待つのはユートピアか、ディストピアか岐路に立つ日本、変革の指針を語る

小林喜光氏は経済同友会の代表幹事に就任後、2045年に目指すべき社会像を捉え、そこから逆算して変革を設計する、未来起点の社会構想として「Japan 2.0」を提言してきた。この「Japan 2.0」の議論にも加わり、2019年を日本企業の転換点とするよう提案した、デロイト トーマツ インスティテュート代表（※）の松江英夫が、日本企業を取り巻く現在の環境と変革を推進するリーダーシップの在り方について、小林氏の大局観を聞いた。