グローバルセキュリティエキスパート株式会社

ZDNet Japan編集部がセキュリティのプロGSXに聞く！ セキュリティの「最も弱い部分」を守りの「最後の砦」に変えるには？

サイバー攻撃全てを未然に防ぐのは困難。その前提で被害を最小限にするための現実的で有効な対策とは？

2021年、日本におけるサイバー犯罪の検挙件数は1万2209件と過去最多（令和4年版犯罪白書）を記録し、日本で起こっているサイバー被害は増加の一途だ。一方で企業がサイバー被害に遭った場合の経済的な被害も深刻で、総務省によれば、被害発生年度の経済的損失は、前年度と比較して純利益が21％も減少している。サイバー攻撃はもはや他人事ではない。この危機への処方箋を紹介する。

5人に1人が開封してしまう標的型メール。だましの手口と感染を防ぐための具体的な対策を伝授

企業を狙った標的型メールの被害が急拡大している。標的とした従業員のPCの情報を盗み、利用者に成りすましたメールを顧客や取引先などの関係者に送付、感染を拡大する手口だ。メールがますます巧妙化しており、だまされてつい開封してしまう従業員も少なくない。巧妙化するメールのだましの手口と、それを防ぐための具体的な対策を紹介する。

【知らないと危ない】DX拡大のリスクはサイバー攻撃だけではない。日本企業で深刻化する「内部不正」リスクに備えよ

DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展やリモートワークの普及によってシステムやその運用方法が複雑化・多様化し、さまざまなリスクが顕在化している。中でも大きな脅威となっているのがランサムウェアなどのサイバー攻撃だ。実際に大手日本企業が被害に遭った事例も明らかになっている。だが実は、日本企業にはサイバー攻撃と同じくらい警戒すべき脅威がある。「内部不正」のリスクだ。