベース化から始まった「健康経営」は、どのようにして実を結んだのか――。同社の取り組みについて、健康経営推進室室長を務める三浦康久氏に、健康管理システム「Carely（ケアリィ）」を開発・提供するiCAREの山田洋太代表取締役CEOが話を聞いた。
DXの辺境の地「健康診断業務」を圧倒的に楽にする方法 人事労務のデジタル活用法とは？ @gendai_biz
現代ビジネス主催：幸福度を高めるバックオフィスの業務改善セミナー（2022年4月21日＠オンライン）再録記事
日本人が頑張り過ぎて忘れていた「幸せ」を取り戻せ。テクノロジーで実現する健康経営と社員の幸福
日本では働き方改革や健康経営が政府の旗振りで推進されてきたが、民間主導である欧米に比べるとまだ遅れている部分も多い。なぜ、社員の健康・幸せが事業成長につながるのか、そして企業が健康経営や社員の幸福を実現するステップとは。早くから社員の幸福について科学的な研究を重ねてきた慶應義塾大学教授・前野隆司氏と、健康管理システム「Carely（ケアリィ）」を開発・提供するiCARE代表取締役CEO・山田洋太氏が、健康経営と幸福経営をテーマに語り合った。