カレーの激戦地ともいわれる下北沢。ここにバーを間借りして、週4日だけひっそりと「のれん」を出すカレー店がある。2021年にオープンした「胡粋（こすい）」だ。メニューは、「ほうれん草塩麹チキンカレー」や、…
──CO2の排出量を算定・見える化するクラウドサービスを提供するゼロボードは、数ヶ月前からサービスを始めました。市場の反応はどうですか？渡慶次 正直言って、私たちの予想を遥かに上回る勢いで、市場...
人間にさまざまな病気を媒介することから、“世界で最もヒトを殺す生き物”といわれている蚊。日本で暮らしているとピンとこない人も多いかもしれないが、東南アジア諸国では蚊が媒介する感染症の一つである...
「BNPL（Buy Now, Pay Later）」というキャッチーな言葉と共に今、“後払い決済”が盛り上がっている。 この市場の可能性にいち早く着目し、20年も前から日本に新しい決済の選択肢を...
地球温暖化の原因といわれるGHG（温室効果ガス）削減の新たな手法として、大きな効果が見込まれているのが、CO2を分離・貯留し、再利用する技術だ。 IEA（国際エネルギー機関）の報告書では、排出...
賃貸物件のオーナーおよび不動産管理会社向けのサブスクリプションサービス「noiful」。ステークホルダーすべてにメリットがあるというこのサービスはどのようにして実現したのか。
日本企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みは序章にすぎない。商品やサービス、一部の業務プロセスをデジタル化する段階から、顧客視点の全く新たなビジネス価値や変革を生み出す必要がある。
昨今の気候変動やCOVID-19のパンデミックなど地球規模での課題の深刻化は、途上国において経済格差や脆弱な保険医療体制など大小様々な課題を顕在化させた。その解決に、日本のスタートアップが挑もうとしている。彼らの熱意や独自の技術・アイデアに...
「自動車保険って、なかなか興味持てなくないですか？」 そんなひと言から始まった、コルク代表取締役社長の佐渡島庸平氏と、イーデザイン損害保険株式会社CMOの友澤大輔氏との対談インタビュー。 確かに...
数年前までは難しかったベンチャー投資を日本でも可能にしたのがファンディーノ。将来有望な企業を投資で応援できる時代がきた！
コロナ禍が続く中、従来の接客、販売、集客、サービスの常識を変える必要が出てきている。もちろん、そのためにSNSを活用したり、客の会員登録等のリスト化、また事業規模によっては自社アプリなどを作成する努力をしている企業も多いが、人手不足や技術的な部分で継続が難しいなど現状は課題が多い。実はそういった課題の多くをLINEミニアプリで解決できるのをご存じだろうか。
日本は世界に冠たる長寿国である一方、国民の幸福度は諸外国に比べて低迷している。また、成長が有望視されるヘルスケア産業に関わるプレーヤーの多くが国内市場にとどまっており、海外で成長機会を獲得できていない。その原因はどこにあるのか、どうすれば挽回できるのか。NTTデータ経営研究所の柳圭一郎社長と、矢野勝彦パートナーに聞いた。
日経平均やNYダウなどの株価指数やFXに投資する新たな方法、ノックアウトオプション。相場の上昇局面でも下落局面でも収益が狙え、損切りラインの設定が大前提なのでリスク管理もバッチリ。その魅力を見ていこう。
SaaS×FinTech領域で国内最大級のユーザー基盤を持ち、経理や人事労務における作業を効率化する「マネーフォワード クラウド」シリーズを展開するマネーフォワード。昨年9月に法人・個人事業主向けビジネスカードをローンチ、日本企業のキャッシュレスの推進に力を入れ始めた。
設計者の信頼できるパートナーとして、省エネ・環境認証取得のコンサルティングを手掛けるイズミシステム設計。自社開発ソフトを駆使して迅速かつ正確な計算書を作成、省エネ基準の適合性判定をはじめ、「LEED(リード)認証」や「CASBEE(キャスビー)認証」の取得にも豊富な実績を持っている。
三井住友DSアセットマネジメントが直販で提供する「アクティブ元年・日本株ファンド」の運用成績が好調だ。設定から3年で基準価額は約70％も上昇*。その強さのヒミツについてファンドマネージャーに聞いた。
首都圏で長きにわたる不動産賃貸業の経験を持つ丸の内よろずが、新規事業として家賃債務保証事業を4月より本格スタートする。賃貸不動産オーナー目線に立つことができる同社の強みを最大限に生かし、オーナーに直接アプローチして家賃債務保証商品の提案活動を開始する準備を整えた。
膨大なルーティンワークに追われ、付加価値の高い戦略的コア業務に手が回らない——。こうした悩みを抱えている財務経理部門は少なくないだろう。ゲームソフト大手のカプコンもそうした企業の一つだった。さまざまな環境変化によってゲーム業界は激動の時代に突入しており、財務経理部門には経営陣が迅速に意思決定を行うための業務変革が求められていたのだ。
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