2020年12月に星空保護区に認定された神津島。島全体が認定されたという特徴から「ダークスカイ・アイランド」の呼称を使用することが許されている。世界に約190カ所（22年1月現在）ある星空保護区のうち、「ダーク…
ニューノーマル時代の働き方として注目を集めている「ワーケーション」。仕事と観光・休暇を組み合わせた体験のことだが、「旅先選び」で大切な要素となってくるのが「大都市隣接」「豊かな自然や文化財」、「適度な疎」という3つの要素だ。そして今、この優位性を兼ね備え、熱気を帯びている地域が滋賀県の「湖西地域」。びわ湖を中心とした豊かな自然や文化、そしてワーケーションに最適なスポットを紹介する。
これからの日本企業にとって、DX（デジタルトランスフォーメーション）の実現は最も重要な経営課題の1つである。各種のデジタル技術を有効に活用できれば、今後も市場での競争力を維持し続けることが可能となるだろう。とはいえ、経営トップが旗を振りさえすれば、革新的なビジネスやサービスがいきなり生まれるというものでもない。アナログ情報や業務プロセスのデジタル化が進まないままでは、どんなに先進的なビジョンも絵に描いた餅になってしまうからだ。まずは現場業務の変革に取り組むことが、DXを着実に進めていく第一歩だといえるだろう。
Forbes JAPANは2022年2月、日本のDXを情報システムの側面からけん引するCIOを選出するCIO Awardをレノボ・ジャパンとともに設立した。この記事ではグランプリと準グランプリ受賞者の声を届ける。情報システム部門でキャ...
南国の沖縄とはいえ肌寒さを感じるようになった2021年12月。沖縄市の展示施設「沖縄アリーナ」には、大勢の家族連れの姿があった。子ども向け職業・社会体験イベント「Out of KidZania in おきなわ」が2日間にわた…
昨年からポートフォリオを一新し、アドテク企業からパブリッシャー支援のリーディングカンパニーへの転換を図ろうとしているのがFLUXだ。2021年3月から新ミッションを掲げ、経営基盤の強化を図るなど、着々とその地歩を固めつつある。CBDOである平田慎乃輔氏に、2022年以降に同社が目指す姿を聞いた。
「K字回復」というキーワードが浸透している。個別に企業の動きを見ていくと、困難な状況下でもしたたかにビジネスチャンスをうかがい、業績を拡大している企業も少なくない。コロナ禍の影響を受けている業種を見…
白樺高原の女神湖で開催された氷上走行会で登場した新型「ノート」4WD。凍った湖面に不安を感じながらアクセルを踏むとスリップもなく自然に走り出す。
日本ではがんなど１６種類の特定疾病のほかに、指定難病は約３３３あり、指定外の疾病も数多くある。武田薬品工業の公表データによると、患者数が少なく発症機序などが判明していない希少疾患は約７０００種類存在し...
新生銀行グループのアプラスのIT本部は、2カ所にあったオフィスを１カ所に集約。オフィスの改修を経て、2021年9月にフリーアドレスに移行。座席管理システムも導入した。
政府・自治体の新型コロナ対策、ワクチン接種・治療薬の２本柱新型コロナウイルス感染症との闘いが３年目に入る。先進国をはじめ各国でワクチン接種が広がり、治療薬として飲み薬の承認も進んでいる。ただ、新たな...
近頃、観光業界で耳にすることが多くなったDMOをご存知だろうか。これは“Destination Management / Marketing Organization”の略で、各地の観光資源に精通した観光地域づくりの舵取り役となる法人のこと...
サントリーと、そのエージェンシーのひとつであるHakuhodo DY Matrix は、サントリーの飲料のキャンペーンで、「デジタルファースト」時代において活用できる新たな打ち手を取り入れた。GumGumの提供するコンテクスチュアルターゲティングだ。
いま、グローバルヘルスの課題解決に向けて、非医療領域の企業がそれぞれの叡智を結集させて新たな可能性を導き出そうとしている。そのひとつが、インフラの整っていない新興国で検体や医薬品を運ぶシステムを開発するSORA Technologyだ。同社...
日本でも5G（第5世代移動通信システム）の普及が進むなか、NTTドコモはすでに次世代となる「6G（第6世代移動通信システム）」の研究開発に着手している。6Gはわたしたちに何をもたらすのか。同社は来るべき6G時代に向け、画期的な技術の開発に取...
人間の幸福感や充実感を表す「Well-being（ウェルビーイング）」が注目を浴びている。気候変動問題、それに続くコロナ禍の影響で従来の価値観は大きく揺らぎ、国内総生産（GDP）だけでは測れない豊かさと発展を探ろうと、社会の意識も加速し始め...
日系企業初のワクチン供給を目指して開発に取り組んでいる「VLPワクチン」とはどのようなものなのか。田辺三菱製薬ワクチン室高度専門職の田村信介氏と、同ワクチン室広報担当の中牧千尋氏に話を聞きました。
「これまで三菱重工グループは、高効率の機械やプラントをつくって低炭素化に取り組んできましたが、いよいよCO2をネットゼロにするという新しいフェーズに入ります。当社独自のやり方で、世界的なニーズであるカ…
コロナ禍によるオンライン消費へのシフトや、インバウンド需要の消滅とともに、テナントの抜けが目立つ商業ビルやショッピングセンターが増えてきた。地方はもちろん、渋谷や銀座といった東京の一等地でも状況は同じだ。しかし、そんな中デジタルとリアルを融合し、顧客の新しい体験価値を提供する空間を生み出し続ける、注目の企業がある。Gucciなど海外のハイブランド企業から大手ショッピングセンター、さらに多種多様な業種から依頼が絶えない革新的な企業の取り組みに迫った。
中国は世界第2位の経済大国であり、デジタル先進国だ。2020年の中国インターネット人口は約9億8900万人に達している。つまり、日本企業が中国市場でビジネスを成長させていくためには、ECをはじめとするデジタル戦略を加速させることが不可欠なのである。その際、重要となる法律がある。「中国サイバー三法」だ。
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