タニウム合同会社
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「“管理者任せ”からの脱却」——利用者が動き出すサイバーハイジーン自律化の方程式
病気になったら出社や業務を控えさせるように「端末が不健全なら業務利用させない」——「管理者主導でサイバーハイジーン（衛生管理）に取り組み始めるも、成果が得られない」「パッチが未適用、ソフトウェアの脆弱（ぜいじゃく）性を残した端末が稼働し続けており、これを狙うサイバー攻撃の脅威が残っている」こうした課題の裏には「完璧主義のわな」が潜んでいる。原因と解決策について、累計100万台の端末管理を支援してきた専門家が解説。わなを脱して、端末利用者自らがサイバーハイジーンに取り組む「自律的な運用」に至るプロセスを明らかにする。
高度化するサイバー攻撃にどう備えるか…外資系メーカーの先進的なソリューションを導入､衛りと効率化を両立させたNECの柔軟発想 AI時代の｢DXとセキュリティ｣最新事情
ここ1～2年のうちに、日本においても著名企業が次々とサイバー攻撃にさらされ、莫大な損失を出すという重大事件が相次いでいる。むろん報道される事件は氷山の一角にすぎず、「いつ自社が狙われるか」と切迫感を持つ経営者やビジネスリーダーも少なくない。そんな中、日本電気（NEC）がサイバーセキュリティやデータプラットフォームに強い外資系メーカーの先進的なソリューションを連携させ、リスク管理を盤石にするための体制づくりを行った。日本を代表する巨大IT企業のNECが、あえて他社が開発したソリューションを使うのはなぜなのか。また、その連携の効果とは。サイバーセキュリティのプラットフォームを提供するタニウムと、データプラットフォームを提供するServiceNow Japan――NECにソリューションを提供した2社と、NECのキーマンが語り合った。
全世界数万台の端末を数秒で診断。サイバー攻撃が付け入る脆弱性を瞬時になくす方法とは
たった1台の端末がサイバー攻撃を受けたことで、サプライチェーン全体が機能不全に陥り、生産がストップする。そんな事件が後を絶たない。グローバルに展開するサプライチェーンでは、グループ会社やサプライヤーを含め、世界中の数千台、数万台の端末がネットワークにつながっている。その中で1台でも脆弱性を持つ端末があると、そこから侵入され、サプライチェーン全体に脅威が拡散してしまうのだ。どうすれば、この危険を回避できるのだろうか？ そして、米国空軍や日米の大手企業が採用している対策とは。
業界経験30年､テック企業のCMOが挑んだ売り方改革｢リブランディング｣の一部始終 IT運用管理とセキュリティを統合
リブランディング戦略により主力商品を「Tanium XEM」プラットフォームに統一し、新たな成長軌道を描く米国系セキュリティ企業のタニウム。リブランディングを主導したチーフマーケティングオフィサー（CMO）のスティーブ・ダヒーブ氏に、リブランディングの経緯とTanium XEMの特徴や優位性、さらにテック企業におけるマーケティングの役割などについて語ってもらった。
大事なのは専門知識だけではない｡経理出身のシステム役員が心に刻む｢CIO4つの役割｣ 半歩先の準備､問題解決､そして…
事業の成長のためにますます重要度を増しているのがDXだ。企業がDXを進め、さらに加速するためには、経営トップに加えCIOも積極的なリーダーシップを発揮しなくてはならない。今、CIOに求められることは何か。経理の立場で業務改革をリードした経験を持つ大和ハウス工業株式会社 執行役員 情報システム部門担当 松山竜蔵氏と、タニウム合同会社 アジア太平洋地域プレジデント 兼 日本法人代表執行役社長 古市力氏が、これからのCIOの役割やベンダーとの関係構築について語り合った。
｢必要なのは『攻め』のDXと『守り』のITの役割分担｣ビジネスの成長を導くCIOの条件
DX（デジタル・トランスフォーメーション）で新しいビジネスを創出しなくては生き残れない。わかっていても、経営トップとシステム部門の意識がすれ違っているようだと迅速な効果は望めない。システム部門を統べるCIO（最高情報システム責任者）は、経営トップやCDO（最高デジタル責任者）とどのように関係構築をするべきか、そして、これからのセキュリティ投資はどうあるべきか。NPO法人CIO Loungeの理事長で、CIOやCDOの最新事情に詳しい矢島孝應氏と、タニウム合同会社 代表執行役社長 古市力氏が語り合った。
サイバー攻撃の脅威から企業を守る端末の「衛生管理」は経営者の責務
社員の健康を守る「健康経営」に取り組む企業が増えてきたが、社員が利用するPCなどの端末の健康管理はどうだろうか。セキュリティー対策が脆弱な端末はサイバー攻撃の格好のターゲットになる。タニウムは企業のあらゆる端末をリアルタイムに可視化するサイバーハイジーン（衛生管理）のプラットフォームを提供。経営リスクとなるサイバー攻撃から企業を守るソリューションとして注目されている。