2022年5月18日（水)・19日（木）の2日間にわたって開催された『Better Workplace Better Culture - SUMMIT #1』。第一回目のコンセプトは“Relations”。その中でも象徴的だったシーンを一部紹介します。
日本語の「どうもありがとう」から命名されたドーモは、ユタ州ソルトレークシティを本拠とし、ジャシュ ジェイムズによって創業された企業だ。ドーモが提供しているサービスは、企業にどのようなソリューションをもたらすのだろうか。ドーモ株式会社プレジデント ジャパンカントリーマネージャー川崎友和氏、シニアソリューションコンサルタント後藤祥子氏に話を聞いた。
──松森さんも久保田さんも、新卒からずっとコンサルティングファームで働かれているのですか？松森 はい。新卒入社した大手コンサルティングファームでは、企業内すべての業務を一元管理するシステム「SA...
日本ではまだその名称を目にする機会は少ない。だが、ガートナーが提示する予測数値の高さからも、その重要性が窺える。RevOpsとは、Revenue Operations のことで、収益最大化のために、全社戦略を随時策定(検証)する経営概念だ。データやテクノロジーを活用し、継続的に企業の稼ぐ力を高めていくDXそのものである。バブル崩壊後の長引く低迷からの脱出、コロナ禍からの回復にまい進する多くの企業にとって、収益向上は最優先課題であろう。では、RevOpsをどのように経営戦略に落とし込んでいくか。本編では、日本のリーダーが今知るべき3つの戦略を解説する。
AIやIoTがあらゆる領域に浸透し、さまざまなメタバースを人が行き来する。ブロックチェーンなど次世代の分散型ネットワークを支える技術開発も加速している。このweb3時代の情報通信革命を支える基盤...
不動産事業やエネルギー事業などを全国で展開する不動産総合デベロッパーのタカラレーベン。今年9月に創業50年を迎える同社だが、新たにホールディングス化を行うなど、常に時代の変化に合わせ、変革を実行してきた中で、一貫して取り組むのは「事業を通じた地域・社会への貢献」だ。同社経営企画統括部統括部長兼サステナビリティ推進課課長の鈴木健介さんに話を聞いた。
眼内にコンタクトレンズを埋め込むことで実現する近視治療、それが「ICL」だ。気になる安全性について、ICLのサージャン(執刀医)である医療法人先進会先進会眼科理事長・岡義隆と、中京眼科視覚研究所所長・市川一夫が対話した。眼内にコンタクトレン...
時代の変化に対応した“新しい働き方”の実践が、今、企業に求められている。その中で人財の力を引き出すには、どのような取り組みが必要なのか──。プロフェッショナル人財と企業のマッチングサービスを提供するみらいワークスの岡本祥治社長とJALグループの中核ICT企業であるJALインフォテックの小山英之社長が語り合った。
実は今、TikTokが災害や防災の情報を得られる新たな場として注目を集めている。その優位性はどこにあるのか──。TikTokでも配信を行う「ウェザーニュースLiVE」の気象キャスターである檜山沙耶氏とTikTokの今井佑氏が語り合った。
今年2月に「JTグループ環境計画2030」の目標値を上方修正するなど、サステナブルな取り組みを加速させている日本たばこ産業。経営理念やグループのミッションを通じて「他者との共存」の重要性を説く同社が、長年、環境フォト・コンテストへの協賛を継続する理由とは。
土地を所有しているが、今後の相続などを考えて、よりよい利活用の方法がないものか……。そこで妙案がある。「等価交換マンション」方式だ。30年にわたり同事業を手掛けてきた旭化成不動産レジデンスに、その活用方法を聞いた。
大日精化工業は1931年の創業以来、色材や機能性素材などを通じて社会に彩りと利便性を提供してきた。行動指針により「未来は子供たちのもの」と考える同社は、1994年の第1回環境フォト・コンテストから参加。「地球上の美しい色彩」を後世に継承する重要性を発信するとともに、環境負荷低減の取り組みを着実に進めている。
「人生100年時代」と聞けば、老後資金の不安が頭をよぎる。「自分は稼いでいる方だ」と思っている現役世代でも、十分な老後の備えをつくれていないケースが多い。家計再生コンサルタントとして多くの人に支持されている横山光昭さんに、これから資産形成を始めるためのアドバイスをもらった。
ブランドステートメント「未来のあたりまえをつくる。」に集約されるように、大日本印刷（DNP）は多様な事業領域で「社会課題を解決するとともに、人々の期待に応える新しい価値」を生み出そうとしている。ビジュアル表現のさらなる可能性を探り続ける同社にとって、環境フォト・コンテストへの参加はどのような意味を持つのか。
全てのステークホルダーに貢献する「三方よし資本主義」を掲げ、本業を通じたSDGs（持続可能な開発目標）への寄与、業界に先駆けた脱炭素社会の実現を目指す伊藤忠商事。情報やサービスも含めた、世界の「あらゆる地域のあらゆるもの」をビジネスとして取り扱う同社の思いは、「地球のめぐみ」という募集テーマにも色濃く反映されている。
国内外に約58万haの社有林を持ち、約150年前の創業時から持続可能な森林経営に力を注ぐ王子グループ。国内外の同社の社有林では、日々、生命のドラマが繰り広げられているという。同社の原点、そして未来への思いに迫った。
真に豊かな社会と文明の創造に向けて、研究助成や地球環境国際賞「ブループラネット賞」による顕彰を行う旭硝子財団。環境フォト・コンテストへの参加も、その重要な手段の一つであると位置付ける。顕彰事業部長の田沼敏弘さんに話を聞いた。
2019年4月のホールディングス化以降、長年継続してきた「写真文化発展」と「環境保護」に寄与する活動をますます加速させているキタムラ。同社広報部の佐藤卓さんに、昨今のキタムラグループの環境への取り組みや、環境フォト・コンテストへの期待を聞いた。
サイバー攻撃の高度化、巧妙化が叫ばれて久しい昨今、取るべき対策も多岐に及んでいる。そうした中、企業のセキュリティをワンストップで強化できると注目を集めるのが網屋のクラウドCSIRTサービス「セキュサポ」だ。サイバーセキュリティの分野で25年を超える実績を持つ同社が、「中堅・中小企業も大手企業レベルの対策を実現できるように」と開発したこのサービスの特徴とは──。
環境フォト・コンテストにおける日本生命保険の募集テーマは「たくましく生きる力」。このテーマに込められた同社の思いをまさに体現したような作品が、今回見事グランプリを受賞した。その喜びの声や同社の取り組みの現状について、コーポレートプロモーション部・岩本昌弘さんに話を聞いた。
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