革命期に問われるリーダーの自己変革力

2045年に目指すべき社会像を起点とした、日本の社会・経済システムの変革構想「Japan 2.0」を提言してきた経済同友会代表幹事・小林喜光氏と、この「Japan 2.0」の議論にも加わったデロイト トーマツ インスティテュート代表（※）の松江英夫の対談。その後半では、自己変革をけん引すべきリーダー層へのメッセージを中心に活発な議論が続いた。